最新記事

米社会

「セックスするな教育」の成功に不満?

純潔を説く性教育によって10代の少女がセックスを遅らせる確率が高いことが判明。その調査結果に対するリベラル派の不毛な批判とは

2010年2月8日(月)18時25分
セーラ・クリフ

迷える性教育 望まない10代の妊娠を減らすには避妊も教えたほうがいいのか iStockphoto

 先週、「小児科学と青年医療研究」誌2月号に掲載された論文が、アメリカで論争を呼んでいる。内容は、10代の少女たちへの純潔教育が成果を上げたというケーススタディ。だが、リベラル派はネット上で、この調査結果を一斉に攻撃している。

「(避妊について教えない)『純潔のみ教育』がうまくいくかもしれないらしい」と、あるブロガーは皮肉っぽく書いている。「重要なのは『かもしれない』という点。他の戦略と合わせて行えばうまくいくこともあるし、失敗することもあるという意味だ」

 リプロダクティブ・ヘルス(性と生殖に関する健康)の増進を掲げ、避妊教育を提唱するガットマーチャー研究所はこの論文を逐一精査し、「前政権のガイドラインに沿った『結婚まで純潔を守れ』教育に効果がなかったことを示す数々の重要な研究があるのに、それに反論していない」と結論づけた。リベラル派向けのニュースサイト、オルターネットの論調は、「純潔教育が成功したという調査結果をなぜ無視すべきか」という見出しをみるだけで想像できる。

 つまり、リベラル派に共通するのは、こんな反応だ──今回のケースでは「純潔のみ教育」が成果を上げたのかもしれないが、だからといってブッシュ政権時代の純潔教育が正当化されるわけではない──。

「心身の準備ができるまで」待て

 もっとも、論文の執筆者らは誰も、ブッシュ政権の純潔教育の正しさを証明しようとはしていないし、10代の妊娠をなくす万能薬を見つけたと主張しているわけでもない。しかも、ブッシュ政権時代の8年間で効果がないと証明された手法を再現したわけでもない。

 実際、この研究では、ブッシュ政権が資金援助の条件とした「結婚まで純潔を」というしばりを外して行われた。研究チームは米北東部在住のアフリカ系アメリカ人の中学生に、避妊について教えない「純潔教育のみ」プログラムを提供し、心身の準備ができるまで性行為をすべきでないと指導した。

 その後2年間をみると、プログラムを受講した生徒たちは、どのプログラムにも参加しなかった生徒や避妊による安全なセックスについての指導を受けた生徒より、性行為を遅らせる確率が高かった。

 ブッシュ政権がこうしたアプローチにも資金を提供すべきだったかという点については、研究チームはコメントしていない。ただし、主要研究者で著名な性教育研究者であるジョン・ジェモットは、この研究を政治的な処方箋とみなすことに警鐘を鳴らしている。「政策は一つの研究だけではなく、綿密に計画され実施された多くの研究の経験的発見の積み重ねに基づいて決定されるべきだ」

 それでも、この研究に反対する人々は、まったく関係ない論点をめぐって騒いでいる。10代の妊娠率がこの10年で初めて上昇している今、今回試された性教育の手法が、すでに機能していない前政権の指針に基づいて資金を受け取るべきだったかという議論をしても時間の無駄だ。

 むしろ、10代の妊娠を減らす新たな方法が見つかったことを喜ぶべきではないのか。この成功事例が再現可能かを検証する研究計画に、予算の一部を回すようオバマ政権に働きかけるべきではないのか。

二極化した性教育論争の愚かさ

 私が目にしたなかで最も賢明な反応は、包括的な性教育を支援する全米セクシュアリティー情報教育協会のモニカ・ロドリゲスのものだ。彼女はワシントン・ポスト紙に、「この研究の素晴らしい点の一つは、(性教育の)レパートリーに新たなツールが加わったことだ」と語った(オルターネットもその点は理解しているようだ。「この純潔教育プログラムはあの純潔教育プログラムではない」という新たな記事が掲載されている)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:イラン攻撃に踏み切ったトランプ氏、外交政

ワールド

イラン情勢、木原官房長官「石油需給に直ちに影響との

ワールド

茂木外相、「核兵器開発は決して許されない」 米攻撃

ワールド

米・イスラエルがイランに大規模攻撃、体制転換視野に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 3
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 10
    インフレ直撃で貯蓄が消える...アメリカ人の54%が「…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中