最新記事
生成AI

AIの未来を担う男、アルトマンの「正体」ー彼に人類の未来を託して本当にいいのか?

WILL ALTMAN DELIVER?

2024年2月1日(木)12時02分
サム・ポトリッキオ(ジョージタウン大学教授、本誌コラムニスト)
AIの未来を担う男、アルトマンの正体

自信に満ちた説得力のある口調でAIの未来を語るアルトマンに、世間は称賛を送り続けてきた HAIYUN JIANGーTHE NEW YORK TIMESーREDUX/AFLO

<チャットGPTで衝撃を与え、突然の解任とスピード復帰をめぐる奇妙なお家騒動で世界の注目を集めたオープンAIのCEO「サム・アルトマン」。その舞台裏で何があったのか>

サム・アルトマンの敗北は、最大の勝利だったのかもしれない。

昨年11月にオープンAIから「追放」された2週間後に、アルトマンは米タイム誌の年間最優秀CEOに選ばれた。

オープンAIを監督する非営利団体の理事会(取締役会に相当)が、CEO解任を突然発表した後も、従業員の大多数はアルトマンを支持。

オープンAIと提携して巨額の投資をしているマイクロソフトのサティア・ナデラCEOは数日のうちに、アルトマンは「同僚たちと共に」同社が新設するAI(人工知能)の研究チームを率いると明らかにした。

アルトマンの解任とスピード復帰をめぐる奇妙なドラマは、彼の名声を別次元に押し上げた。

「AIの顔」の称号をめぐるグローバルな競争で、頭ひとつ抜け出た格好だ。

アルトマンのメンターでもある伝説の投資家ポール・グレアムはこう書いている。

「サムはスティーブ・ジョブズと並んで、私がスタートアップに助言する際に最も頻繁に言及する創業者だ。デザインに関しては『スティーブならどうするだろう』と彼らに問いかけ、戦略や野心については『サムならどうするだろう』と問いかける」

グレアムはアルトマンに会ったとき、ビル・ゲイツもこの年頃はこんな感じだっただろうと思った。

今から15年前のことだ。

しかし今回の解任と復帰劇によって、2人の伝説の創業者にそれぞれ重ねられていたアルトマンの姿は一つになりつつある。

何しろジョブズも自分が創業したアップルを追われたが12年後に復帰し、世界で最も重要な企業に育て上げた。

そして、ゲイツが築いたマイクロソフトの迅速な対応は、アルトマンが人類の未来を託し得る人物だというシグナルを社会に送った。

240206p18_INT_02.jpg

マイクロソフトのナデラCEOは解任騒動でもいち早くアルトマン支持を表明 JUSTIN SULLIVAN/GETTY IMAGES

アルトマンが一時的に更迭された主な理由は、その積極的な資金調達に理事会が腹を立てたからだ。

AIの危険から人類を守る非営利団体として構想された組織が、増大するコンピューティング需要を支える資金を確保するために、さらにはAIが生むであろうカネ(数兆ドル!)を獲得するために、アルトマンは中東の独裁政権の政府系ファンドを含む資金調達に力を入れ始めていた。

企業の利益か、世界の利益か

米議会や一流メディアと親しくなったアルトマンは、耳当たりが良く説得力のある言葉で、自分の会社がAIのリスクに対して非常に慎重であることを説明しようと腐心した。

非営利団体の理事会が営利部門も含めて監督するという非常に特異な組織構造や、アルトマンが規制を歓迎する姿勢、彼自身がオープンAIの株を多く保有していないことを強調し、世間はほぼ称賛一色だった。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中