最新記事
生成AI

AIの未来を担う男、アルトマンの「正体」ー彼に人類の未来を託して本当にいいのか?

WILL ALTMAN DELIVER?

2024年2月1日(木)12時02分
サム・ポトリッキオ(ジョージタウン大学教授、本誌コラムニスト)
AIの未来を担う男、アルトマンの正体

自信に満ちた説得力のある口調でAIの未来を語るアルトマンに、世間は称賛を送り続けてきた HAIYUN JIANGーTHE NEW YORK TIMESーREDUX/AFLO

<チャットGPTで衝撃を与え、突然の解任とスピード復帰をめぐる奇妙なお家騒動で世界の注目を集めたオープンAIのCEO「サム・アルトマン」。その舞台裏で何があったのか>

サム・アルトマンの敗北は、最大の勝利だったのかもしれない。

昨年11月にオープンAIから「追放」された2週間後に、アルトマンは米タイム誌の年間最優秀CEOに選ばれた。

オープンAIを監督する非営利団体の理事会(取締役会に相当)が、CEO解任を突然発表した後も、従業員の大多数はアルトマンを支持。

オープンAIと提携して巨額の投資をしているマイクロソフトのサティア・ナデラCEOは数日のうちに、アルトマンは「同僚たちと共に」同社が新設するAI(人工知能)の研究チームを率いると明らかにした。

アルトマンの解任とスピード復帰をめぐる奇妙なドラマは、彼の名声を別次元に押し上げた。

「AIの顔」の称号をめぐるグローバルな競争で、頭ひとつ抜け出た格好だ。

アルトマンのメンターでもある伝説の投資家ポール・グレアムはこう書いている。

「サムはスティーブ・ジョブズと並んで、私がスタートアップに助言する際に最も頻繁に言及する創業者だ。デザインに関しては『スティーブならどうするだろう』と彼らに問いかけ、戦略や野心については『サムならどうするだろう』と問いかける」

グレアムはアルトマンに会ったとき、ビル・ゲイツもこの年頃はこんな感じだっただろうと思った。

今から15年前のことだ。

しかし今回の解任と復帰劇によって、2人の伝説の創業者にそれぞれ重ねられていたアルトマンの姿は一つになりつつある。

何しろジョブズも自分が創業したアップルを追われたが12年後に復帰し、世界で最も重要な企業に育て上げた。

そして、ゲイツが築いたマイクロソフトの迅速な対応は、アルトマンが人類の未来を託し得る人物だというシグナルを社会に送った。

240206p18_INT_02.jpg

マイクロソフトのナデラCEOは解任騒動でもいち早くアルトマン支持を表明 JUSTIN SULLIVAN/GETTY IMAGES

アルトマンが一時的に更迭された主な理由は、その積極的な資金調達に理事会が腹を立てたからだ。

AIの危険から人類を守る非営利団体として構想された組織が、増大するコンピューティング需要を支える資金を確保するために、さらにはAIが生むであろうカネ(数兆ドル!)を獲得するために、アルトマンは中東の独裁政権の政府系ファンドを含む資金調達に力を入れ始めていた。

企業の利益か、世界の利益か

米議会や一流メディアと親しくなったアルトマンは、耳当たりが良く説得力のある言葉で、自分の会社がAIのリスクに対して非常に慎重であることを説明しようと腐心した。

非営利団体の理事会が営利部門も含めて監督するという非常に特異な組織構造や、アルトマンが規制を歓迎する姿勢、彼自身がオープンAIの株を多く保有していないことを強調し、世間はほぼ称賛一色だった。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中