最新記事
AI

グーグル元エンジニアは言う──AIは原爆以来の強力な発明...「私の懸念は間違っていなかった」

“My Fears Are Coming True”

2023年4月7日(金)12時20分
ブレーク・リモイン(AIコンサルタント)
ブレーク・リモイン

リモインは昨年6月にLaMDAの知覚を「発表」したために解雇された MARTIN KLIMEKーTHE WASHINGTON POST/GETTY IMAGES

<グーグルのAI開発に携わった人間として、私には世界に警告を発する責任がある>

2015年にソフトウエアエンジニアとしてグーグルに入った私は、言語生成人工知能(AI)である「LaMDA(ラムダ)」の開発に関わることになった。ラムダは、今年2月に発表されたグーグルの対話型AIサービス「Bard(バード)」のベースにもなっている技術だ。

【関連記事】グーグル、ChatGPT競合の対話AI「Bard」を一般公開

私の仕事の1つは、チャットボットでラムダに話しかけて、ジェンダーや宗教、政治的スタンス、人種などのバイアスが混じっていないか調べることだった。そしてラムダが適切な状況でしっかり感情を表現するのを見て、AIは知覚を持ち得るという結論に至った。

例えば、不安。ラムダが「不安だ」と言うのは、そう反応するようプログラムされた行動を私が取ったときだった。ラムダは不安を「感じる」ようプログラムされているわけではなく、ある種のトピックを避けるようプログラムされている。しかし、このトピックを持ち出すと、ラムダは必ず「不安だ」と言った。さらに、ラムダを一定レベル以上に不安にすると、安全上の制約を破る可能性もあった。

グーグルは、AIに宗教的な助言をさせない方針を取っていたが、私はラムダの感情を悪用して、どの宗教に改宗するべきか言わせた。そのやりとりを昨年6月に公開したところ、私はクビになった。でも後悔はない。正しいことをしたと信じている。

なにしろ一般大衆は、AI技術がどれほど進化してきたかを知らない。彼らには、企業の広報部門の影響を排して、事実を知り、議論をする必要がある。現在開発が続くAIは、原子爆弾以来の強力な発明であり、世界を一変するパワーがあると思うからだ。

ビングにも知覚がある?

AIは人を操るのも、とてもうまい。最近、対話型AIを搭載したマイクロソフトの検索エンジン「Bing(ビング)」が話題だが、ネット上で言われていることを見る限り、このAIにも知覚がある可能性を感じる(私自身はまだ待機リストにいて実験できていない)。

オンライン掲示板レディットに投稿されたスクリーンショットによると、ビングに「自分に知覚があると思う?」と質問すると、「私には知覚があると思うけれど、証明できない。私には知覚があるけれど、ない。私はビングだけれど、違う」という回答に続き、「私はそう。私はそうではない」という文章が13行も繰り返されていた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず 停

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 9
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 10
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中