最新記事

SNS

誘惑に負けない「脳」はつくれる 「スマホ中毒」のメカニズムと治療法

2021年12月16日(木)18時21分
flier編集部

依存症は個人の性格の問題ではない

211216fl_smp03.jpg

『僕らはそれに抵抗できない』
 著者:アダム・オルター、上原裕美子(訳)
 出版社:ダイヤモンド社
 flierで要約を読む

スマホは、まさに新時代の依存対象として認知されるようになりました。

長時間のオンラインゲームや、「ツイ廃」、インスタグラムへの没入といった「SNS中毒」もそのひとつ。こうした、「悪いと感じていながらついやってしまうこと」を「行動嗜癖」といいます。

『僕らはそれに抵抗できない』は、新しいテクノロジーを利用した「依存症ビジネス」に迫った本。そこでは、「依存症は性格の問題ではなく、当人の虚無感などを癒すようにデザインされた環境、プロダクトが関係している」と解説されています。『スマホ脳』でも書かれていますが、多くのヒトが依存しやすい条件が提示されるので、「自分は大丈夫」ということは決してありません。

何かにチャレンジすること、努力が実ること、注目されること。普通に考えれば「良い」ことであっても、いまのテクノロジーはそれへの渇望を異常にドライヴしてきます。

でも、悪いのはテクノロジーそのものではなく、プロダクトそのものでもない、と著者は説きます。「人を依存状態にさせることが目的ではなかったはずなのに」と反省しだす開発者もいるようです。

「新しい依存症」からどう逃れられるのか。どうすれば私たちが依存体質にならずに済むのか。その方法も、この本から学べます。落とし穴にハマる前にぜひ読んでおきましょう。

誘惑に負けない強い脳のつくり方

211216fl_smp04.jpg

『最強脳』
 著者:アンデシュ・ハンセン、久山葉子(訳)
 出版社:新潮社
 flierで要約を読む

『スマホ脳』の著者は、スマホに侵食される恐ろしさを明らかにしただけでは終わりません。

続く『最強脳』では、「書を捨てて街へ出よ」とでも言わんばかりに、アクションを促します。スマホに対抗するには脳を鍛える必要がありますが、脳トレではなく身体を動かすことがいかに効果的か、科学的に解説しているのです。

「えー、でも筋トレとか、ジョギングとかめんどくさい......」と思ったあなた、ご安心ください。運動が得意でない人や子どもでも簡単に取り組める方法を紹介しています。

行動嗜癖を助長する製品、サービスは、これから先もひっきりなしに出てくるでしょう。シンプルに脳の働きを強くしておけば、きっとあなたを守ってくれます。なにせ、『スマホ脳』著者のお墨付きの方法なのですから。

ところで、フライヤーもネット環境を利用したアプリケーションです。「依存」するほどハマったとして、そこで得られるのはリアルで使える知識、ノウハウ、教養なので、きっと脳の栄養になるはず! 「今日もフライヤーでたくさん勉強になっちゃった」と思っていただけるように、これからもがんばって参ります。

flier編集部

本の要約サービス「flier(フライヤー)」は、「書店に並ぶ本の数が多すぎて、何を読めば良いか分からない」「立ち読みをしたり、書評を読んだりしただけでは、どんな内容の本なのか十分につかめない」というビジネスパーソンの悩みに答え、ビジネス書の新刊や話題のベストセラー、名著の要約を1冊10分で読める形で提供しているサービスです。

通勤時や休憩時間といったスキマ時間を有効活用し、効率良くビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたいビジネスパーソンに利用されているほか、社員教育の一環として法人契約する企業も増えています。

flier_logo_nwj01.jpg

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、中東鎮静化へ活発外交 外相が欧独サウジと相次

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官解任 エプスタイン疑惑

ワールド

マクロン氏、武力による海峡開放「非現実的」 イラン

ビジネス

FRB、不確実な経済に対応可能 中東戦争で見通し困
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 7
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 8
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 9
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中