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10～20代はネットで調べるとき｢ググらない｣　その理由とは？

2020年3月25日（水）17時30分
望月 智之（いつも．副社長）　＊東洋経済オンラインからの転載

いまや食品メーカーも「時間」を重視している

消費者のニーズが、「時間」へと移り変わっているのは、ネットショッピングだけの話ではない。これから世の中のありとあらゆる商品は、「消費者の時間をつくること」が最優先となるだろう。

「安全」や「おいしさ」が最も大事であるはずの食品メーカーも例外ではない。今の時代、たいていどこのメーカーの商品もおいしいし、厳しい安全基準の中で製造しているため、これらの点はもはや差別化にはならないのだ。

そこで近年、食品メーカーが新たにテーマとしているのが、消費者の時間をつくるという「時間ソリューション」である。

例えば今、スーパーや鮮魚店で生の魚を一尾丸ごと買う人は減っている。現代人は仕事や育児で忙しく、魚をさばく時間、調理する時間がないからだ。野菜など他の食材もそうだが、「1個丸ごと」の代わりに売れているのは、カット済みの商品だ。家でグリルやフライパンで簡単に調理するだけで、食卓に並べることができる。

コンビニエンスストアの店内で、このところ冷凍食品が増えていることに気づいている人もいるだろう。実は近年、おいしさや鮮度を保つ急速冷凍技術が向上していることもあり、おいしい冷凍食品が昔よりも増えている。そこに、料理の時間を減らしたい消費者のニーズが高まったことも相まって、コンビニ各社は冷凍食品のラインナップを充実させているのだ。

Oisix（オイシックス）や生活協同組合（生協）も冷凍食品に力を入れているが、それだけではない。カットされた肉や野菜などの食材をセットにした「ミールキット」の販売にも積極的だ。こうした商品を買えば、食材選びやカットをする時間が省略されるし、余った食材をどう使うかといったこともあまり考えなくていい。

こうした「簡便商品」「時短商品」などと呼ばれる商品が、「レンジで温めるよりも実際に火を通したものを食べたい」「でも料理の時間を短くしたい」「もっと家族との時間を増やしたい」といった人たちの好評を得ているのだ。

「時間ソリューション」の競争が始まる

今後は、冷凍食品に加えて、こうした簡便商品の需要がさらに伸びることが予想される。すでにアメリカでは、いかに食事の準備や片づけにかかる時間を減らせるか、そして家族に楽しい時間を提供できるかという「時間ソリューション」の競争が始まっている。

世界的な大手食品メーカーは今、デジタル投資を加速させているが、その主な分野はAIの開発である。例えば、消費者のウェブサイトでの行動履歴や食事のパターン傾向などを読み取り、好みの献立・メニューを自動で推薦できることを目指している。

これによって、主婦が頭を悩ませる「献立を考える時間」を削減することができる。共働き世帯、1人暮らし世帯が増えている日本でも、食品メーカー各社が同様の競争を始めることは間違いない。

この「時間ソリューション」は、食だけではなく、衣食住のすべてに波及するだろう。

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