最新記事

ニューロフィードバック革命:脳を変える

プロスポーツ界も注目! 脳に電気刺激を与え能力を高めるヘッドホン型デバイス

THE HALO EFFECT

2019年3月12日(火)17時05分
ケビン・メイニー(本誌テクノロジーコラムニスト)

競技能力の向上だけでも十分魅力的だが、ヘイローはもっと大きな可能性を秘めている。チャオは脳卒中後のリハビリ用デバイスとして販売するため、米食品医薬品局(FDA)に認可を申請している。

別のバージョンのヘイローを開発し、脳の別の部位にパルスを送れば、記憶力や情報処理能力がアップし、仕事や学業でのパフォーマンスの向上が期待できると、チャオは言う。これまでのテストでは「加齢による認知能力の衰えを25 歳分取り戻す」効果が認められたこともあるそうだ。

新製品は発売後一定期間を経ると低価格化と小型化が進み、性能も良くなるものだ。ヘイローかその後継機も近い将来100ドル程度まで下がり、携帯電話並みに普及して、世界中のユーザーをより強く、より賢くするかもしれない。親はぜひとも子供に買い与えたいだろうし、ウォール街のトレーダーやシリコンバレーのエンジニアなど競争の激しい職種の人たちはこの手のデバイスを手放せなくなるだろう。

magSR190312-3.jpg

ヘイロー・スポーツには学習能力への効果も期待されている COURTESY HALO

スポーツでデータを検証する

かくいう私も高齢者の仲間入りをしたら、鍵を置いた場所を忘れないように、そして「今どきの若い者」に負けないようにヘイローを頼りにするに違いない。どうです、試してみますか? チャオに促されて、恐る恐るヘッドホンに手を伸ばした......。

チャオはヘイローに頼らずとも明晰な脳の持ち主だ。カリフォルニア大学バークレー校で生化学を専攻。神経科学の修士号を取得した後、スタンフォードで医学の博士号を取った。

もっとも、医者になるつもりはなかったと言う。大学院を出た後は経営コンサルティング会社マッキンゼーで2、3年働き、ビジネスを学んだ。医療関連のベンチャーを立ち上げるためだ。

最初に設立した会社はニューロペース。医療用生体工学に詳しい技術者のブレット・ウィンガイアーと組んで難治性のてんかん患者を救うデバイスを開発した。

ざっくり言えば、てんかんの発作は脳内の回路がショートすることで起きる。ニューロペースはその兆候を感知して発作を防ぐ超小型コンピューターだ。ただし価格は3万ドル前後で、頭蓋内に埋め込む手術も必要になる。2013年にFDAが認可し、今も多くの患者がその恩恵を受けているが、チャオはそれだけでは満足せず、もっと手軽に使用でき、もっと多くの人に役立つデバイスを開発しようと考えた。

チャオとマッキンゼー時代の友人で認知科学の博士号を持つアモル・サーバは製品開発のヒントを得ようと、脳科学分野の研究の進展を追っていた。2000年代初め以降に発表されたtES関連の論文は「2000本を超えるだろう」と、チャオは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

再送次期FRB議長にウォーシュ氏指名、トランプ氏「

ビジネス

米金利は「中立」水準、追加利下げ不要=セントルイス

ワールド

トランプ氏、ウクライナ紛争終結「合意近づく」 ロ特

ワールド

トランプ氏「イランは合意望む」、プーチン氏はイラン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 8
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中