最新記事

ここまで来た AI医療

癌の早期発見で、医療AIが専門医に勝てる理由

AI DIAGNOSIS BREAKTHROUGH

2018年11月14日(水)16時00分
カシュミラ・ガンダー

悪性黒色腫の診断では人間の皮膚科医より頼りになりそう? DAMIANGRETKA/ISTOCKPHOTO

<「CNN」を使って実験したところ、皮膚科医より正確に皮膚癌を識別できた。誤診や「手遅れ」のない病院づくりも夢ではないかもしれない>



※この記事は、11月20日号(11月13日売り)「ここまで来た AI医療」特集より。長い待ち時間や誤診、莫大なコストといった、病院や診療に付きまとう問題を飛躍的に解消する「切り札」としての人工知能に注目が集まっている。患者を救い、医療費は激減。医療の未来はもうここまで来ている。

適切な診断や早期発見が難しく、毎年多くの人が命を落とす病は今も少なくない。例えば、皮膚癌の一種である悪性黒色腫。早期発見できれば治療可能な病気だが、手遅れになるまで見つからない場合が多い。

しかし遠くない将来、人工知能(AI)がこの状況を変えるかもしれない。今年5月に医学誌「腫瘍学年報」に発表された研究によると、AIに画像診断をさせると、皮膚科医より正確に皮膚癌を識別できたという。具体的には、癌が疑われる部位の写真を読み取り、AIに診断させた。

この研究でコンピューターに画像診断をマスターさせるためのディープラーニング(深層学習)で使用したのが、「畳み込みニューラルネットワーク(CNN)」と呼ばれる情報処理システムだ。CNNは、子供の脳のように視覚的情報を処理して学習する。

研究チームは10万点以上の良性と悪性の腫瘍、ほくろの画像を診断結果とセットでCNNに与えて学習させた。「画像を1点与えるごとに、良性と悪性を見分ける能力が高まっていった」と、リーダーであるハイデルベルク大学(ドイツ)のホルガー・ヘンスル教授は述べている。

こうして学習させたCNNを使って実験したところ、皮膚癌の見落としは皮膚科医より少なかった。良性を悪性と「誤診」する割合もCNNのほうが少なかった(実験には、17カ国の58人の皮膚科医が参加した)。

皮膚科医が悪性黒色腫を正しく識別できた割合は86.6%だったが、CNNの場合はこの割合が95%に達した。ただし研究チームも認めているように、患者の年齢や性別、患部などの情報が分からないために、皮膚科医が実力を発揮できなかった可能性は排除できない。また、鮮明な画像を撮りにくい部位(手指や足指、頭皮など)でもCNNが同様の精度で診断できるのかは、さらなる研究が必要だ。

AIの活用が期待を集めている病はほかにもある。心臓疾患では、イギリスの心臓血管医ポール・リーソンが開発したAIシステム「ウルトラミクス」の臨床試験が行われている。

このシステムは医師が見落としやすい小さなサインを察知し、より速く正確な診断を下せると期待されており、これまでのデータでは診断の「正解」率が人間の医師を上回っているという。臨床試験で正式に実力が証明されれば、医療現場への導入に向けた動きが加速しそうだ。

こうした技術が発達していけば、誤診や「手遅れ」のない病院づくりも夢ではないかもしれない。

【参考記事】医療診断の試験で、AIが人間に圧勝した
【参考記事】医療のブロックチェーン革命で、ここまで出来るようになる

<2018年11月20日号掲載>

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

エネ市場の緊張が金融安定に及ぼす影響を懸念=イタリ

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務 爆破

ワールド

英企業、エネ価格急騰で値上げ加速へ 雇用削減見込む

ビジネス

テスラの中国製EV販売、2四半期連続増 3月単月も
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中