最新記事
建築

サステナブル建築を先導する世界の最先端モデルとは

Going Ultra-Sustainable

2023年10月13日(金)19時50分
デービッド・H・フリードマン(ジャーナリスト)
米ボストン大学コンピューティング・データサイエンス学部の新校舎

米ボストン大学コンピューティング・データサイエンス学部の新校舎。同大学は2040年までにカーボンニュートラルを目指すと宣言している DAVID L. RYANーTHE BOSTON GLOBE/GETTY IMAGES

<CO2排出の40%は建築関連、技術を総動員して持続可能な街づくりを>

ノルウェー西岸の都市トロンハイム(人口約18万人)は、北極圏から約320キロの高緯度に位置する古都。長い冬には空はどんよりと曇り、太陽光など自然エネルギーの利用に理想的な条件がそろっているとは到底思えない。だが、この街に立つ延べ床面積約1万8600平方メートルの新築ビル「パワーハウス・ブラットルカイア」は年間50万キロワット時近い再生可能エネルギーを生み出している。この建物内で消費される電力はその半分にすぎず、余剰分は近隣に並ぶ建物に供給されるほか、電気自動車やバス、船舶の充電に利用されている。

ここ10年ほど、アメリカをはじめ世界各地に「サステナブル建築」が誕生し始めた。サステナブル(持続可能な)建築とは設計、施工、運用を通じて環境負荷をできる限り抑えた、持続可能な生活スタイルに寄与する建物のことだ。

だが今、技術の進歩に景気回復が重なり、大型ビル開発はさらにその先を行く「超サステナブル建築」の時代に突入しつつある。気候変動の影響が明らかになり各国政府が規制強化に乗り出したことも、この新潮流を後押ししている。トロンハイムのビルのような未来型の超サステナブル建築が目指すのは、10 年前には考えられなかったような野心的な目標だ。周囲の環境に及ぼすダメージを極力ゼロにするだけでなく、環境の再生に積極的に貢献しようというのである。それを可能にするのは、建物を取り巻く地域と都市全体のグリーン化を視野に入れた設計だ。

気候変動の進行を防ぐには二酸化炭素(CO2)の排出を大幅に減らさなければならないが、現状では各国の削減努力は十分とは言い難い。住宅やビルの施工段階でのCO2排出に冷暖房や照明など運用段階での排出も加えると、建築関連のCO2排出は世界の総排出量の約40%を占めるといわれている。気候変動を抑えるにはこの部門の大幅な排出削減が不可欠なのだ。

トロンハイムのビルは、ノルウェーの5つの建築業界組織が共同で開発した。計画ではCO2排出ゼロの建物にすることを目指し、そのために外壁の約290平方メートルのスペースを太陽光パネルで埋め尽くした。さらに沿岸部という地の利を生かし、海水をくみ上げて冷暖房に利用している。2019年に完成した「パワーハウス・ブラットルカイア」は、「エネルギー・ポジティブ」な建築、つまり消費量を上回る再生可能エネルギーを生み出す大型ビルのモデルとなっている。

パワーハウス・ブラットルカイア

パワーハウス・ブラットルカイアは地域のグリーン化の要 SNØHETTA

社会的価値創造
「子どもの体験格差」解消を目指して──SMBCグループが推進する、従来の金融ビジネスに留まらない取り組み「シャカカチ」とは?
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシアがICBM発射、ウクライナ空軍が発表 初の実

ワールド

イスラエル軍、ガザ北部の民家空爆 犠牲者多数

ビジネス

米国は以前よりインフレに脆弱=リッチモンド連銀総裁

ビジネス

大手IT企業のデジタル決済サービス監督へ、米当局が
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:超解説 トランプ2.0
特集:超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号(11/19発売)

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱が抜け落ちたサービスの行く末は?
  • 2
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り捨てる」しかない理由
  • 3
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対する中国人と日本人の反応が違う
  • 4
    元幼稚園教諭の女性兵士がロシアの巡航ミサイル「Kh-…
  • 5
    「ワークライフバランス不要論」で炎上...若手起業家…
  • 6
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 7
    習近平を側近がカメラから守った瞬間──英スターマー…
  • 8
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋…
  • 9
    NewJeans生みの親ミン・ヒジン、インスタフォローをす…
  • 10
    【ヨルダン王室】生後3カ月のイマン王女、早くもサッ…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国」...写真を発見した孫が「衝撃を受けた」理由とは?
  • 4
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 5
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 6
    ロシア陣地で大胆攻撃、集中砲火にも屈せず...M2ブラ…
  • 7
    アインシュタイン理論にズレ? 宇宙膨張が示す新たな…
  • 8
    建物に突き刺さり大爆発...「ロシア軍の自爆型ドロー…
  • 9
    沖縄ではマーガリンを「バター」と呼び、味噌汁はも…
  • 10
    クルスク州の戦場はロシア兵の「肉挽き機」に...ロシ…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大きな身体を「丸呑み」する衝撃シーンの撮影に成功
  • 4
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 5
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 6
    秋の夜長に...「紫金山・アトラス彗星」が8万年ぶり…
  • 7
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!? ウク…
  • 8
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 9
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
  • 10
    モスクワで高層ビルより高い「糞水(ふんすい)」噴…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中