最新記事
サプリ

サプリ常用は要注意、健康的な睡眠を助ける「就寝前の適切な習慣」とは?

MELATONIN AND CHILDREN

2024年5月2日(木)19時26分
ジェス・トムソン(本誌科学担当)
寝付きの悪い子供のサプリ常用には要注意

サプリ使用で子供が眠れない根本原因が分からなくなる懸念も LIGHTFIELDSTUDIOS/ISTOCK

<アメリカでは幼い子を眠らせるためにメラトニンを与える保護者が急増しているが、寝付けないときは薬を飲めばいいと教えてしまうのは問題だ>

アメリカでは5~12歳の児童のほぼ5人に1人が、寝付きを良くするためにメラトニンの市販サプリを飲んでいるらしい。コロラド大学睡眠・成長研究所のローレン・ハートスタインらの調査で、そんな実態が明らかになった。

論文はJAMA(米国医師会報)小児科版の2024年1月号に掲載された。

メラトニンは体内で自然に生成されるホルモンの一種で、夜間に分泌量が増えて人を睡眠に誘うことが知られている。しかし合成メラトニンの安全性はまだ十分に確認されておらず、しかも市販品はサプリ扱いなので米食品医薬品局(FDA)の規制も緩い。

とはいえ保護者はメラトニンなどのサプリに頼らず、スマホを見る時間を制限するなどして自然な睡眠習慣を付けさせるよう努めてほしい。ハートスタインはそう語った。

今回の調査は23年上半期に保護者1000人を対象に実施。

「過去30日間にメラトニンを与えたことがある」と回答したのは5~9歳児の保護者で18.5%、10~13歳児では19.4%。未就学児でも6%だった。ちなみに17~18年に実施した調査では、わが子にメラトニンを与えていると回答した保護者はアメリカでも1.3%にすぎなかった。

メラトニンの副作用はごく限られているが、とハートスタインは言う。

子供がメラトニン漬けだと「子供たちの睡眠障害の本当の原因が分かりにくくなり、正確な診断と治療の妨げになりかねない。また健康な睡眠習慣を身に付けるべき時期に、寝付けないときは薬を飲めばいいと教えてしまうのは問題だ」。

サプリより健康な習慣を

ちなみに23年4月のJAMAに発表された別の研究によれば、甘く味付けされたメラトニンのサプリ25種類を調べたところ、22種類でメラトニンの含有量がラベルに表示された量と異なっていた。3倍も多いものもあれば含有量ゼロのものもあったという。

またグミのようなタイプのサプリだと、幼い子はお菓子のつもりで食べてしまいがちだ。結果、12年からの10年間で幼児のメラトニン摂取量は6倍以上に増えたという疫学的データもある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イスラエル首相、反ユダヤ主義助長と豪首相を非難 ビ

ビジネス

インタビュー:プライベートデット拡大へ運用会社買収

ワールド

ウクライナのNATO加盟断念、和平交渉に大きく影響

ワールド

米ブラウン大銃撃、当局が20代の重要参考人拘束
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 5
    極限の筋力をつくる2つの技術とは?...真の力は「前…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    大成功の東京デフリンピックが、日本人をこう変えた
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中