最新記事
ワークライフバランス

「働きすぎを避けて幸せになる...」フィンランド流「5つの習慣」とワークライフバランス

The World’s Happiest Country

2024年4月26日(金)16時30分
ミイカ・マキタロ(ハッピーオアノットCEO)
トレイルランニングを楽しむ筆者 ©POPPISSUOMELA

トレイルランニングを楽しむ筆者 ©POPPISSUOMELA

<長く暗い冬も何のその、フィンランド流ライフスタイルで家庭でも職場でも皆が幸せに>

フィンランドにはこんなことわざがある。「幸せを手にした者は、それを隠さなければらない」

フィンランドが2018年から7年間「世界一幸福な国」になっている秘密は、きっとこういうフレーズにあると思う。そこで、私は誰もが最高に幸せになるフィンランド流の秘訣を探り続けてきた。

私がCEOを務めるフィンランド企業ハッピーオアノットは、顧客満足度向上ツールを開発。空港や店舗といった施設に専用機器を設置し、顧客が押すスマイリーボタンの表情で満足度を4段階で計測し、リアルタイムで企業にフィードバックする。

言っておくが「世界一幸せな国」という称号はフィンランド人が付けたわけではない。国連の「世界幸福度報告書」でフィンランドが毎年世界一に選ばれているのだ。

わが国を訪れたことのない人のために「世界一」の秘訣をいくつか説明しよう。

■自然と触れ合う

まずは大自然。「1000の湖の国」と呼ばれるだけあって、フィンランドは自然に囲まれて暮らすには理想的だ。私のようなトレイルランナー向きの未舗装の道もたくさんある。

自然との触れ合いは仕事や社会のストレス軽減に大いに役立つ。ハイキングとまではいかなくても、公園を1日5分歩くほうが35分だらだらとTikTokで動画を見るより良い。

■へこたれない

不屈の意志もフィンランド人の充足感に大いに貢献している。フィンランドの気候は時に過酷で、冬は雪と北極圏の身を刺すような風のせいで長く暗い。なぜ私たちの祖先はこんな所にとどまったのか。彼らが定住を決意したのは雲一つない夏の日だったに違いない。

それでも我慢できるのは「シス」のおかげだ。シスは恐らくフィンランド流の考え方の中で最も有名で、決意や勇気や意志の強さなどを表す。逆境にもめげずに限界まで頑張る能力と言ってもいい。

■職場での信頼関係

その一方で、フィンランド人はいつまでもくよくよしないことで得をしている面もあると思う。フィンランド社会は信頼を非常に重視する。

その一例がフレキシブルな働き方だ。社員は私がCEOの職責を果たすと信頼し、私も社員を信頼して彼らのやり方に任せている。

管理職はどうすればチームのメンバーの能力を最大限引き出せるかを考えるようにするといい。そうすることで、私も社員もほかの人間が何をしているかをいちいち気にしていない。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米GDP「かなり堅調」、インフレに懸念=アトランタ

ワールド

トランプ関税違法判決、EUは関税削減主張 英は優遇

ワールド

トランプ氏、GDP公表前に低迷を示唆 政府閉鎖で民

ビジネス

インフレ低下「慎重ながらも楽観視」=米ダラス連銀総
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中