最新記事
医療

「日本人は世界一アルツハイマー病に罹りやすい」のに医療保険制度が障害に 「調子が悪くなったら病院へ行く」では遅すぎる

2023年7月14日(金)15時45分
牧田善二(AGE牧田クリニック院長) *PRESIDENT Onlineからの転載

誰でも罹る、若くても罹る

認知症の中でも、レビー小体型認知症や前頭側頭型認知症などは男性に多い傾向があります。逆に、アルツハイマー病は女性のほうが男性より2.5倍も多いことがわかっています。

そこには、ホルモンのはたらきが関わっています。

エストロゲンという女性ホルモンは、あらゆる病気から女性を守っています。閉経前の女性に心筋梗塞など血管性疾患が少ないのも、エストロゲンのおかげです。エストロゲンは、脳にも良いはたらきをしてアルツハイマー病の予防に役立っています。

ところが、閉経するとエストロゲンの分泌がなくなってしまうため、アルツハイマー病のリスクが高まってしまうのです。

一方、男性はどうでしょう。男性ホルモンであるテストステロンが、アロマターゼという酵素によってエストロゲンに換えられる仕組みが男性の身体には備わっています。

そして、男性の場合、年齢とともにテストステロンの分泌は減ってくるものの、すっかりなくなったりはしないので、エストロゲンもそれなりにつくられます。

女性も、閉経後しばらくは副腎から男性ホルモンのテストステロンがわずかに分泌され、それによりエストロゲンをつくることができてはいます。しかし、70歳を迎える頃には、テストステロンの分泌もなくなってしまいます。

こうしたことから、アルツハイマー病は女性が多いのです。

とはいえ、男性のアルツハイマー病患者もたくさんいるので、ゆめゆめ油断してはいけません。とくに、糖尿病を患っていたり、その予備軍であるなら要注意です。

また、若いからといって安心はできません。

最初に発見されたドイツの患者さんはまだ51歳でした。現在、65歳以下で発症した認知症は「若年性認知症」と呼ばれ、日本には約3万6700人の患者がいると推計されています。そのうち、「若年性アルツハイマー病」が52.6%と半分以上を占めています。

若年性アルツハイマー病は、20代で発症する例もあり、患者の多くが40~50代の働き盛りです。アルツハイマー病について、自分は例外だと油断していられる人などいないのです。

「グレーゾーン」と呼ばれる軽度認知障害

アルツハイマー病に限らず認知症全般について、「軽度認知障害」というグレーゾーンの段階があることがわかっています。

軽度認知障害は、専門家の間ではMCI(mild cognitive impairment)と呼ばれており、いわば認知症予備軍と考えることができます。日本には現在、400万人ものMCI該当者がいるとされ、それは65歳以上の高齢者人口の13%にも相当します。

MCIは、そのまま放置すれば約半数の人が認知症を発症すると考えられている一方で、この段階で適切な予防治療を行なうことができれば、発症を防いだり遅らせたりすることも可能だとわかっています。MCIは、図表1にあるような分類がなされています。

図表1 MCI(軽度認知障害)区分型
出典=『アルツハイマー病にならない習慣』(フォレスト出版)


まず記憶障害があるかないかで、「健忘型」「非健忘型」に分かれ、さらに、記憶障害のみに留まっているか、空間機能、言語機能、実行機能などほかの機能にも低下が見られるかによって「単一領域」「多重領域」に分かれます。

展覧会
京都国立博物館 特別展「日本、美のるつぼ」 鑑賞チケット5組10名様プレゼント
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中