最新記事

医療

「闘うのをやめるべき」? 慢性疲労症候群とコロナ後遺症に罹患、元CNN記者が語る「前向きになる方法」

Long COVID-led Medicine

2023年1月12日(木)12時30分
メレディス・ウルフ・シザー

――つらい慢性疾患を抱えて、どうやって前向きになれたか。似たような状況に置かれた人にどんなアドバイスをする?

私が学んだ最も重要な点は、休養の大切さだ。無理をせずに休む。病気と闘う唯一の方法は闘いをやめることだった。(ME/CFSを)発症したとき、うわべの自己定義と、生徒会長でクロスカントリー・チームのキャプテンという肩書を失った。そして見つけたのは決して失われないもの、自分の魂だった。

苦痛それ自体は耐え難いし無意味なものだが、そこに目的を見いだせば、苦痛を知恵に転換でき、自分の存在の意味を実感できる。

――コロナ後遺症の治療薬開発に希望が持てるか。

もちろん。希望は生物医学のイノベーションを生む最も重要な要因だ。患者は希望を捨ててはいけない。

政府は既存薬のコロナ後遺症への転用に向け、認可プロセスを迅速化させるべきだ。ここでも(ワクチン開発と同じ)「ワープ・スピード作戦」が求められる。

――コロナ後遺症の患者が多数に上ることで、感染症が引き金となる慢性疾患の研究が進む可能性はあるか。ME/CFSの解明も進む?

ハーバード大学の経済学者、デービッド・カトラーの試算によると、コロナ後遺症の経済損失は3兆7000億ドルに上るという。対応は待ったなしだ。コロナ後遺症とME/CFSを比較対照し、過去30年の研究成果を踏まえて進めれば、ME/CFSの解明にも役立つだろう。

――自己免疫疾患の多くはウイルス感染が引き金となる。この知見を医療のパフォーマンス改善にどう生かせる?

線維筋痛症やライム病といった病気は病原体への感染が引き金となることもあり、似たような病態をもたらす。1つのクリニックでこれら全ての疾患を扱えるよう専門家を養成すべきだ。そうすればコスト効率が上がり医療費を削減できるばかりか、有効なケアで数え切れないほど多くの患者の生活を変えられる。

――「患者中心の医療」のメリットは?

問題と共に生きてきた人、問題を最も身近に知る人が、問題解決の重要な源となるはずだ。コロナ後遺症では、自分自身が罹患した研究者たちが真っ先にその謎に挑み、他の研究者がその後に続いた。こういう進展は他の多くの病気でも起こり得る。このモデルは医療に限らず、さまざまな分野に通用する。当事者が中心となり、ボトムアップで解決策を探る方式だ。

――コロナ後遺症は障害に対する人々の意識を変えるか。

コロナ後遺症で障害を抱えた人たちが大勢出現した。それにより障害者支援の新しい運動が始まっている。

障害者の権利は人間の権利だ。どんな病気を抱えていようと、人は誰しも人生と自由と幸福を追求する天賦の権利を持つ。病者の尊厳も尊重されるべきだ。そう訴えるために私はこの本を書いた。

ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民/不動産/留学生/観光客/参政権/社会保障/治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

世界秩序は変化「断絶ではない」、ECB総裁が加首相

ビジネス

シティ、3月も人員削減へ 1月の1000人削減後=

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、1月速報値51.5で横ばい 価

ビジネス

グリーン英中銀委員、インフレ圧力や賃金上昇指標を依
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 10
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中