最新記事

医療

「闘うのをやめるべき」? 慢性疲労症候群とコロナ後遺症に罹患、元CNN記者が語る「前向きになる方法」

Long COVID-led Medicine

2023年1月12日(木)12時30分
メレディス・ウルフ・シザー

――つらい慢性疾患を抱えて、どうやって前向きになれたか。似たような状況に置かれた人にどんなアドバイスをする?

私が学んだ最も重要な点は、休養の大切さだ。無理をせずに休む。病気と闘う唯一の方法は闘いをやめることだった。(ME/CFSを)発症したとき、うわべの自己定義と、生徒会長でクロスカントリー・チームのキャプテンという肩書を失った。そして見つけたのは決して失われないもの、自分の魂だった。

苦痛それ自体は耐え難いし無意味なものだが、そこに目的を見いだせば、苦痛を知恵に転換でき、自分の存在の意味を実感できる。

――コロナ後遺症の治療薬開発に希望が持てるか。

もちろん。希望は生物医学のイノベーションを生む最も重要な要因だ。患者は希望を捨ててはいけない。

政府は既存薬のコロナ後遺症への転用に向け、認可プロセスを迅速化させるべきだ。ここでも(ワクチン開発と同じ)「ワープ・スピード作戦」が求められる。

――コロナ後遺症の患者が多数に上ることで、感染症が引き金となる慢性疾患の研究が進む可能性はあるか。ME/CFSの解明も進む?

ハーバード大学の経済学者、デービッド・カトラーの試算によると、コロナ後遺症の経済損失は3兆7000億ドルに上るという。対応は待ったなしだ。コロナ後遺症とME/CFSを比較対照し、過去30年の研究成果を踏まえて進めれば、ME/CFSの解明にも役立つだろう。

――自己免疫疾患の多くはウイルス感染が引き金となる。この知見を医療のパフォーマンス改善にどう生かせる?

線維筋痛症やライム病といった病気は病原体への感染が引き金となることもあり、似たような病態をもたらす。1つのクリニックでこれら全ての疾患を扱えるよう専門家を養成すべきだ。そうすればコスト効率が上がり医療費を削減できるばかりか、有効なケアで数え切れないほど多くの患者の生活を変えられる。

――「患者中心の医療」のメリットは?

問題と共に生きてきた人、問題を最も身近に知る人が、問題解決の重要な源となるはずだ。コロナ後遺症では、自分自身が罹患した研究者たちが真っ先にその謎に挑み、他の研究者がその後に続いた。こういう進展は他の多くの病気でも起こり得る。このモデルは医療に限らず、さまざまな分野に通用する。当事者が中心となり、ボトムアップで解決策を探る方式だ。

――コロナ後遺症は障害に対する人々の意識を変えるか。

コロナ後遺症で障害を抱えた人たちが大勢出現した。それにより障害者支援の新しい運動が始まっている。

障害者の権利は人間の権利だ。どんな病気を抱えていようと、人は誰しも人生と自由と幸福を追求する天賦の権利を持つ。病者の尊厳も尊重されるべきだ。そう訴えるために私はこの本を書いた。

ニューズウィーク日本版 ISSUES 2026
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月30日/2026年1月6号(12月23日発売)は「ISSUES 2026」特集。トランプの黄昏/中国AIに限界/米なきアジア安全保障/核使用の現実味/米ドルの賞味期限/WHO’S NEXT…2026年の世界を読む恒例の人気特集です

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=円が軟化、介入警戒続く

ビジネス

米国株式市場=横ばい、AI・貴金属関連が高い

ワールド

米航空会社、北東部の暴風雪警報で1000便超欠航

ワールド

ゼレンスキー氏は「私が承認するまで何もできない」=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 6
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 7
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 8
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    赤ちゃんの「足の動き」に違和感を覚えた母親、動画…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中