最新記事
教育

親の学歴・年収より影響が大きい!? 「子供の学力が上がった家庭」にたくさん置いてるあるものとは

2022年7月17日(日)11時00分
榎本博明(心理学博士) *PRESIDENT Onlineからの転載

具体的には、「子どもと一緒に美術館や劇場に行く」「子どもと一緒に博物館や科学館に行く」「子どもと一緒に図書館に行く」といった行動を親が取っている家庭ほど、子どもの学力が高いことがわかったのです。

このような関連は、他の調査研究でも示されています。

そうしたデータからは、小さい頃から親に連れられて図書館に通うことで、子どもたちは書物に親しみ、また美術館、博物館、科学館などの文化施設に出かけることで、子どもたちは知的好奇心を刺激され、そうした経験の積み重ねが、その後の言語能力の発達や学習意欲につながっていることが読み取れます。

徐々に増えてきた子供の読書数

全国学校図書館協議会が毎年実施している学校読書調査というものがありますが、2021年に実施された第66回学校読書調査の結果をもとに、小学生(4~6年生)の読書傾向についてみてみましょう。

その調査は、毎年6月に行われますが、回答の正確さを期すために、記憶に新しい5月の読書傾向について答えるようになっています。集計結果をみると、2021年の小学生は、5月1カ月の間に平均12.7冊の本を読んでいました。これはかなり多いと言ってよいのではないでしょうか。

過去のデータと比べてみると、2005年までは6~8冊の間を推移していましたが、2006年に9.7冊と急増し、ここ10年ほどはおよそ10~12冊となっています。

それには、学校教育関係者の動きが影響していると思われます。子どもたちが本を読まなくなっていることが教育界で深刻な問題と受け止められるようになり、2001年に「子どもの読書活動の推進に関する法律」が公布され、翌2002年に「子どもの読書活動の推進に関する基本的な計画」が策定されました。

それを機に、学校では子どもたちの読書を推進するために、さまざまな工夫がなされるようになったのです。2006年頃から小学生の読書冊数が増えてきたのは、そうした教育者たちの努力の成果と言ってよいでしょう。

読書週間が身につくかどうかは家庭環境が大きく影響する

ただし、いくら学校側が読書を推進するための方策を試みても、本を読まない子がいなくなるわけではありません。2021年の不読率は5.5%となっています。不読率というのは、1冊も本を読まない子どもの比率です。

榎本博明『親が「これ」をするだけで、子どもの学力は上がる!』不読率は、2002年に10%を割り、2005年に5.9%になって以来、ほぼ同じような水準で推移しています。これは比率としては低いものの、全国の小学生の数からして、その実数はかなりのものになります。

そこで思い返してほしいのは、読書習慣が身につくかどうかには、幼い頃からの親の読み聞かせや家庭の蔵書数、親の読書姿勢などの家庭環境が影響するということです。いくら学校が読書を推進するような工夫をしても効果がない場合は、家庭環境による支援が必要ということかもしれません。

また、家庭環境が読書を促進するものであれば、学校環境との相乗効果が見込めます。

榎本博明(えのもと・ ひろあき)

心理学博士
МP人間科学研究所代表。1955年、東京都生まれ。東京大学教育心理学科卒業。東京都立大学大学院心理学専攻博士課程中退。『〈ほんとうの自分〉のつくり方』(講談社現代新書)『50歳からのむなしさの心理学』(朝日新書)『ほめると子どもはダメになる』(新潮新書)など著書多数。


※当記事は「PRESIDENT Online」からの転載記事です。元記事はこちら
presidentonline.jpg




あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

シリア暫定政府、クルド勢力と停戦合意 統合プロセス

ビジネス

英住宅ローン承認件数、12月は24年6月以来の低水

ビジネス

ユーロ圏GDP、第4四半期は前期比0.3%増 予想

ビジネス

直近1カ月の為替介入ゼロ、財務省発表 日米連携で円
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 6
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 7
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 10
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴 日本…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 8
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 9
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中