最新記事

ヘルス

腹筋は100回より10回のほうがいい 正しい筋トレの3大原則は「過負荷」「漸進性」「継続性」

2022年6月5日(日)14時20分
中野 ジェームズ 修一(フィジカルトレーナー) *PRESIDENT Onlineからの転載

ある程度の筋肉はケガの予防に欠かせないものではありますし、体の成長が落ち着いたから筋トレに励みたいという人もいるかもしれません。筋肉量を増やすために重要な、3つの筋トレの原則を紹介しておきましょう。

筋トレの3原則は「過負荷」「漸進性」「継続性」

①過負荷の原則

過負荷の原則は、普段体に与えている刺激よりも強い刺激を与えなければ、筋力が向上したり、筋肉量が増えることはないという原則です。

簡単に言えば、毎日2キロの鞄を持って通学している学生が、500グラムのペットボトルを持っても筋トレにはならないということです。競技の練習でジャンプやスプリントを繰り返し、ときには補強トレーニングで階段の上り下りをしている。このような学生が、ダンベルやバーベルを使わないスクワットを10~20回やったとしても、効果は見込めません。

日常生活や普段の競技の練習では与えていない強い刺激を与えるのは、それだけつらいということになります。楽なことをしても筋肉は強くなってくれないのです。

②漸進性の原則

筋肉を増やしたり、筋力をアップするためには、同じ負荷でずっとやり続けるのではなく、徐々に負荷を上げていく必要があります。これを漸進性の原則と言います。

しっかりと過負荷にするために、定期的に負荷を見直しましょう。"徐々に"というのがポイントで、急激に負荷を上げてトレーニングに挑戦するとケガのリスクが高くなってしまいます。はじめのうちは過負荷の原則に当てはまらなくてもいいので、強度が低めのものから始めてください。しばらくは筋トレのフォームを作ること、筋トレに慣れることを目的にし、フォームが安定したところで徐々に負荷を上げていきましょう。

③継続性の原則

トレーニングの効果が現れるまでには、ある程度の期間、継続することが必要という原則です。1週間や2週間、筋トレをやったところで、大きな効果は得られません。筋トレの効果を感じたいのであれば、最低でも3カ月は取り組みましょう。3カ月継続して効果がなければ、負荷や頻度不足、タンパク質などの栄養不足が考えられます。

まずはこの3つのポイントを押さえて、筋トレに取り組んでみてください。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、パウエルFRB議長提訴を警告 後任は来

ワールド

トランプ氏、イラン攻撃を警告・ハマスに武装解除要求

ビジネス

米国株式市場=下落、ハイテク株に売り エヌビディア

ビジネス

NY外為市場=円が対ドルで上昇、介入警戒続く 日銀
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 5
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 6
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 7
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中