最新記事

トラベル

コロナショック後の旅行は「3つの点」で大きく変わる インバウンドの終わりと始まり

2020年6月15日(月)17時15分
岡本 岳大(wondertrunk & co.代表取締役共同CEO、デスティネーションプロデューサー) *東洋経済オンラインからの転載

欧州においても域内の制限はあるにせよ、スペインやイタリアは7月から海外からの旅行者向けに空港を再オープンすると発表し、フランスも国境封鎖を6月15日に解除する予定です。バンコクポスト紙によれば、アジアでも観光市場が動き出しており、バリの観光省は6月から海外からの観光プロモーションを再開するそうです。

歴史的にさかのぼってみても、国際旅行者数は、1973年~1974年のオイルショックのときも一時的に落ち込みはしましたが、その後すぐに回復し上昇を始めました。2001年の9.11のあと、2008年のリーマンショックのあと、一時的に横ばいか落ち込むことはあっても、その後、必ず右肩あがりの成長を続けています。「旅」という産業は「短期的には打たれ弱く、長期的にはとても打たれ強い」という側面があるようです。

もちろん、一度、解除されても再び感染が広がって逆戻りする可能性もあるので、時期の見極めや安易な誘客プロモーションは現実的ではありませんが、人々の旅への情熱や観光業界の回復力を考えると、世界の旅行マーケットやインバウンド需要が戻ってくるときのために、日本でも今からしておく準備がいろいろとありそうです。

今回の新型コロナによって、世界の旅人たちのニーズはどう変わるのでしょうか? そして、日本のインバウンドはどのように準備ができるでしょうか。

新型コロナで旅行者のニーズはこう変わる

すべてを網羅することはできませんが、ここでは各国のメディアの記事や専門家の意見なども参考にしながら、「新型コロナで世界の旅人のニーズはこう変わる」という視点を3つほど紹介したいと思います。

①旅に求める意義が変わる

感染リスクが今後も続く中では、世界の旅人たちにとっては「長い時間をかけて移動してまで日本に行く、その旅の意味は何か?」が重要になります。

世界的な旅行メディアであるCondé Nast Travellerの英国版でライターのJuliet Kinsman氏も「今や旅を検討するときに、本当に家を離れる価値があるか?が問われるようになった」と語っています。

ありうる1つの答えは「娯楽だけではない旅の目的」です。以前の記事でもご紹介しましたが、世界にはさまざまな「特別な目的のために旅をする人たち(○○好き旅人)」がいます。例えば「バードウォッチング好き」のように、自分の大切なライフワークを実現するための旅は、他の場所では代替が利かないのでニーズが強いのです。

実際に、震災後の福島も「パウダースノー好き」「サムライ好き」といったように、自分たちの旅コンテンツと相性のいい旅の目的を、特定の層に明確に打ち出すことで大きく回復しました。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中