最新記事

トラベル

コロナショック後の旅行は「3つの点」で大きく変わる インバウンドの終わりと始まり

2020年6月15日(月)17時15分
岡本 岳大(wondertrunk & co.代表取締役共同CEO、デスティネーションプロデューサー) *東洋経済オンラインからの転載

欧州においても域内の制限はあるにせよ、スペインやイタリアは7月から海外からの旅行者向けに空港を再オープンすると発表し、フランスも国境封鎖を6月15日に解除する予定です。バンコクポスト紙によれば、アジアでも観光市場が動き出しており、バリの観光省は6月から海外からの観光プロモーションを再開するそうです。

歴史的にさかのぼってみても、国際旅行者数は、1973年~1974年のオイルショックのときも一時的に落ち込みはしましたが、その後すぐに回復し上昇を始めました。2001年の9.11のあと、2008年のリーマンショックのあと、一時的に横ばいか落ち込むことはあっても、その後、必ず右肩あがりの成長を続けています。「旅」という産業は「短期的には打たれ弱く、長期的にはとても打たれ強い」という側面があるようです。

もちろん、一度、解除されても再び感染が広がって逆戻りする可能性もあるので、時期の見極めや安易な誘客プロモーションは現実的ではありませんが、人々の旅への情熱や観光業界の回復力を考えると、世界の旅行マーケットやインバウンド需要が戻ってくるときのために、日本でも今からしておく準備がいろいろとありそうです。

今回の新型コロナによって、世界の旅人たちのニーズはどう変わるのでしょうか? そして、日本のインバウンドはどのように準備ができるでしょうか。

新型コロナで旅行者のニーズはこう変わる

すべてを網羅することはできませんが、ここでは各国のメディアの記事や専門家の意見なども参考にしながら、「新型コロナで世界の旅人のニーズはこう変わる」という視点を3つほど紹介したいと思います。

①旅に求める意義が変わる

感染リスクが今後も続く中では、世界の旅人たちにとっては「長い時間をかけて移動してまで日本に行く、その旅の意味は何か?」が重要になります。

世界的な旅行メディアであるCondé Nast Travellerの英国版でライターのJuliet Kinsman氏も「今や旅を検討するときに、本当に家を離れる価値があるか?が問われるようになった」と語っています。

ありうる1つの答えは「娯楽だけではない旅の目的」です。以前の記事でもご紹介しましたが、世界にはさまざまな「特別な目的のために旅をする人たち(○○好き旅人)」がいます。例えば「バードウォッチング好き」のように、自分の大切なライフワークを実現するための旅は、他の場所では代替が利かないのでニーズが強いのです。

実際に、震災後の福島も「パウダースノー好き」「サムライ好き」といったように、自分たちの旅コンテンツと相性のいい旅の目的を、特定の層に明確に打ち出すことで大きく回復しました。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:インド進出を加速する英大学、移民抑制受け

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 7
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 10
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中