最新記事

0歳からの教育 みんなで子育て

どう違う? 日本・韓国・中国「祖父母の孫育て」体験記

IT REALLY DOES TAKE A VILLAGE

2020年3月26日(木)18時10分
李娜兀(リ・ナオル、国際交流コーディネーター・通訳)

magSR200326_2.jpg

共働き世代が祖父母を頼る韓国では孫育てのしんどさが話題に DBIMAGES-ALAMY/AFLO

これを韓国との比較で考えてみると、日本では韓国に比べて同居しながら孫育てをするケースが少ないということも、負担感の低さにつながっているのかもしれない。調査の仕組みが違うため単純に比較はできないが、韓国の場合、祖父母と孫の同居率は20 %を超えるが(2015年韓国統計庁調査)、日本は6.7%(2015年第一生命経済研究所調査)というデータもある。当然、同居のほうが祖父母世代、父母世代共にストレスを感じる可能性は高まるだろう。ちなみに韓国でも、同居での孫育ての割合は減る傾向にある。

また、世代にもよるが、一般的に韓国人よりも日本人のほうが、家族といえども一定の距離を置きながら付き合うということに慣れている面があるように思える。

個人的な経験を持ち出して恐縮だが、長女が生まれた17年前は、夫の仕事の都合で福島県に暮らしつつ東京都内の大学院に通っていた。母と義母が交代で子供を見てくれたが、生後数カ月の娘を義母に預けて家を出るときの、不安と申し訳なさの入り交じった思いは忘れられない。しかし、その後、何度も義母に娘を見てもらったが、教育方針などで意見の食い違いを見た記憶がない。エネルギッシュで明るい義母は私とは適切な距離を保ちながら、孫娘を自転車に乗せて近所にある公園を回りながら遊んでくれたものだった。

「村全体が関わる」ことの意味

一方、昨年の世界銀行統計によると、女性の就業率は日本が51%、韓国は53%と同程度だが、中国は61%と高い。社会主義の仕組みの中で、従来から夫婦共働きが一般的だったためだと考えられるが、0~3歳児を持つ中国人女性の悩みも深いようだ。

中国のインターネットを見ると「産休は半年しかもらえず、父母は退職前で面倒を見てくれず、幼稚園は3歳から。私はどうすればいいの? 仕事を辞めないといけない?」といった若い母親の書き込みが目につく。中国も子育て関連の公的支援が充実しているとは言えないようだ。

天津市に住む30代の知人夫婦の場合は、4歳の長男と1歳半の長女とマンション暮らし。夫婦とも公的機関で働いているので、長男の幼稚園の送り迎えと長女の面倒は、祖母に頼っている。とはいえ、体力面でも同居による精神面でも負担が大きいため、母方の祖母が湖南省から半年、父方の祖母が山東省から半年と交互に来ているのだという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国サービス部門の民間PMI、12月は半年ぶり低水

ワールド

金が1%超上昇、ベネズエラ大統領拘束受け安全資産に

ワールド

トランプ氏、ウクライナのロ大統領公邸攻撃「起きたと

ビジネス

米ブリッジウォーター、25年利益は過去最高 旗艦フ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...強さを解放する鍵は「緊張」にあった
  • 2
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 3
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 4
    2026年の節目に問う 「めぐみの母がうらやましい」── …
  • 5
    野菜売り場は「必ず入り口付近」のスーパーマーケッ…
  • 6
    ベネズエラ攻撃、独裁者拘束、同国を「運営」表明...…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「対テロ」を掲げて「政権転覆」へ?――トランプ介入…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 9
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中