最新記事
投資

若者に人気の金投資、専門家が教える「黄金律」

2024年7月22日(月)10時21分
金投資

20代後半から40代前半のミレニアル世代と1990年代半ば以降に生まれたZ世代に人気の投資対象は何か。意外なことに、それは金(ゴールド)だ。2017年撮影(2024年 ロイター/Eric Gaillard)

20代後半から40代前半のミレニアル世代と1990年代半ば以降に生まれたZ世代に人気の投資対象は何か。意外なことに、それは金(ゴールド)だ。

バンク・オブ・アメリカ・プライベート・バンクの最近の調査によると、43歳以下の富裕な投資家の45%は金の現物資産を所有しており、45%は金投資に関心を持っている。この割合は他の年齢層よりも高い。

ステート・ストリートの調べでも、ミレニアル世代の投資ポートフォリオに占める金の割合は17%と全世代で最も大きく、ベビーブーム世代およびX世代の10%をはるかに上回っている。

数千年も前から存在する古風な資産に、若い世代がここまで引きつけられるのはなぜだろうか。

その一因は、金のスポット価格が現時点で1オンス=2400ドル前後と堅調なことにある。

また、身近な小売店が金の延べ棒の販売を行うようになったことも挙げられる。コストコは昨秋、1オンスの金の延べ棒を販売し始め、ウェルズ・ファーゴの推計では1カ月間の売上高が2億ドルに達することもあり売れ行きは好調だ。

金に関心を持った若い世代が心得ておくべき「黄金律」について、専門家の見解をいくつか紹介しよう。

<金現物の保有にはハードルも>

金の魅力のひとつは有形資産であることだ。世界の金融システムが大混乱に陥ったり、通貨が暴落したりしても、手元に現物の資産を持っていられる。

ファイナンシャルプランナー企業、キャノガ・パークのエリック・アムザラグ氏は「ミレニアル世代の顧客は裕福になるにつれ、直接保有できて自分で保管できる金への関心を強める」と話す。投資の目的が、利殖から資産の保全に移るからだ。

しかし金の現物保有には、それ特有のハードルがある。(1)あなたを「カモ」にしない信頼できるディーラーを見つけること、(2)納品と保管が安全に行われること、(3)購入に保険を掛けること、そして(4)最終的に売却する方法を見つけることだ。コストコは、販売した金を買い取ってはくれない。

ポートフォリオを守るためには、金の国際調査機関ワールド・ゴールド・カウンシル(WGC)のアドバイザリーガイドをチェックしよう。

<ETFの検討を>

金の上場投資信託(ETF)を使えば、現物の購入、保管、売却に伴う問題は避けられる。金のETFには金現物に投資するものと、金先物に投資するものの2種類があり、比較的手軽に売買できる。

デジタル金融サービス会社SoFiの投資戦略責任者、リズ・ヤング・トーマス氏は「ETFはある程度手数料を払う必要があるが、実際に金地金を納入されて地下に保管するといった手間を避けたければ、良い代替手段だ」と話した。

金ETF最大手「SPDRゴールド・シェア」の場合、運用管理費等の手数料の比率であるエクスペンスレシオが0.4%で、1年間のリターンは実に23%を超えている。ニューモントやバリック・ゴールドなど大手金鉱企業株に投資する「バンエック金鉱株ETF」などのETFを買う手もある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中