最新記事
株の基礎知識

雑誌の投資特集を読むのは20代か70代か？ 500人に聞いた「株式投資の学び方」

2023年11月6日（月）07時00分
株の学校ドットコム　※かぶまどより転載

50代と60代は、前項の「株式投資について会話をする相手」でも「誰とも話さない」と答えた人の割合が高く、また、「株式投資について学ぶために購入したもの」「〜これまでに使った金額」では、他の世代と比べて数値が低い傾向にあります。自己流で取り組んでいる人が多いのかもしれません。

株式投資には十分かつ適切な学びが不可欠

株式投資は、自身の大切なお金を投じる行為であるとともに、そのお金を失うリスクを伴う行為です。損失を最小限に留め、望む成果を得られるようになるには、それに見合った学びが欠かせません。

しかしながら、今回の調査では、「株式投資について学ぶために購入したことがある」の選択肢すべてについて「購入したことはない」と答えた人が全体で４割以上もいました。多種多様なサービスが提供されている昨今、無料のサービスやツールをうまく活用して学んでいる人も多いのかもしれません。

その一方で、他の年代と比べて収入が多くないと考えられる20代や30代が積極的にお金を投じて学び、情報収集に努めていることは、株式投資に真剣に取り組む姿勢を表していると同時に、７割以上が含み益になっているという成果にもつながっているのではないでしょうか。

株式投資においては、誰かのやり方をただ真似するのではなく、自分自身に最も合ったスタイルを確立することが何よりも大切です。それには、株式投資について体系的に学ぶだけでなく、さまざまな手法・スタイルに基づく意見を知ることも重要でしょう。

ただし、他人の意見を鵜呑みにして極端なリスクを取ってしまうことは、最もやってはいけないことのひとつです。自分自身で判断を下せるようになるための学びが大切です。

2022年度から高校の家庭科で『資産形成』の授業が必修化されましたが、本来は年代にかかわらず、株式投資に取り組もうとするすべての人に十分かつ適切な学習が必要です。そのためには、優良な学習環境の整備が求められます。

株の学校ドットコムでは、これまでも幅広い層に向けて株式投資の本質を伝えてきましたが、今後もより一層、株式投資の意義と学びの重要性について啓蒙してまいります。

［執筆者］
株の学校ドットコム
2005年設立の無料オンライン株式スクール。短期の売買を繰り返す「トレード」を生かして、自分自身の力で継続的に稼ぎ続けるための知恵とスキルを提供する。現役トレーダーの講師による、あくまで本質にこだわった講義が、15年以上にわたり多くの支持を集めている株式トレード教育の老舗。受講者数は68万人を超え、同種のサービスとして日本一の規模を誇る。公式サイト：株の学校ドットコム

※当記事は「かぶまど」の提供記事です
kabumado_newlogo200-2021.jpg  
 

ニューズウィーク日本版 トランプの大誤算
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月14号（4月7日発売）は「トランプの大誤算」特集。国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラン、和平交渉「不合理」　イスラエルのレバノン攻
2026.04.09

ワールド

イランの革命防衛隊、ホルムズ海峡で機雷回避するため
2026.04.09

ワールド

北朝鮮、6─8日に戦術弾道ミサイルの弾頭実験など実
2026.04.09

ワールド

米原油先物は反発、イスラエルのレバノン攻撃にイラン
2026.04.09
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官　ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中