最新記事
株の基礎知識

雑誌の投資特集を読むのは20代か70代か？ 500人に聞いた「株式投資の学び方」

2023年11月6日（月）07時00分
株の学校ドットコム　※かぶまどより転載

50代と60代は、前項の「株式投資について会話をする相手」でも「誰とも話さない」と答えた人の割合が高く、また、「株式投資について学ぶために購入したもの」「〜これまでに使った金額」では、他の世代と比べて数値が低い傾向にあります。自己流で取り組んでいる人が多いのかもしれません。

株式投資には十分かつ適切な学びが不可欠

株式投資は、自身の大切なお金を投じる行為であるとともに、そのお金を失うリスクを伴う行為です。損失を最小限に留め、望む成果を得られるようになるには、それに見合った学びが欠かせません。

しかしながら、今回の調査では、「株式投資について学ぶために購入したことがある」の選択肢すべてについて「購入したことはない」と答えた人が全体で４割以上もいました。多種多様なサービスが提供されている昨今、無料のサービスやツールをうまく活用して学んでいる人も多いのかもしれません。

その一方で、他の年代と比べて収入が多くないと考えられる20代や30代が積極的にお金を投じて学び、情報収集に努めていることは、株式投資に真剣に取り組む姿勢を表していると同時に、７割以上が含み益になっているという成果にもつながっているのではないでしょうか。

株式投資においては、誰かのやり方をただ真似するのではなく、自分自身に最も合ったスタイルを確立することが何よりも大切です。それには、株式投資について体系的に学ぶだけでなく、さまざまな手法・スタイルに基づく意見を知ることも重要でしょう。

ただし、他人の意見を鵜呑みにして極端なリスクを取ってしまうことは、最もやってはいけないことのひとつです。自分自身で判断を下せるようになるための学びが大切です。

2022年度から高校の家庭科で『資産形成』の授業が必修化されましたが、本来は年代にかかわらず、株式投資に取り組もうとするすべての人に十分かつ適切な学習が必要です。そのためには、優良な学習環境の整備が求められます。

株の学校ドットコムでは、これまでも幅広い層に向けて株式投資の本質を伝えてきましたが、今後もより一層、株式投資の意義と学びの重要性について啓蒙してまいります。

［執筆者］
株の学校ドットコム
2005年設立の無料オンライン株式スクール。短期の売買を繰り返す「トレード」を生かして、自分自身の力で継続的に稼ぎ続けるための知恵とスキルを提供する。現役トレーダーの講師による、あくまで本質にこだわった講義が、15年以上にわたり多くの支持を集めている株式トレード教育の老舗。受講者数は68万人を超え、同種のサービスとして日本一の規模を誇る。公式サイト：株の学校ドットコム

※当記事は「かぶまど」の提供記事です
kabumado_newlogo200-2021.jpg  
 

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号（3月31日発売）は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イスラエル軍、ベイルート空爆でヒズボラ南部戦線司令
2026.04.02

ワールド

トランプ氏、イランから早期撤退を示唆　ＮＡＴＯ脱退
2026.04.02

ワールド

米副大統領、イラン紛争巡り先月31日にも「仲介者」
2026.04.02

ビジネス

ＦＲＢ現行策「適切」、中東起因の物価リスク警戒＝セ
2026.04.02
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中