最新記事
日本文化

漫画、アニメの「次」のコンテンツは中国もうらやむ日本の伝統文化? カギは大手メディアが仕掛ける「伝検」

2024年9月26日(木)17時00分
小暮聡子、澤田知洋(本誌記者)
時事

時事通信社にてインタビューに応じる境社長 TOMOHIRO SAWADAーNEWSWEEK JAPAN

<日本人は伝統文化を知らなすぎる...価値に気付く仕掛けが必要だと、「日本伝統文化検定」を立ち上げた時事通信社社長の境克彦は語る>

日本の伝統文化は瀕死の状況だ。今年は、1月の能登半島地震で石川県の輪島塗が存亡の危機に陥った。特に過疎高齢化が進む地方では、人がいなくなれば地域の伝統文化そのものが消滅してしまう。

伝統的工芸品産業振興協会によると、2020年度に伝統的工芸品の生産に携わる従業員数は5万4000人で、1980年ごろと比べて8割強減っている。代替できない技術を持ち継承し得る人が、既に5万4000人しかいない。

そんななか昨年末、時事通信社が中心となって「日本伝統文化検定(伝検)協会」を立ち上げた。9月20日には、11月29日~来年1月31日に開催される第1回検定の申し込み受付を開始している。


なぜ今、報道機関である時事通信社が日本の伝統文化の、しかも検定事業を始めたのか。伝検協会理事長で時事通信社社長の境克彦に話を聞くと、語られたのは海外から見た日本の伝統文化の価値と、それに気づかないまま失い続ける日本への危機感だった。(聞き手は本誌記者・小暮聡子、澤田知洋)

――伝検を立ち上げた経緯は。

伝検協会の発起人にも名前を連ねているメイド・イン・ジャパン・プロジェクト社という、帝国ホテルや六本木の東京ミッドタウンに工芸ショップを出している会社の方から、日本の伝統工芸が置かれている状況がいかに悲惨であるかを聞いた。

国も自治体もずいぶん前から産地支援や後継者の育成に補助金をたくさん出してきたのだが、全くらちがあかないと。担い手や作り手の支援だけではもう持たないなか、存続するには、伝統工芸について多くの人に知ってもらうしか道はないという話になった。

伝統工芸品は値段も高い。だがそれは、その対価に見合う価値を理解できていないから高いと思うだけで、どういう工程を経て出来たかが分かればむしろ安く感じることもあるだろう。まずは知ってもらうために、検定を作って日本文化について勉強するのはどうかという趣旨で始まった。

――伝統文化はなぜ今、ここまで危機に陥っているのか。

工芸の世界には過去に大きな危機が2回あった。1つは明治維新で、工芸の最大のパトロンであった武士階級が消滅し、日本刀の技術は金工の最高峰だったにもかかわらず、特に刀剣類が行き場を失った。

江戸時代に金工に携わっていた人たちは、明治期には鍋や釜や包丁などの民生品に舵を切ったわけだ。明治時代には、外国からも日本の工芸品の水準の高さが認められて、万博で激賞されることもあった。

しかし戦後に、次の大きな危機がやって来る。高度成長と生活の洋風化、それに家族関係の希薄化だ。核家族化が進んだ結果、古い物が子供たちに伝わらなくなったのだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ住民の50%超が不公平な和平を懸念=世論

ワールド

北朝鮮、日米のミサイル共同生産合意を批判 「安保リ

ビジネス

相互関税「即時発効」と米政権、トランプ氏が2日発表

ビジネス

EQT、日本の不動産部門責任者にKKR幹部を任命
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中