最新記事
教育

スタンフォードにハーバード、超名門大学が続々「テイラー・スウィフト研究」科目を開講するワケ...「軽薄」批判も

Collegiate Swifties Rejoice

2024年2月16日(金)19時24分
アリス・コリンズ

240220p50_TSF_02.jpg

カリフォルニア大学バークレー校(写真)以外にも「スウィフト学」を選べる大学が増えている DAVID MADISON/GETTY IMAGES

冒頭に紹介したペレスは、「ビジネスの視点から講義が行われる」とみて期待を膨らませている。「卒業後に備えて、もっと経済を理解したい」から、大好きなポップスターを通じてビジネスや経済を学べば「ぐっと理解しやすくなる」というのだ。

性差別的な風潮が色濃く残る音楽業界で、スウィフトがどうやって成功をつかんだかにも興味があると、ペレスは言う。「彼女はあらゆる言動を絶えず詮索され、批判されてきた。それでもバッシングや嫌がらせの嵐に負けず、キャリアを切り開いた。そこから学べることは多いはず」

もちろん、アメリカの大学の授業は遊び半分では受けられない。ペレスも主専攻の公衆衛生学と副専攻のチカーノ(メキシコ系アメリカ人)研究の課題に追われているが、3年生の時に頑張って単位を取り、最後の年は「楽しく学べる」科目を選択しようと以前から計画していた。

州内出身者に適用される4年制の州立大学の授業料は平均して年間2万4000ドル超。卒業後もずっと学費ローンの支払いに追われるのだから、最終学年くらいは創意工夫に満ちた(つまりは面白い)講座を受講したいと思うのは自然なことだろう。

しかし当然ながら、州立大学がポップスターの研究をカリキュラムに取り入れることには批判もある。ペレスも「税金の無駄遣いだ」といった苦情を耳にするという。だが時がたてば、こうした講座が当たり前になり、かつて象牙の塔だった大学はあらゆる人の知的関心を満たす開かれた学びの場になると、彼女は期待している。

バークレー校がこの講座の受講申請の受付を開始したのは、スウィフトの誕生日である12月13日の午前0時。講師のハリアントは、学生から送られてくる山のような申請書の審査に忙殺された。

ハリアント自身、バークレーで経済学を専攻して卒業したばかりの21歳。本業は経営コンサルティング会社のアナリストだが、8歳の時からファンだったスウィフトについて講座を持つ話が舞い込んでくると、絶対やらなくてはと思った。

これまでにも、リアリティー番組のスターから一大ビジネス帝国を築いたキム・カーダシアンや、歌手のビヨンセやレディー・ガガなど、ポップアーティストをテーマにした講座はあった。だが、スウィフトはアメリカ社会に「多面的な影響を与えている」ため、より研究価値が高いとハリアントは考えている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イランとの外交的解決なお望む=バンス副

ワールド

OPECプラス、4月に増産見通し イラン緊張による

ワールド

米11州、ネトフリのワーナー買収案巡り調査要請 市

ワールド

米関税率は従来水準へ、一部15%超 中国は現状維持
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された「恐怖の瞬間」映像が話題に
  • 3
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違憲とした「単純な理由」
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは? 「チャ…
  • 6
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    「バカにされてる」五輪・選手村で提供の「アメリカ…
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中