最新記事
教育

スタンフォードにハーバード、超名門大学が続々「テイラー・スウィフト研究」科目を開講するワケ...「軽薄」批判も

Collegiate Swifties Rejoice

2024年2月16日(金)19時24分
アリス・コリンズ

240220p50_TSF_02.jpg

カリフォルニア大学バークレー校(写真)以外にも「スウィフト学」を選べる大学が増えている DAVID MADISON/GETTY IMAGES

冒頭に紹介したペレスは、「ビジネスの視点から講義が行われる」とみて期待を膨らませている。「卒業後に備えて、もっと経済を理解したい」から、大好きなポップスターを通じてビジネスや経済を学べば「ぐっと理解しやすくなる」というのだ。

性差別的な風潮が色濃く残る音楽業界で、スウィフトがどうやって成功をつかんだかにも興味があると、ペレスは言う。「彼女はあらゆる言動を絶えず詮索され、批判されてきた。それでもバッシングや嫌がらせの嵐に負けず、キャリアを切り開いた。そこから学べることは多いはず」

もちろん、アメリカの大学の授業は遊び半分では受けられない。ペレスも主専攻の公衆衛生学と副専攻のチカーノ(メキシコ系アメリカ人)研究の課題に追われているが、3年生の時に頑張って単位を取り、最後の年は「楽しく学べる」科目を選択しようと以前から計画していた。

州内出身者に適用される4年制の州立大学の授業料は平均して年間2万4000ドル超。卒業後もずっと学費ローンの支払いに追われるのだから、最終学年くらいは創意工夫に満ちた(つまりは面白い)講座を受講したいと思うのは自然なことだろう。

しかし当然ながら、州立大学がポップスターの研究をカリキュラムに取り入れることには批判もある。ペレスも「税金の無駄遣いだ」といった苦情を耳にするという。だが時がたてば、こうした講座が当たり前になり、かつて象牙の塔だった大学はあらゆる人の知的関心を満たす開かれた学びの場になると、彼女は期待している。

バークレー校がこの講座の受講申請の受付を開始したのは、スウィフトの誕生日である12月13日の午前0時。講師のハリアントは、学生から送られてくる山のような申請書の審査に忙殺された。

ハリアント自身、バークレーで経済学を専攻して卒業したばかりの21歳。本業は経営コンサルティング会社のアナリストだが、8歳の時からファンだったスウィフトについて講座を持つ話が舞い込んでくると、絶対やらなくてはと思った。

これまでにも、リアリティー番組のスターから一大ビジネス帝国を築いたキム・カーダシアンや、歌手のビヨンセやレディー・ガガなど、ポップアーティストをテーマにした講座はあった。だが、スウィフトはアメリカ社会に「多面的な影響を与えている」ため、より研究価値が高いとハリアントは考えている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中