最新記事
MLB

大谷翔平の経済効果は457億円、1年でほぼ倍増...希代のMLBスターが動かすお金は「桁違い」

THE OHTANI EFFECT

2023年10月11日(水)14時50分
宮本勝浩(関西大学名誉教授〔理論経済学〕)
エンゼルスのホームスタジアムに飾られた大谷の壁画の下で入場を待つ大勢のファン

エンゼルスのホームスタジアムに飾られた大谷の壁画の下で入場を待つ大勢のファン(今年7月) USA TODAY SPORTSーREUTERS

<抜群の実力と好感度を誇る大谷翔平は、たった1人で巨額の450億円を生み出した>

約100年前に投打二刀流プレーヤーとして活躍した「野球の神様」ベーブ・ルースを抜く日本人選手が出てくるとは、野球ファンは想像もしていなかったはずだ。

米大リーグ(MLB)で数々の記録を塗り替えている大谷翔平は100年、いや200年に1人の野球選手かもしれない。そして、日米の野球ファンを熱狂させる彼が生み出す経済効果は、その活躍ぶりに比例するように、とどまるところを知らない。大谷は経済的な面でも莫大な影響力を持つ存在だ。

【図解】桁違いの経済効果...熱狂が生み出す大谷マネー

では、大谷が動かすお金とはどれほどのものなのか。

大谷が生み出す経済効果は年俸をはじめ、スポンサー契約料やCM出演料、ファンが払うチケット代などにより算定される。こうしたお金は経済効果に算定されないと誤解するファンもいるが、いずれも経済効果の元になる。大谷は得たお金を住居や車、食事などに消費し、預金もする。金融機関はそれを基に融資を行い、企業は工場建設に投資したり、従業員に賃金を支払ったりする。これらは全て経済効果である。

経済効果は、人や企業が消費や投資した「直接効果」と、そこから波及した消費・投資の売上増加額である「波及効果」を合計し、その数値を産業連関分析により計算する。

一例として、直接効果の算出方法を説明しよう。

昨年、大谷が出場したホームとビジターの試合では、欠場時と比較して計63万1174人のファンが増加していた。米メディア「マネーワイズ」によると、全球場で4人家族がチケット代や飲食などに費やした平均消費額は、現在のレートや物価上昇率を加味すると3万8720円。大谷目当てのファンがホームの場合は約56万7000人(81試合)、ビジターでは約6万4174人増加したと仮定すると、観客増加による消費額は約61億976万円になる。

1年で経済効果がほぼ倍増

経済効果の算出に欠かせないのが産業連関表だ。国や地域の全産業部門を数十から数百の部門に分類し、各産業部門の生産物・サービスの需要と供給を1つの表にまとめて分析する手法を産業連関分析という。この表を使い、ある産業部門で需要が増加した際、ほかの産業部門でどれだけ生産量が増加するかを計算する。

今回は大谷の年俸、スポンサー契約料、CM出演料、放送権料など8つの項目によって算出した。その上で、直接効果がもたらす波及効果について産業連関分析を用いると、2022年の経済効果は450億円を超え、21年の約240億円からほぼ倍増していた。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米の広範囲に大寒波、100万戸が停電 1万1000

ビジネス

前場の日経平均は反落、1000円超安 円高進行を嫌

ワールド

アングル:米レートチェック観測で市場動揺、円キャリ

ワールド

金現物が5000ドル突破、最高値更新 地政学的な緊
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中