最新記事
MLB

大谷翔平の経済効果は457億円、1年でほぼ倍増...希代のMLBスターが動かすお金は「桁違い」

THE OHTANI EFFECT

2023年10月11日(水)14時50分
宮本勝浩(関西大学名誉教授〔理論経済学〕)
エンゼルスのホームスタジアムに飾られた大谷の壁画の下で入場を待つ大勢のファン

エンゼルスのホームスタジアムに飾られた大谷の壁画の下で入場を待つ大勢のファン(今年7月) USA TODAY SPORTSーREUTERS

<抜群の実力と好感度を誇る大谷翔平は、たった1人で巨額の450億円を生み出した>

約100年前に投打二刀流プレーヤーとして活躍した「野球の神様」ベーブ・ルースを抜く日本人選手が出てくるとは、野球ファンは想像もしていなかったはずだ。

米大リーグ(MLB)で数々の記録を塗り替えている大谷翔平は100年、いや200年に1人の野球選手かもしれない。そして、日米の野球ファンを熱狂させる彼が生み出す経済効果は、その活躍ぶりに比例するように、とどまるところを知らない。大谷は経済的な面でも莫大な影響力を持つ存在だ。

【図解】桁違いの経済効果...熱狂が生み出す大谷マネー

では、大谷が動かすお金とはどれほどのものなのか。

大谷が生み出す経済効果は年俸をはじめ、スポンサー契約料やCM出演料、ファンが払うチケット代などにより算定される。こうしたお金は経済効果に算定されないと誤解するファンもいるが、いずれも経済効果の元になる。大谷は得たお金を住居や車、食事などに消費し、預金もする。金融機関はそれを基に融資を行い、企業は工場建設に投資したり、従業員に賃金を支払ったりする。これらは全て経済効果である。

経済効果は、人や企業が消費や投資した「直接効果」と、そこから波及した消費・投資の売上増加額である「波及効果」を合計し、その数値を産業連関分析により計算する。

一例として、直接効果の算出方法を説明しよう。

昨年、大谷が出場したホームとビジターの試合では、欠場時と比較して計63万1174人のファンが増加していた。米メディア「マネーワイズ」によると、全球場で4人家族がチケット代や飲食などに費やした平均消費額は、現在のレートや物価上昇率を加味すると3万8720円。大谷目当てのファンがホームの場合は約56万7000人(81試合)、ビジターでは約6万4174人増加したと仮定すると、観客増加による消費額は約61億976万円になる。

1年で経済効果がほぼ倍増

経済効果の算出に欠かせないのが産業連関表だ。国や地域の全産業部門を数十から数百の部門に分類し、各産業部門の生産物・サービスの需要と供給を1つの表にまとめて分析する手法を産業連関分析という。この表を使い、ある産業部門で需要が増加した際、ほかの産業部門でどれだけ生産量が増加するかを計算する。

今回は大谷の年俸、スポンサー契約料、CM出演料、放送権料など8つの項目によって算出した。その上で、直接効果がもたらす波及効果について産業連関分析を用いると、2022年の経済効果は450億円を超え、21年の約240億円からほぼ倍増していた。

日本
【イベント】国税庁が浅草で「伝統的酒造り」ユネスコ無形文化遺産登録1周年記念イベントを開催。インバウンド客も魅了し、試飲体験も盛況!
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ミャンマーで総選挙投票開始、国軍系政党の勝利濃厚 

ワールド

米北東部に寒波、国内線9000便超欠航・遅延 クリ

ワールド

米、中国の米企業制裁「強く反対」、台湾への圧力停止

ワールド

中国外相、タイ・カンボジア外相と会談へ 停戦合意を
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 9
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 10
    【クイズ】世界で最も1人当たりの「ワイン消費量」が…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中