最新記事

言語

日本語教育機関をネットワークでつなぎ、さくらの花を世界中に咲かせる

2022年12月13日(火)18時00分
※国際交流基金設立50周年特設サイトより転載
日本語教育

国際交流基金ロンドン日本文化センターの協力のもと、ダートフォード・グラマースクールで行われた「Creativity Week Japanese Culture Days」というイベントの一環で、生徒たちが能の面作りを体験している様子。Photo:©Dartford Grammar School

<世界で日本語を教えている中核的な教育機関をつなぐ「JFにほんごネットワーク」。またの名を「さくらネットワーク」と呼ぶこの事業は、初・中・高等教育の別や国境も超えた連帯を生んでいます>

国際交流基金(JF)では海外の日本語教育機関と緊密に連携し、日本語教育の質を高め、より多くの人に日本語学習の場を提供することを目指しています。2007年度から進めている「JFにほんごネットワーク(通称・さくらネットワーク)」の構築はその一環です。

2022年3月末現在、加盟しているのは世界102か国・地域の357機関。各国・地域における日本語教育の発展を図るためには、現地の教育機関への支援は欠かせません。ネットワークで結ばれることにより、日本語専門家が派遣されていない地域にも、同じ国内や近隣国の機関などからサポートを受ける機会が生まれます。

さくらネットワークに加盟するには、しっかりした組織基盤があることや、十分な活動実績などが認定条件となります。加えて、日本語教育の輪を広げられるような地域社会への影響力を備えているかも問われます。認定されれば、教材の作成をはじめとする諸活動への助成という形でJFの支援が行われます。

カンボジア――日本文化の普及キャラバンで地方を回る

2007年に、さくらネットワークに加盟したのがカンボジアの王立プノンペン大学です。同大学で日本語学科の立ち上げに尽力したのは、外国語学部のロイ・レスミー副学部長。レスミー先生は最初は独学で、同大学に進学後は、青年海外協力隊員から単位取得のない課外の日本語コースを履修する形で日本語を習得し、卒業後に同大学の職員となりました。先生はその後、教授法なども学んで日本語教師となりましたが、その時に開講していた課外のコースでは、日本語を学ぶ学生はなかなか増えませんでした。

そこで先生は日本語学科の創設を学長に直談判し、その結果、2003年に同大学には日本語学科が創設され、2年後には本格的な授業がスタート。2005年には85人の3クラスだったのが、現在では650人の24クラスになりました。「卒業生にはカンボジア外務省に就職し、駐日カンボジア大使館へ赴任した人もいます」と、レスミー先生は話します。

japanfoundation50_nw1207-2.jpg

2013年、王立プノンペン大学で3年生を対象とした日本事情の授業を行うレスミー先生。

さくらネットワークへの加盟は、同大学に大きなメリットをもたらしました。さくらネットワークの事業として、2020年2月には同大学の主催で「さくら日本語・日本文化普及キャラバン」を実施(在カンボジア日本大使館が共催)。同大学の卒業生を含む社会人、在留邦人などがチームを組んで地方を回り、日本語を教えたり日本文化を紹介したりしました。その意義を、レスミー先生はこう語ります。「高校生以下の世代は、キャラバンでやってきた同大学の卒業生の話を聞くことで、将来、日本語を勉強したら留学もできるんだ、就職もできるんだという未来が描けるようになるのです。日本語教育機関のない地方の若い世代とつながれたことは大きいです」

japanfoundation50_nw1207-3.jpg

ロイ・レスミー(Loch Leaksmy)先生。1997年、王立プノンペン大学を卒業。同大学の日本語学科の設立者です。2005年、昭和女子大学で修士号(日本語教育学)取得、2016年に同大学文学部言語コミュニケーション学博士課程研究修了。現在は王立プノンペン大学外国語学部副学部長。


【お知らせ】
国際交流基金は11月下旬、2021年度「海外日本語教育機関調査」結果を公表した。141の国・地域において日本語教育が実施されていることを確認。日本語教育機関の数については、コロナ禍においても学校教育機関でほぼ横ばい、学校教育以外の機関で減少していることがわかった。詳細はこちら。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米加、数週間以内に貿易巡り会合 USTR代表「協議

ワールド

米・ウクライナ、26日に高官協議 三者協議は3月初

ワールド

米、ベネズエラ原油のキューバ転売認可へ 国務長官は

ビジネス

FRB現行策、景気巡るリスクに適切に対応=セントル
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違憲とした「単純な理由」
  • 3
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された「恐怖の瞬間」映像が話題に
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 6
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは? 「チャ…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中