最新記事

アート

相次ぐ環境活動家による名画襲撃 温暖化啓蒙より美術品保険のインフレもたらす

2022年12月5日(月)11時40分
気候活動家に黒い液体を浴びせられたグスタフ・クリムトの作品

欧州では美術館が所蔵する名画を標的にした環境活動家による抗議行動が相次ぎ、保険会社は芸術作品襲撃の動きが他のグループにも広がり、美術品の保険料が上がるのではないかと危惧している。写真は15日、ウィーンのレオポルド美術館で、気候活動家に黒い液体を浴びせられたグスタフ・クリムトの作品。提供写真(2022年 ロイター)

欧州では美術館が所蔵する名画を標的にした環境活動家による抗議行動が相次ぎ、保険会社は芸術作品襲撃の動きが他のグループにも広がり、美術品の保険料が上がるのではないかと危惧している。

このところ環境活動家が、気候変動問題への関心を集めようと芸術作品を襲う事件が続発。10月にロンドンの美術館、ナショナル・ギャラリーで活動家がゴッホの絵画「ひまわり」にトマトスープを投げつけ、11月にはオーストリアのウィーンにあるレオポルド美術館で化石燃料の使用に反対する活動家がクリムトの絵画「死と生」に黒い液体をかけた。

襲われた絵画は、ガラスかスクリーンで保護されていた。ナショナル・ギャラリーの広報担当者は「ひまわり」の額縁がわずかに損傷を受けただけで済んだと説明。レオポルド美術館は「死と生」に被害はなかったとしているが、それ以上のコメント要請には応じなかった。

しかし、美術界と保険業界の関係者の多くは、美術作品に被害が出るのは時間の問題で、特に作品への襲撃が環境活動を超えて広がった場合、懸念が大きいと指摘している。

米ニューヨークのグッゲンハイム美術館や仏パリのルーブル美術館など100余りの美術館は今月、活動家は「かけがえのない作品の壊れやすさを極めて過小に評価している」とする声明を発表した。

保険会社・ヒスコックスの美術・プライベートクライアント部門責任者、ロバート・リード氏は「今のところ気候変動活動家が中心だが、こうした人々は中流階級のリベラル派で、作品を傷つける意図はあまりない」という。

ただ「心配しているのは、こうした動きが他の抗議団体に広がり、抑制がなく、作品への配慮のない態度を取るようになることだ」と述べた。

ブローカーのホーデンで美術品部門を率いるリフィッポ・ゲリーニ・マラルディ氏によると、作品そのものが直接被害を受けなくても、額縁の修理など後始末にかかる費用は数万ドルに達することがある。リスクプロファイルが変化したため、保険会社から来年の保険料引き上げの打診や、セキュリティーに関する問い合わせがあるかもしれず、美術品の所有者も神経質になりつつあるという。既に美術館に所蔵されるような作品の所有者から保管の依頼が何件か寄せられている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

医薬品メーカー、米国で350品目値上げ トランプ氏

ビジネス

中国、人民元バスケットのウエート調整 円に代わりウ

ワールド

台湾は31日も警戒態勢維持、中国大規模演習終了を発

ビジネス

中国、26年投資計画発表 420億ドル規模の「二大
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 5
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 8
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 9
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中