最新記事

ウルトラマン

『シン・ウルトラマン』の55年以上前から「ウルトラマン」は社会問題を描いていた──「特撮」から見る戦後史

2022年5月18日(水)17時05分
文:幕田けいた 画像提供:円谷プロダクション ※Pen Onlineより転載

【人口問題】

発展し続ける現代社会には、さまざまな問題が山積している。都市部に人口が集中することで起こる地方の過疎化と都市の「人口過密」もその一つだ。近年のコロナ禍の影響でテレワークや地方移住が進み、ようやく歯止めがかかりつつあるが、それでもなお大きな社会問題である。社会基盤や経済システムを一極集中させてきた日本の行く末はどこなのか......。

また「少子高齢化」も現代社会が抱える課題だ。この先、若者の減少が止まらない日本で、いかに社会保障制度を保っていくのかは、かなり難しい問題だ。「ウルトラQ」において、これらの社会問題をテーマに掲げたのは1966年のこと。先見の明があったのと同時に、それから56年を経たいまでも、日本は、同じ問題に頭を悩ませているのである。

初期のウルトラシリーズは、特撮というフィルターをかけることで子どもも楽しめる番組にしつつも、現実の問題をメタファーとして描くつくり手の気概が感じられる作品ばかりだ。

人口過密の対策は、住む場所がないなら人間を縮小してしまえ!

■1966年 「1/8計画」(ウルトラQ)

pen20220518ultraman-3.jpg

ヒロイン江戸川由利子がトラブルで縮小人間にされ、8倍の大きさになった電話で上司に連絡をとるシーン。

日本政府が増え続ける人口対策として進めたのが、人間を縮小し、厳格な管理のもとミニサイズの地区に居住させる「1/8計画」だった。高度経済成長期、首都圏では地方からの人口の流入が続き、地方の過疎と都市の過密が同時に起きる状況が顕在化した。60年代前半の5年間で、東京へ約186万人、後半にも約136万人の人口流入が発生。しかし都会生活のすべてが素晴らしいわけではない。「1/8計画」でも住民は市民番号が付けられ、元の世界と隔離される様子が描かれる。人口密度の高い都会での生活は、個人の無個性化、孤独化という問題もはらんでいる。

止まらぬ衰えに、若い肉体を求める誘拐犯の正体は!?

■1966年 「2020年の挑戦」(ウルトラQ)

pen20220518ultraman-4.jpg

ケムール人が未来の人類像ではないかともとれる、「2020年」のタイトルが不気味。まさに"いま"の物語だ。

日本各地で、突如として人間が消える謎の失踪事件が起きる。犯人は発達した医療技術によって長寿を得たケムール人だった。しかし肉体の衰えを止められないケムール人は、地球人の若い肉体に目を付け、誘拐計画を実行していたのだ。消失の瞬間を目撃した由利子と護衛の宇田川刑事に魔の手が迫る─。現在、日本が抱えている少子高齢化問題を予言しているような物語だ。高度先進医療やアンチエイジング技術の発明の先に、人類のケムール人化があるのかも!?

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中