最新記事

環境

映像は美しく衝撃的だが、森林火災の悲惨さが伝わりきらない映画『炎上する大地』

Letting the Fires Burn

2021年11月26日(金)13時14分
アリ・マッツ
森林火災

気候変動による気温上昇と空気の乾燥で火事は激しく、急速に燃え広がるが ©AMAZON STUDIOS

<森林火災と温暖化、政治の関係を証明した『炎上する大地』。映像は美しいが、知識優先で感情移入できない>

クライシス(危機)という語は、ギリシャ語のクリネイン(決める)に由来するという。そう、危機が来たら迷っている暇はない。逃げるにせよ戦うにせよ、さっさと決めるのが賢い選択。

しかしエバ・オーナーの新作ドキュメンタリー『炎上する大地』(11月26日、アマゾンプライム・ビデオで独占配信開始)によれば、オーストラリアの悲惨な山火事に際しては、政府の「決め方」が決定的に悪かった。

もちろん、オーストラリアでは以前から季節的に大規模な山火事が起きていた。だが本作は明確な証拠と分析を提示しつつ、近年は山火事の規模も回数も増加しており、それは地球温暖化の影響だと結論付けている。

2019〜20年にかけての悲惨な山火事は、政府がきちんと温暖化対策をしていれば防げたはずだと訴えてもいる。オーナー監督に言わせれば、あの壮絶な山火事で生じた被害の責任は、人為的な二酸化炭素排出による気候変動を一貫して否定してきたスコット・モリソン首相(と、彼に先立つ保守系の首相たち)にある。

本作では現地の消防署長だった人物が、長年にわたる山火事との戦いを克明に語っている。科学者や環境保護の活動家、作家のコメントもあり、焼け出された住民の切実な証言も盛り込まれている。

こうなると、もう間違いない。人為的な原因による気候変動を否定するモリソンは間違っている。彼以前の保守派の首相たちも間違っていた。そのことを、監督は膨大な資料映像を通じて明らかにした。見事だ。広いオーストラリアでは電気自動車など使い物にならん、ガソリンこそわが国の未来だ、と言い募るモリソンの映像も、効果的に使われている。

作りすぎで感動なし

さらに、オーストラリアの国土やそこに生きる動植物の素晴らしい映像もふんだんに盛り込まれている。ドキュメンタリー映画としては上出来だ。気候変動に関する不気味なチャートや衝撃的な映像も巧みに盛り込まれている。

しかし、アル・ゴア元米副大統領にノーベル平和賞をもたらした『不都合な真実』(06年)同様、この作品の映像も素晴らしすぎて、現実の悲惨さを伝え切れずにいる。

つまり、映像の水準は高いが、作品としては失敗している。黒焦げになった動物の死体や、なんとか炎から逃れようとするコアラの姿、あるいは有毒な煙を吸い込んで早産した若い母親の嘆きといった映像は泣ける。だが、それ以上の感情移入はできず、危機感は伝わらない。

被災した住民がスマホで撮影した映像もあるが、そこに危機感は感じられない。所詮、スマホで悠然と撮影できる程度の状況だったのかという感じがしてしまう。

ドキュメンタリー映画は難しい。本作は気候変動の問題をオーストラリアの政治状況に照らして的確に捉え、地球温暖化と山火事の相関を鮮やかに描いている。この作品が語るロジックは正しいし、そのメッセージは正しく伝わる。映像は素晴らしく、理屈も十分に納得できる。

でも、感動がない。私たちが期待するのは、あの山火事と戦った人たちが感じた熱さ、逃げ延びられなかったコアラたちの悲鳴だ。『炎上する大地』の映像はきれいすぎて、行儀がよすぎる。

悪い映画ではない。だが気候の危機と戦う人たちにとっては知っていることばかりだし、気候変動に目をつぶりたい人たちなら見ようともしない作品だ。そこが悲しい。

The Conversation

Ari Mattes, Lecturer in Communications and Media, University of Notre Dame Australia

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中