最新記事

環境

映像は美しく衝撃的だが、森林火災の悲惨さが伝わりきらない映画『炎上する大地』

Letting the Fires Burn

2021年11月26日(金)13時14分
アリ・マッツ
森林火災

気候変動による気温上昇と空気の乾燥で火事は激しく、急速に燃え広がるが ©AMAZON STUDIOS

<森林火災と温暖化、政治の関係を証明した『炎上する大地』。映像は美しいが、知識優先で感情移入できない>

クライシス(危機)という語は、ギリシャ語のクリネイン(決める)に由来するという。そう、危機が来たら迷っている暇はない。逃げるにせよ戦うにせよ、さっさと決めるのが賢い選択。

しかしエバ・オーナーの新作ドキュメンタリー『炎上する大地』(11月26日、アマゾンプライム・ビデオで独占配信開始)によれば、オーストラリアの悲惨な山火事に際しては、政府の「決め方」が決定的に悪かった。

もちろん、オーストラリアでは以前から季節的に大規模な山火事が起きていた。だが本作は明確な証拠と分析を提示しつつ、近年は山火事の規模も回数も増加しており、それは地球温暖化の影響だと結論付けている。

2019〜20年にかけての悲惨な山火事は、政府がきちんと温暖化対策をしていれば防げたはずだと訴えてもいる。オーナー監督に言わせれば、あの壮絶な山火事で生じた被害の責任は、人為的な二酸化炭素排出による気候変動を一貫して否定してきたスコット・モリソン首相(と、彼に先立つ保守系の首相たち)にある。

本作では現地の消防署長だった人物が、長年にわたる山火事との戦いを克明に語っている。科学者や環境保護の活動家、作家のコメントもあり、焼け出された住民の切実な証言も盛り込まれている。

こうなると、もう間違いない。人為的な原因による気候変動を否定するモリソンは間違っている。彼以前の保守派の首相たちも間違っていた。そのことを、監督は膨大な資料映像を通じて明らかにした。見事だ。広いオーストラリアでは電気自動車など使い物にならん、ガソリンこそわが国の未来だ、と言い募るモリソンの映像も、効果的に使われている。

作りすぎで感動なし

さらに、オーストラリアの国土やそこに生きる動植物の素晴らしい映像もふんだんに盛り込まれている。ドキュメンタリー映画としては上出来だ。気候変動に関する不気味なチャートや衝撃的な映像も巧みに盛り込まれている。

しかし、アル・ゴア元米副大統領にノーベル平和賞をもたらした『不都合な真実』(06年)同様、この作品の映像も素晴らしすぎて、現実の悲惨さを伝え切れずにいる。

つまり、映像の水準は高いが、作品としては失敗している。黒焦げになった動物の死体や、なんとか炎から逃れようとするコアラの姿、あるいは有毒な煙を吸い込んで早産した若い母親の嘆きといった映像は泣ける。だが、それ以上の感情移入はできず、危機感は伝わらない。

被災した住民がスマホで撮影した映像もあるが、そこに危機感は感じられない。所詮、スマホで悠然と撮影できる程度の状況だったのかという感じがしてしまう。

ドキュメンタリー映画は難しい。本作は気候変動の問題をオーストラリアの政治状況に照らして的確に捉え、地球温暖化と山火事の相関を鮮やかに描いている。この作品が語るロジックは正しいし、そのメッセージは正しく伝わる。映像は素晴らしく、理屈も十分に納得できる。

でも、感動がない。私たちが期待するのは、あの山火事と戦った人たちが感じた熱さ、逃げ延びられなかったコアラたちの悲鳴だ。『炎上する大地』の映像はきれいすぎて、行儀がよすぎる。

悪い映画ではない。だが気候の危機と戦う人たちにとっては知っていることばかりだし、気候変動に目をつぶりたい人たちなら見ようともしない作品だ。そこが悲しい。

The Conversation

Ari Mattes, Lecturer in Communications and Media, University of Notre Dame Australia

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

ニューズウィーク日本版 トランプvsイラン
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年7月8日号(7月1日発売)は「トランプvsイラン」特集。「平和主義者」の大統領がなぜ? イラン核施設への攻撃で中東と世界はこう変わる

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

豪小売売上高、5月は前月比0.2%増と低調 追加利

ビジネス

午前の日経平均は続落、トランプ関税警戒で大型株に売

ワールド

ドバイ、渋滞解消に「空飛ぶタクシー」 米ジョビーが

ワールド

インドネシア輸出、5月は関税期限控え急増 インフレ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプvsイラン
特集:トランプvsイラン
2025年7月 8日号(7/ 1発売)

「平和主義者」のはずの大統領がなぜ? 核施設への電撃攻撃で中東と世界はこう変わる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ワニに襲われた男性の「最期の姿」...捜索隊が捉えた発見の瞬間とは
  • 2
    ワニに襲われ女性が死亡...カヌー転覆後に水中へ引きずり込まれる
  • 3
    仕事ができる人の話の聞き方。3位は「メモをとる」。2位は「身を乗り出す」。では、1位は?
  • 4
    突然ワニに襲われ、水中へ...男性が突いた「ワニの急…
  • 5
    砂浜で見かけても、絶対に触らないで! 覚えておくべ…
  • 6
    世紀の派手婚も、ベゾスにとっては普通の家庭がスニ…
  • 7
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 8
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 9
    あり?なし? 夫の目の前で共演者と...スカーレット…
  • 10
    ワニに襲われた直後の「現場映像」に緊張走る...捜索…
  • 1
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で大爆発「沈みゆく姿」を捉えた映像が話題に
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門家が語る戦略爆撃機の「内側」と「実力」
  • 4
    ワニに襲われた男性の「最期の姿」...捜索隊が捉えた…
  • 5
    定年後に「やらなくていいこと」5選──お金・人間関係…
  • 6
    突然ワニに襲われ、水中へ...男性が突いた「ワニの急…
  • 7
    夜道を「ニワトリが歩いている?」近付いて撮影して…
  • 8
    仕事ができる人の話の聞き方。3位は「メモをとる」。…
  • 9
    サブリナ・カーペンター、扇情的な衣装で「男性に奉…
  • 10
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 1
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 4
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊…
  • 5
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の…
  • 6
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 7
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 8
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 9
    「ママ...!」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 10
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中