最新記事

アート

文化財の保存と公開、そのジレンマをデジタルで解決した『巨大映像で迫る五大絵師 -北斎・広重・宗達・光琳・若冲の世界- 』展の凄さ

2021年8月11日(水)17時50分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

期間に縛られず、開催場所も問わないデジタルリマスターの技術

美術館や博物館は相反する二つのミッションをもつ。ひとつは文化財の保存。そしてもうひとつが文化財を市民に公開することによる教育的な面だ。

しかし、公開するということは、文化財がある程度光にさらされ、人の動きによって温湿度調節が一定でない場所に持ち込まれることを意味する。

これを避けるために、アクリル板を隔てて間近で見られないなど、これまでは鑑賞の制約を余儀なくされていた。

とくに館外へ持ち出して巡回するような特別展は、運搬に損傷のリスクを伴うだけでなく、昨年からの新型コロナウイルス感染症蔓延の状況下では、客の密集回避のため、開催自体が減少する可能性もあるだろう。

この公開と保管のジレンマの解決策となりうるのがデジタルリマスターだ。

現物は暗室で保管しつつも、作品をモニターで展示。データと設備さえあれば期間に縛られず、それもミュージアムに限らない複数箇所で同時に展開することができるため、自然と市民は文化財に触れる機会が増す。もちろんそれも作品の質感までわかるような高度なデジタルリマスター技術があってこそだ。

監修を務めた日本美術史家で岡田美術館の小林忠館長は、「巨大映像での感動的な体験が、美術館や収蔵先に足を運ぶきっかけになってほしい」と語っている。

godaieshi20210811-3.jpg

歌川広重の『東海道五拾三次』より『日本橋 朝之景』。巨大映像で映し出されると、賑やかな江戸の市井にタイムトリップしたよう

巨大映像展は9月9日まで東京で上映後、大阪でも12月3日より堂島リバーフォーラムでも開催。また、第2弾、第3弾も企画中だという。

読者諸兄も絵画鑑賞の経験の有無にかかわらず、ぜひ新しいアート体験をしつつ、江戸時代の絵師の匠の技を目撃してほしい。


巨大映像で迫る五大絵師 -北斎・広重・宗達・光琳・若冲の世界-
会期:2021年7月16日(金) ~ 9月9日(木) 
開館時間:10:30~19:30(最終入館は閉館の60分前まで)
会場:大手町三井ホール (東京都千代田区大手町1-2-1 Otemachi One 3F)
観覧料:一般2,000円/大学生・専門学校生1,500円/中学生・高校生1,000円(全て税込み)
※満70歳以上、小学生以下、障がい者の方(付添者は原則1名まで)は入場無料
公式サイト:https://www.faaj.art/

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中