最新記事

カルチャー

K-POPと共にハングルが世界へ拡散 ネットやデモで政治スローガン訴えるツールに

2020年12月8日(火)19時55分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

チリでは拡散狙いK-POPに便乗?

メッセージをSNSで発信する際、BTSなど世界的に人気のK-POPアーティストの関連ハッシュタグを付けて投稿すると、検索に引っかかって多くの人の目に留まる効果があるという。昨年10月頃、チリで行われた大規模デモでも、この手法が使われ注目された。

チリの首都サンティアゴを中心に行われた反政府デモでは、デモの呼びかけや反政府メッセージをSNSで投稿する際、多くの人が「#BTS 」「#K-POP」などのハッシュタグと共に、K-POPアイドルの画像も一緒に添付しているのをよく見かけた。

チリ政府が発表した「デモ開始時(10月中旬)から1か月間のデモに関するSNS書き込みに関する分析」によると、1か月で関連投稿6000万件のうち、K-POPに絡めて投稿された内容は、400万件にも及んだという。

タイではデモの募金で1000万円集める

反政府デモといえば、最近では10月中旬にタイで行われた大規模デモでK-POPの影響力が注目を集めた。10月20日に報道されたタイの現地メディアによると、タイのK-POPファンたち(主に少女時代/BTS/GOT7/SUPER JUNIORのファンら)が力を合わせて、デモ隊の必要な物品を購入するための募金を開始した。その結果300万バーツ(約1000万円)も集まったという。。

またK-POPファンといえば、お金を集めて街頭看板掲載権を買い、広告でアイドルの誕生日を祝うことでも有名だが、タイのファンたちは、タイの地下鉄にこういった広告を出さないボイコットを始めた。これは、デモ隊が移動し集結させないよう地下鉄が一部駅のゲートを閉めたことについて抗議する一種の不買運動である。

さらに、デモの最中にもパフォーマンスとしてのK-POPが用いられている。デモ隊の若い層を中心に、K-POPを歌いながらデモ行進をする姿や、SNSでダンスを踊る映像の投稿など多く見られた。

特に、少女時代の2007年の歌『また巡り合えた世界(Into the new world)』が人気なのだという。確かに、サビの部分の歌詞には、悲痛な過去から未来へ希望をもって進んでいくイメージが描かれており、デモ隊に重なる部分も多い。ちなみに、韓国で2017年に当時の朴槿恵大統領の弾劾を求めるデモの最中にも、この曲が歌われていたことは有名だ。

大阪で中国の女子と韓国語で会話

以前大阪でこんな経験をしたことがある。道で中国語圏の女の子二人組に道を聞かれたが、彼女たちは日本語も英語が通じず、こちらも中国語がわからなかった。ダメもとで「もしかして韓国語わかりますか?」と尋ねたら一人の女の子がK-POPファンで韓国語を勉強しているという。日本人と中国人の二人が「韓国語」によって意思疎通できる世の中になったのだ。

これは小さな例だが、このような出来事が、世界規模で起こっている。ハングルを使うことで韓国人とだけではなく、世界中にいる人々と繋がれ、韓国語は国境を越えてメッセージを伝えることができるツールのような役割を担うようになった。K-POP/Kカルチャーは今、このような部分にも影響を与えるようになったのだ。

日本のTOPIK(Test of Proficiency in Korean=韓国語能力試験)受験者は、若い層を中心に5年連続増加し、もうすぐ40万人を超えるとみられている。日本の若者は、これから韓国語を使ってどのようなメッセージを世界に発信し、世界の人々と交流していくのか楽しみである。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:動き出したECB次期執行部人事、多様性欠

ビジネス

米国株式市場=ダウ493ドル高、12月利下げ観測で

ビジネス

NY外為市場=円急伸、財務相が介入示唆 NY連銀総

ワールド

トランプ氏、マムダニ次期NY市長と初会談 「多くの
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワイトカラー」は大量に人余り...変わる日本の職業選択
  • 4
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 5
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか? 空母3隻体…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    ロシアのウクライナ侵攻、「地球規模の被害」を生ん…
  • 8
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 9
    「裸同然」と批判も...レギンス注意でジム退館処分、…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中