最新記事

カルチャー

K-POPと共にハングルが世界へ拡散 ネットやデモで政治スローガン訴えるツールに

2020年12月8日(火)19時55分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

チリでは拡散狙いK-POPに便乗?

メッセージをSNSで発信する際、BTSなど世界的に人気のK-POPアーティストの関連ハッシュタグを付けて投稿すると、検索に引っかかって多くの人の目に留まる効果があるという。昨年10月頃、チリで行われた大規模デモでも、この手法が使われ注目された。

チリの首都サンティアゴを中心に行われた反政府デモでは、デモの呼びかけや反政府メッセージをSNSで投稿する際、多くの人が「#BTS 」「#K-POP」などのハッシュタグと共に、K-POPアイドルの画像も一緒に添付しているのをよく見かけた。

チリ政府が発表した「デモ開始時(10月中旬)から1か月間のデモに関するSNS書き込みに関する分析」によると、1か月で関連投稿6000万件のうち、K-POPに絡めて投稿された内容は、400万件にも及んだという。

タイではデモの募金で1000万円集める

反政府デモといえば、最近では10月中旬にタイで行われた大規模デモでK-POPの影響力が注目を集めた。10月20日に報道されたタイの現地メディアによると、タイのK-POPファンたち(主に少女時代/BTS/GOT7/SUPER JUNIORのファンら)が力を合わせて、デモ隊の必要な物品を購入するための募金を開始した。その結果300万バーツ(約1000万円)も集まったという。。

またK-POPファンといえば、お金を集めて街頭看板掲載権を買い、広告でアイドルの誕生日を祝うことでも有名だが、タイのファンたちは、タイの地下鉄にこういった広告を出さないボイコットを始めた。これは、デモ隊が移動し集結させないよう地下鉄が一部駅のゲートを閉めたことについて抗議する一種の不買運動である。

さらに、デモの最中にもパフォーマンスとしてのK-POPが用いられている。デモ隊の若い層を中心に、K-POPを歌いながらデモ行進をする姿や、SNSでダンスを踊る映像の投稿など多く見られた。

特に、少女時代の2007年の歌『また巡り合えた世界(Into the new world)』が人気なのだという。確かに、サビの部分の歌詞には、悲痛な過去から未来へ希望をもって進んでいくイメージが描かれており、デモ隊に重なる部分も多い。ちなみに、韓国で2017年に当時の朴槿恵大統領の弾劾を求めるデモの最中にも、この曲が歌われていたことは有名だ。

大阪で中国の女子と韓国語で会話

以前大阪でこんな経験をしたことがある。道で中国語圏の女の子二人組に道を聞かれたが、彼女たちは日本語も英語が通じず、こちらも中国語がわからなかった。ダメもとで「もしかして韓国語わかりますか?」と尋ねたら一人の女の子がK-POPファンで韓国語を勉強しているという。日本人と中国人の二人が「韓国語」によって意思疎通できる世の中になったのだ。

これは小さな例だが、このような出来事が、世界規模で起こっている。ハングルを使うことで韓国人とだけではなく、世界中にいる人々と繋がれ、韓国語は国境を越えてメッセージを伝えることができるツールのような役割を担うようになった。K-POP/Kカルチャーは今、このような部分にも影響を与えるようになったのだ。

日本のTOPIK(Test of Proficiency in Korean=韓国語能力試験)受験者は、若い層を中心に5年連続増加し、もうすぐ40万人を超えるとみられている。日本の若者は、これから韓国語を使ってどのようなメッセージを世界に発信し、世界の人々と交流していくのか楽しみである。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、プーチン氏を「平和評議会」に招待=ロシ

ビジネス

中国証券当局、高速取引「フラッシュ・ボーイズ」排除

ワールド

高市首相が23日解散表明、投開票2月8日 消費税は

ビジネス

世界経済成長率、26年予測を3.3%に引き上げ A
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」も子に受け継がれ、体質や発症リスクに影響 群馬大グループが発表
  • 4
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 5
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    「リラックス」は体を壊す...ケガを防ぐ「しなやかな…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 10
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中