最新記事

カルチャー

K-POPと共にハングルが世界へ拡散 ネットやデモで政治スローガン訴えるツールに

2020年12月8日(火)19時55分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

かつてはコンサート会場など限られた場所でしか見かけなかったハングルだったが……。写真は2014年ロサンゼルスで行われたK-POPコンサート会場で。REUTERS/Jonathan Alcorn

<エンターテインメントの世界で欧米でも人気を集める韓流。それが今度は政治的なメッセージにも影響を与えている>

BTSがビルボードの1位獲得に続きグラミー賞にノミネートされ、映画でも『パラサイト 半地下の家族』がアカデミー賞受賞した2020年。これまで以上に韓国カルチャーが世界から注目を集めるようになった。

そうすると、今度は「K-POPアイドルが母国語で何を言っているのか知りたい!」「日本語訳の付いていない映画やドラマも見てみたい!」といった思いを抱いて韓国語の勉強を始める人も増え始める。

そういった韓国語学習者が世界規模で増加し、今、韓国語は世界中の人々がグローバルにメッセージを伝える一つのツールになりはじめている。

ナガルノカラバフ紛争めぐりハングルで反戦メッセージ

今年10月、アルメニアの若者たちがハングルで書かれた看板でオンラインデモを行い話題となった。アルメニアは、隣国であるアゼルバイジャンと領土・宗教など様々な理由で争ってきた。90年代初頭から数年にわたり大規模な衝突を繰り返し、最近でも2016年、2019年、そして今年9月にも軍事衝突が勃発し数百人規模で民間人が亡くなっている。

そんな状況のなか、アルメニア人の若者は反戦と平和を訴え、なんと母国語ではなくハングルでメッセージを書き、オンラインを通じて世界中のK-POPファンやKカルチャーファンの人々に訴えたのだ。

さらに、ツイッターでもハングルでの書き込みを始め、アルメニアの悲惨な状況を、写真と共に投稿して注目を集めていた。現在、和平には長期的課題が残るものの、両国は一応停戦に合意している。停戦にアルメニアの若者たちの韓国語でのメッセージがどれだけ役立ったのかは不明だが、世界中の人びとにこの問題を認識させる助けになったことは確かだろう。

彼らが韓国語に注目したのは、今世界で注目を集めている文化であることはもちろん、K-POPアイドルが、国際的な社会問題に目を向け影響力をもっていることも大きい。

特に冒頭でもふれた世界的活躍をみせるBTSは、国連でスピーチを行ったり、国際イベントに参加したり、その活動の幅はただのアイドルの枠には収まらない勢いだ。

BTSのファンたちもそのスピリッツを受け、自発的に慈善活動グループを作り活動しているのも興味深い。最近では、BLM活動に募金を呼びかけ、なんと1億円近くの寄付を成功させて国内外で話題となった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ECB、2月理事会でインフレ下振れ予想 金融政策は

ビジネス

ECB、政策「会合ごとに判断」 中東緊迫化でも既定

ワールド

欧州各国、安全確保やキプロス保護へ海軍派遣 イラン

ビジネス

米1月輸入物価、0.2%上昇 エネルギー安を資本財
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    「え、履いてない?」モルディブ行きの飛行機で撮影された、パイロットの「まさかの姿」にSNS爆笑
  • 3
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 4
    「ハリポタ俳優で終わりたくない」...ハリー・メリン…
  • 5
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 6
    対イラン攻撃に巻き込まれ、湾岸諸国が存立危機
  • 7
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 8
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「旅客数が多い空港」ランキン…
  • 10
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中