最新記事

株の基礎知識

一流の投資家は「いつ」株を買っているか　アノマリーを検証する

2021年11月8日（月）10時45分
朋川雅紀　※かぶまどより転載

政府は、大統領選挙の年に経済を良く見せて有権者を喜ばせ、不人気な政策の実行を翌年まで先延ばしにします。それに対して相場は、人気のある大統領の再選や不人気の大統領が政権の座を降りたことを祝福して、上昇します。

時には打ちのめされるイベントが起きて暴落することもありますが、そうなると、たいてい政権交代が起きます。2020年も、新型コロナウイルスの猛威により、トランプからバイデンへの政権交代が起きました。

2000年（ITバブル崩壊）と2008年（リーマン・ショック）は例外でしたが、大統領選挙があった年に投資家が相場で痛手を被ったことは、ほとんどありませんでした。2020年も新型コロナウイルスの悪影響を受けたにも関わらず、最終的に株価は戻りました。

アメリカ大統領の任期は４年。この４年周期で絶好の買い時は、中間選挙の年の第４四半期になります。ちなみに、次の中間選挙は来年です。

アノマリーが発する警告

私がアノマリーの存在を初めて知ったとき、「何か胡散臭いもの」「使えないもの」と感じました。というのも、いつも相場はアノマリー通りに動かないからです。

その後、自分の考えが間違っていたことに気づきました。そもそも100％うまくいく手法などこの世の中には存在しないのです。

そこで、少しでもパファーマンスに役立つものは何でも取り入れようと心を入れ替えました。もしアノマリーが全く存在しないのであれば、各月のリターンの平均は似たようなｓ数字になるはずですが、実際はそうなっていません。つまり、月によってリターンに差があるのです。

もし相場がアノマリー通りに動かないのであれば、それは他の影響力のほうが強いということです。注意すべきという警告と受け取ることができます。

2021年は大統領選挙の翌年で、アノマリーによればパフォーマンスはあまりよくないはずですが、新型コロナウイルスの影響で景気刺激策を取り続けたことが、株価上昇をもたらしてきました。

相場は必ずしもアノマリー通りに動くわけではない。しかし、それこそがアノマリーの意義なのかもしれません。ぜひ、いつでも頭の片隅にアノマリーを。

2021-10-27

［執筆者］
朋川雅紀（ともかわ・まさき）
個人投資家・株式投資研究家。大手信託銀行やグローバル展開するアメリカ系資産運用会社等で、30年以上にわたり資産運用業務に従事。株式ファンドマネージャーとして、年金基金や投資信託の運用にあたる。その経験を生かし、株価サイクル分析と業種・銘柄分析を融合させた独自の投資スタイルを確立する。ニューヨーク駐在経験があり、特にアメリカ株式投資に強み。慶応義塾大学経済学部卒業。海外MBAのほか、国際的な投資プロフェッショナル資格であるCFA協会認定証券アナリストを取得。著書に『みんなが勝てる株式投資』（パンローリング）がある。

※当記事は「かぶまど」の提供記事です
kabumado_newlogo200-2021.jpg  
 

（参考記事）株で勝てない人の共通点　「一流の投資家」の条件をファンドマネージャーが指南
（参考記事）株で勝てる人の勉強法　「一流の投資家」が必ずやっていること

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米・イラン協議、アラグチ外相「指針原則で理解」　な
2026.02.18

ワールド

J・ジャクソン師死去、米公民権運動の指導者
2026.02.17

ビジネス

インフレ2％に向かえば年内「数回」の利下げ可能＝シ
2026.02.17

ワールド

ＥＵ、ＳＨＥＩＮを正式調査　違法製品と中毒性のある
2026.02.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 5
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 6
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中