最新記事

株の基礎知識

一流の投資家は「いつ」株を買っているか　アノマリーを検証する

2021年11月8日（月）10時45分
朋川雅紀　※かぶまどより転載

政府は、大統領選挙の年に経済を良く見せて有権者を喜ばせ、不人気な政策の実行を翌年まで先延ばしにします。それに対して相場は、人気のある大統領の再選や不人気の大統領が政権の座を降りたことを祝福して、上昇します。

時には打ちのめされるイベントが起きて暴落することもありますが、そうなると、たいてい政権交代が起きます。2020年も、新型コロナウイルスの猛威により、トランプからバイデンへの政権交代が起きました。

2000年（ITバブル崩壊）と2008年（リーマン・ショック）は例外でしたが、大統領選挙があった年に投資家が相場で痛手を被ったことは、ほとんどありませんでした。2020年も新型コロナウイルスの悪影響を受けたにも関わらず、最終的に株価は戻りました。

アメリカ大統領の任期は４年。この４年周期で絶好の買い時は、中間選挙の年の第４四半期になります。ちなみに、次の中間選挙は来年です。

アノマリーが発する警告

私がアノマリーの存在を初めて知ったとき、「何か胡散臭いもの」「使えないもの」と感じました。というのも、いつも相場はアノマリー通りに動かないからです。

その後、自分の考えが間違っていたことに気づきました。そもそも100％うまくいく手法などこの世の中には存在しないのです。

そこで、少しでもパファーマンスに役立つものは何でも取り入れようと心を入れ替えました。もしアノマリーが全く存在しないのであれば、各月のリターンの平均は似たようなｓ数字になるはずですが、実際はそうなっていません。つまり、月によってリターンに差があるのです。

もし相場がアノマリー通りに動かないのであれば、それは他の影響力のほうが強いということです。注意すべきという警告と受け取ることができます。

2021年は大統領選挙の翌年で、アノマリーによればパフォーマンスはあまりよくないはずですが、新型コロナウイルスの影響で景気刺激策を取り続けたことが、株価上昇をもたらしてきました。

相場は必ずしもアノマリー通りに動くわけではない。しかし、それこそがアノマリーの意義なのかもしれません。ぜひ、いつでも頭の片隅にアノマリーを。

2021-10-27

［執筆者］
朋川雅紀（ともかわ・まさき）
個人投資家・株式投資研究家。大手信託銀行やグローバル展開するアメリカ系資産運用会社等で、30年以上にわたり資産運用業務に従事。株式ファンドマネージャーとして、年金基金や投資信託の運用にあたる。その経験を生かし、株価サイクル分析と業種・銘柄分析を融合させた独自の投資スタイルを確立する。ニューヨーク駐在経験があり、特にアメリカ株式投資に強み。慶応義塾大学経済学部卒業。海外MBAのほか、国際的な投資プロフェッショナル資格であるCFA協会認定証券アナリストを取得。著書に『みんなが勝てる株式投資』（パンローリング）がある。

※当記事は「かぶまど」の提供記事です
kabumado_newlogo200-2021.jpg  
 

（参考記事）株で勝てない人の共通点　「一流の投資家」の条件をファンドマネージャーが指南
（参考記事）株で勝てる人の勉強法　「一流の投資家」が必ずやっていること

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

トランプ米大統領、次期ＦＲＢ議長にウォーシュ元理事
2026.01.30

ワールド

シリア暫定政府、クルド勢力と停戦合意　統合プロセス
2026.01.30

ビジネス

英住宅ローン承認件数、12月は24年6月以来の低水
2026.01.30

ビジネス

ユーロ圏ＧＤＰ、第4四半期は前期比0.3％増　予想
2026.01.30
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 6
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 7
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ？　200…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 10
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴　日本…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 8
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 9
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中