最新記事

株の基礎知識

株価が「10倍」になる株に出合う、たったひとつの方法

2021年10月15日(金)06時30分
岡田禎子 ※かぶまどより転載

■テンバガーの8割は時価総額100億円以下

それに対して時価総額が100億円の企業というのは、テンバガーで10倍になったとしても、まだ時価総額1000億円。1兆円の企業から見れば10分の1の規模です。

現在の規模(時価総額)が小さい企業は、サービスや商品が社会に認められて成長軌道に乗れば、株価もぐんぐん成長し、あっと言う間に2倍3倍、そして10倍へと拡大していくことも難しくありません。

加えて、時価総額が「100億円」や「300億円」といった節目となる水準に達すると、さらに大きくジャンプアップする可能性があります。それまで時価総額の小ささゆえに社内規定に縛られて買うことができなかった機関投資家なども、買いに入りやすくなるからです。

つまり、格別に大きな利益をもたらす可能性があるのは時価総額の小さい株、ということです。

実際、リーマンショック以降に株価が10倍になった株(テンバガー)のうち、実に8割は時価総額が100億円以下の株でした。

●ケアネット<2150>

医療者向けウェブサイトを運営するケアネット<2150>。医薬営業支援サービスなども手がけており、医療業界のDX銘柄として注目を集めています。

特に、コロナ禍で製薬会社のDX化が加速したことで、医薬営業支援サービスが好調に推移。2020年初め頃に700円台だった株価は、12月には6420円まで駆け上がり、2021年に入って5月末には8,000円を突破。短期間でテンバガー(10倍株)を達成しました。

kabumado20211015-10bai-chart1.jpg

時価総額80億円の頃にケアネット株を手に入れていたら、夢のテンバガーです。

それでは、時価総額はどうなっているでしょうか?

2020年初め、ケアネットの時価総額は80億円程度でしたが、4月に節目となる100億円を突破。それを境に出来高(売買が成立した株数)も急激に増加し始め、8月には次なる節目の300億円に達し、2021年5月には800億円を超えました。

kabumado20211015-10bai-chart2.jpg

注目したいポイントは、上でも説明したように、100億円、300億円というの節目で出来高が増え、それによって時価総額もジャンプアップしていること。このような「節目」は様々なところにありますので、常に意識しておくことが勝てるコツになります。

大化けする小型株はどこにある?

株価が大きく成長する株価を見つけるには、時価総額が大きな株(=大型株)ではなく、時価総額の小さな株(小型株)を探せばいい──では、どこを探せば時価総額が小さく、今後成長しそうな株に出会えるのでしょうか?

時価総額の小さな株は、主に新興市場で売買されています。新興市場とは、若くて成長性の高い企業が多く上場している「東証マザーズ」や「ジャスダック」を指します。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

スペインでイラン攻撃批判の首相率いる与党支持率上昇

ワールド

ベトナム共産党書記長、国家主席兼務へ 権力集中に懸

ワールド

米スリーマイル島原発の再稼働、延期も=コンステレー

ビジネス

サムスン電子、第1四半期営業益は前年比8倍増見込み
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 6
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 9
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 10
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中