最新記事

株の基礎知識

株価が「10倍」になる株に出合う、たったひとつの方法

2021年10月15日(金)06時30分
岡田禎子 ※かぶまどより転載

トヨタ自動車の時価総額は約33兆円(2021年9月13日時点)。2位以下を大きく引き離して、「日本でいちばん大きい企業」の地位を確固たるものにしています。

それに対して、アップルの時価総額は約2.5兆ドル(同9月10日時点)。日本円に換算すると、約275兆円です。

●トヨタ自動車......約32兆円
●アップル............約275兆円(約2.5兆ドル)

こうして時価総額で比較してみれば一目瞭然。「アップルのほうが圧倒的に大きい」ことがすぐにわかります。

■同業他社との比較も簡単できる

また、時価総額という物差しを用いることで、同じ業界内の比較も簡単にできます。

例えば商社株。2020年6月には、常に業界トップだった三菱商事<8058>の時価総額を、ついに伊藤忠商事<8001>が抜いて首位に躍り出たことがメディアで大きく取り上げられました。

これは、商社の主な収益源である資源価格が下落する中、生活関連ビジネスに強いとされる伊藤忠商事に対する投資家の評価が、他社と比べて高くなったからです。それによって株価が伸び、それをもとに算出される時価総額も増したのです。

このように、同業種内でなぜ時価総額の差が出たのかを考えることで、企業や業界への理解をより深めることもできるようになります。

なお、時価総額のデータは、ヤフーファイナンスなどの情報サイトでリアルタイムの株価変動にあわせて更新されていますので、いちいち計算する必要はありませんよ。

(参照)時価総額上位:株式ランキング - Yahoo!ファイナンス

時価総額でテンバガーを見つける

時価総額を用いることで企業を比較できることはわかりました。では、どうすれば冒頭のベテラン投資家のように「テンバガー」を見つけられるのでしょうか? 10倍とまではいかなくても、株価が2倍3倍と成長する株を見つけるには、時価総額をどう使えばいいのでしょうか?

それを考えるには、時価総額というものについて、もう少し深掘り必要があります(以下、時価総額はすべて2021年9月13日現在)。

■テンバガーになりやすいのはどんな株か

例えば、時価総額1兆円のA社と時価総額100億円のB社があるとします。どちらの株が10倍になりやすいと思いますか?

●A社=時価総額1兆円
●B社=時価総額100億円

これらの企業がテンバガー(10倍株)になるということは、A社であれば、1兆円の10倍で時価総額が10兆円になることを意味します。

時価総額が1兆円の企業とは、日本航空<9201>や三菱重工業<7011>の規模に相当します。そんな大会社が、これからさらに売上や利益を大きく伸ばして10倍もの成長を遂げるのは、かなりハードルが高いことがわかるはずです。

ちなみに、現在の日本で時価総額が10兆円を超えているのは、わずか6社しかありません。すでに登場したトヨタ自動車とソニーグループのほかには、キーエンス<6861>、NTTこと日本電信電話<9432>、ソフトバンクグループ<9984>、そして、リクルートホールディングス<6098>です。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

英3月製造業PMI低下、中東紛争でコスト急上昇

ワールド

ドンバス撤退でロシア期限通告、ウクライナは「早く決

ビジネス

独主要経済研究所、26・27年成長予測を下方修正 

ワールド

アベノミクスは「かなりの成果」、利上げ方針の論評は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中