最新記事

株の基礎知識

初心者が知らない、勝ち続ける投資家が必ず守る「ルール」

2021年9月7日（火）13時50分
岡田禎子　※かぶまどより転載

deepblue4you-iStock.

＜たとえマーケットでは常識でも、自分のルールに反することは決してしない。個人投資家のマイルールには、成功へのヒントが詰まっている＞

勝ち続ける投資家の密かな決め事

刻々と変わる株式相場では、周囲に流されず、粛々と取引を実行することが成功の鍵。そのことを身をもって体験している投資家ほど、独自の売買ルールを持っています。

たとえマーケットでは常識でも、自分のルールに反することは決してしない。個人投資家のマイルールには、成功へのヒントが詰まっています。

■「PER70倍以上の銘柄は買わない」

成長株投資で有名なＡさんのマイルールは「PER70倍以上の銘柄は買わない」。成長株ではPER100倍以上もゴロゴロあるはずなのに、PER70倍以上は買わないとは一体どういうことなのでしょうか？

PERとは株価収益率のことで、株価が１株あたり利益（EPS）の何倍で買われているかを見る尺度です。PERが高いほど株価が割高、安いほど割安と判断されます。

●PER＝株価÷EPS（１株あたり利益）

一般的に、PERは15〜20倍が適正といわれます。ただ、急成長している企業の場合は、投資家たちの期待がプレミアムとなって株価に上乗せされるため、なかには100倍以上の非常に高いPERがついてもなお買われる銘柄もたくさんあります。

しかしながら、異常に高いPERは、投資家の期待が高まり過ぎたことの裏返し。膨らみすぎた風船は、わずかな刺激で爆発する危険性があるのです。

それに対して、仮に成長株の利益が次期以降も３割で伸び続けるとした場合、足元のPERが70倍であれば、５年後のPERは19倍で適正範囲になります。つまり、５年後までの成長を織り込んで現在の株価を評価するなら、PER70倍であっても決して高すぎるということにはなりません。

だから、将来の利益水準から割り出すなら「PER70倍までが妥当な範囲内」。これが、Ａさんのマイルールの根拠なのです。

●テスラ＜TSLA＞

2020年にはテスラ＜TSLA＞が大きなブームとなりました。言わずと知れたアメリカの電気自動車メーカーで、現在の世界を代表する成長銘柄です。コロナ禍で株価が急上昇するとともにPERもぐんぐん伸びていき、Ａさんが検討を始めた時点のPERは800倍にまで達していました。

PERは、「投資資金を回収するまでにかかる期間」を示す数字でもあります。PER800倍ということは、投資資金を回収するには８世紀（800年）かかるということ。たしかにテスラの将来性は魅力的に映りましたが、結局、Ａさんはマイルールに従って購入しませんでした。

加えて、異常なまでに高PERの銘柄は、その期待された成長が鈍化した場合には一気に大暴落するリスクがあります。さらに、金利が上昇すると真っ先に売られるなど、高PER株ならではのデメリットもつきまといます。事実、テスラの株価はその後ピーク時よりも３割以上も下落してしまいました。

kabumado20210906success-chart1.png

「その株を買うためならいくらでも払う」という状況はマーケットが過熱している証しであり、そこには危険が伴います。たとえ周りの全員が買っていたとしても、自分自身が納得できる妥当なリスクの範囲内でなければ手を出さない、という心がけは（とても難しいですが）非常に大切です。


市場を支配しているのは数字ではなく、人間の心理だ──ジョージ・ソロス

（参考記事）株価が「お買い得」な銘柄を探すことができる、たったひとつの方法（前編）
（参考記事）企業の不祥事は株価にどう影響する？　ぴあとベネッセを比べてみた

次のページ「事件は売りではなく、むしろ買い」／カプコン
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国、高市首相の台湾発言撤回要求　国連総長に書簡
2025.11.22

ワールド

ＭＡＧＡ派グリーン議員、来年1月の辞職表明　トラン
2025.11.22

ワールド

アングル：動き出したＥＣＢ次期執行部人事、多様性欠
2025.11.22

ビジネス

米国株式市場＝ダウ493ドル高、12月利下げ観測で
2025.11.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やってはいけない「3つの行動」とは？【国際研究チーム】
  • 2
    マムダニの次は「この男」？...イケメンすぎる「ケネディの孫」の出馬にSNS熱狂、「顔以外も完璧」との声
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる！筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 5
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 6
    「裸同然」と批判も...レギンス注意でジム退館処分、…
  • 7
    Spotifyからも削除...「今年の一曲」と大絶賛の楽曲…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか？　空母3隻体…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
  • 6
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 7
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中