最新記事

2021年に始める 投資超入門

米国株投資は初心者にこそオススメ

HOW TO BUY U.S. STOCKS

2021年1月5日(火)17時45分
酒井理恵(ライター)

今では米国市場の情報を得ることも難しくない LUCAS JACKSON-REUTERS

<難しそうなイメージがあるかもしれないが、長期的に右肩上がりで安定して稼ぎやすい。米国株のメリットと知っておきたい注意点とは? 本誌「2021年に始める 投資超入門」特集より>

新型コロナウイルス拡大による世界経済の冷え込みやワクチン開発への期待をきっかけに、米国株投資を始める人が増えている。

投資経験が乏しいと、外国株には「難しそう」なイメージが付きまとう。しかし、実は米国株こそ初心者でも安定して稼ぎやすい条件がいくつもそろっている。
20210112issue_cover200.jpg
マネックス証券チーフ・外国株コンサルタントの岡元兵八郎氏によれば、その最大の理由は抜群のパフォーマンスにある。米国市場の代表的な株価指数、S&P500種は長期的に右肩上がりで、30年前と比べて約10倍に。一方、日経平均株価はバブル期の1989年に記録した3万8915円をいまだ更新できていない。

加えて、人口減少が続く日本の経済が縮小傾向にあることは明らかだ。対するアメリカは多くの移民を受け入れており、先進国の中で人口が増え続ける数少ない国である。

今後もアメリカ経済は堅調に推移すると考えられている。資産の全てを海外に投じる必要はないが、日本株だけでは不安な時代が訪れるだろう。

米国株投資を始めるにはまず、米国株を取り扱う証券会社で専用口座を開設する(一部の証券会社では外国株取引口座の別途開設手続きは不要)。以前は売買手数料の高さがネックとなっていたが、主要ネット証券会社ならほとんど気にする必要はない。迷った場合は、SBI証券、マネックス証券、楽天証券の大手3社から選ぶのが無難だ。

この中で、取扱銘柄数が約3800銘柄(2020年12月時点)と最も多いのがマネックス証券。24時間注文が可能な点も多忙な会社員には魅力だろう。口座数最多のSBI証券は、定期買い付けのサービスが充実。楽天証券は楽天ポイント利用が可能など、各社にそれぞれ強みがある。

売買には、日本株とは異なる点もある。日本株は4桁の数字による証券コードで表記されるが、米国株はティッカーシンボルと呼ばれるアルファベット表記が使われる。

取引時間は日本時間の22時30分から翌朝5時(冬時間は1時間繰り下げ)で、時間外取引も活発だ。ストップ高・ストップ安がないため、思いがけない暴騰や暴落の可能性があることも覚えておこう。

transaction_accounts_superbanner.jpg

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

欧州委、XのAI「Grok」を調査 性的画像生成巡

ワールド

中国、春節中の日本渡航自粛勧告 航空券無料キャンセ

ワールド

OPECプラス有志国、3月の据え置き方針維持か 2

ワールド

インドネシア中銀理事に大統領のおい、議会委員会が指
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中