最新記事

2021年に始める 投資超入門

米国株投資は初心者にこそオススメ

HOW TO BUY U.S. STOCKS

2021年1月5日(火)17時45分
酒井理恵(ライター)

今では米国市場の情報を得ることも難しくない LUCAS JACKSON-REUTERS

<難しそうなイメージがあるかもしれないが、長期的に右肩上がりで安定して稼ぎやすい。米国株のメリットと知っておきたい注意点とは? 本誌「2021年に始める 投資超入門」特集より>

新型コロナウイルス拡大による世界経済の冷え込みやワクチン開発への期待をきっかけに、米国株投資を始める人が増えている。

投資経験が乏しいと、外国株には「難しそう」なイメージが付きまとう。しかし、実は米国株こそ初心者でも安定して稼ぎやすい条件がいくつもそろっている。
20210112issue_cover200.jpg
マネックス証券チーフ・外国株コンサルタントの岡元兵八郎氏によれば、その最大の理由は抜群のパフォーマンスにある。米国市場の代表的な株価指数、S&P500種は長期的に右肩上がりで、30年前と比べて約10倍に。一方、日経平均株価はバブル期の1989年に記録した3万8915円をいまだ更新できていない。

加えて、人口減少が続く日本の経済が縮小傾向にあることは明らかだ。対するアメリカは多くの移民を受け入れており、先進国の中で人口が増え続ける数少ない国である。

今後もアメリカ経済は堅調に推移すると考えられている。資産の全てを海外に投じる必要はないが、日本株だけでは不安な時代が訪れるだろう。

米国株投資を始めるにはまず、米国株を取り扱う証券会社で専用口座を開設する(一部の証券会社では外国株取引口座の別途開設手続きは不要)。以前は売買手数料の高さがネックとなっていたが、主要ネット証券会社ならほとんど気にする必要はない。迷った場合は、SBI証券、マネックス証券、楽天証券の大手3社から選ぶのが無難だ。

この中で、取扱銘柄数が約3800銘柄(2020年12月時点)と最も多いのがマネックス証券。24時間注文が可能な点も多忙な会社員には魅力だろう。口座数最多のSBI証券は、定期買い付けのサービスが充実。楽天証券は楽天ポイント利用が可能など、各社にそれぞれ強みがある。

売買には、日本株とは異なる点もある。日本株は4桁の数字による証券コードで表記されるが、米国株はティッカーシンボルと呼ばれるアルファベット表記が使われる。

取引時間は日本時間の22時30分から翌朝5時(冬時間は1時間繰り下げ)で、時間外取引も活発だ。ストップ高・ストップ安がないため、思いがけない暴騰や暴落の可能性があることも覚えておこう。

transaction_accounts_superbanner.jpg

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、予想外の伸び悩み 個人消費に減

ワールド

USMCA巡る加との交渉困難に、インドネシアと近く

ビジネス

FRB金利は「中立」水準、当面据え置きの公算=クリ

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中