最新記事

コロナと脱グローバル化 11の予測

コロナ不況でも続く日本人の「英語は不可欠」という幻想

RETHINKING THE ENGLISH CRAZE

2020年8月28日(金)07時00分
寺沢拓敬(関西学院大学准教授、言語社会学)

XiXinXing-iStock.

<2008年の経済危機後、英語使用は減少したが、「グローバル化が進み、ますます英語を使う機会が増える!」という声一色だった。おそらく今回も「英語熱」の感染拡大は続くが、それでいいのか。本誌「コロナと脱グローバル化 11の予測」特集より>

英語使用・英語教育の観点から、グローバル化の行方を考えたい。英語使用ニーズを研究してきた筆者からすると、コロナ禍は英語関連業界への逆風となるだろう(英語嫌いの人には福音かもしれないが)。ニーズが減るのはほぼ確実だからだ。
20200901issue_cover200.jpg
仕事で英語が必要になるか否かはさまざまな要因に左右される。注目されがちなのは、英語学習に対する各人の意欲や英語力などだろう。一方で社会的条件も重要で、その代表選手が訪日外国人と国際貿易の状況である。外国人を接客する機会や海外顧客との取引が増えるほど、英語でやりとりすることになるからだ。

興味深い例が2008年の経済危機による意外な影響である。世界的不況の結果、日本の貿易額・訪日外国人数が急減し、日本人の英語使用を減少させたのだ。06年と10年の英語使用率の統計を比較すると、10年のほうが有意に低い(拙著『「日本人と英語」の社会学』第9章参照)。

減った記憶などないと言う人もいるだろうが、全体では5%程度の減少だったので、正確にそれを感知できないのは無理もない。当時も今も「グローバル化が進み、ますます英語を使う機会が増える!」という(データの裏付けのない)声一色なので、むしろ年々英語使用が増えていると錯覚しやすいのだ。

現在のコロナ禍には、英語使用を減らす条件にあふれている。まず、周知のとおり、訪日外国人数は、「急減」という表現では足りないくらい大きく減った。貿易額も大きく減少しており、今後、00年代終盤を超える貿易低迷が待っているかもしれない。以上を踏まえると、少なくとも数年間、日本人が英語を使う機会はほぼ確実に減少する。

だが英語を熱心に使ってきた人や英語教育を生業にしている人が過度に悲観する必要はないだろう。海外の取引相手が突然消滅したり、英語学習者が急減したりするわけでもない。たまたま英語を使っていた、いわば「浮動層」の英語使用率が大幅に下がるのであり、「英語コア層」への影響は小さいと考えられる。

コア層にとってもう1つ福音がある。情報技術の進展が海外の人々とのコミュニケーションをいっそう促進する可能性があることである。にわかに脚光を浴びたオンライン会議システムがその代表例である。むしろこれまで接触できなかった海外顧客にもアクセスできるようにさえなるかもしれない。

【関連記事】日本人の英語が上手くならない理由 『日本人の英語』著者が斬る30年間の変遷

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は続落で寄り付く、5万5000円割れ 米株

ビジネス

ブラックストーン傘下ファンドに解約請求殺到、直接融

ビジネス

新型MacBook「Air」「Pro」発表、「M5

ワールド

トランプ氏、軍に先制行動命令と説明 国務長官と矛盾
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び率を記録した「勝因」と「今後の課題」
  • 4
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 5
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 6
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    人気の女性インフルエンサー、「直視できない」すご…
  • 9
    イランへの直接攻撃は世界を変えた...秩序が崩壊する…
  • 10
    「日本食ブーム」は止まらない...抹茶、日本酒に「あ…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中