最新記事

株の基礎知識

アフターコロナの景気はどうなる? 景気判断の経済指標をイチから解説

2020年6月3日(水)19時20分
山下耕太郎 ※株の窓口より転載

景気と株価の関係

不景気になると、モノやサービスが売れなくなるので企業の業績は悪化し、株価は下落します。景気を判断する景気動向指数から見ても、残念ながら景気は悪くなるほうに向かっているようです。では、株価は下落するのでしょうか? 景気動向指数にも採用されているTOPIXの推移を確認してみましょう。

TOPIXは、2020年3月17日に1,199.25ポイントまで急落。2020年の高値1,745.95ポイントからの下落率は実に32%に達しました。しかしその後は、下げ幅の半分以上を戻して1,580ポイント近辺まで上昇しています。

kabumado20200603aftercovid19-chart3.png

●株価は景気を「先取り」する

「株価は景気の動きを半年から1年先取りして動く」と言われます。ということは、2月から3月にかけてのTOPIXの急落は、夏頃までの景気悪化を織り込んだものであり、その後の戻しは秋以降の回復を見越した上昇、というふうに考えることができます。

つまり、これから発表になる一致指数や遅行指数、あるいはCIといった経済指標の悪化は、すでに株価には織り込み済みということです。それよりも、10月以降に発表される経済指標の動向を意識して、現在のTOPIXは動いていると見ることができるわけです。

「半年先」を考える

もちろん、実際に今後の景気がどうなるかを判断するうえでは、これから発表される景気指標の内容を注視しなければなりません。株価の「先取り」が常に正しいとは限らないからです。

2020年のコロナショックは経済や株価に大きな影響を与え、そのインパクトは2008年のリーマンショック以上とも言われています。ただし、景気がいつまでも悪化し続けることはなく、過去の金融危機などでも2~3年程度で経済は回復しました。

コロナショックによる景気回復がいつになるかはわかりませんが、景気動向指数やGDPといった指標を確認しながら、株式市場では、足下の景気動向を判断しながら半年先の景気を考える、という姿勢が投資家には必要と言えるでしょう。

2020/03/30

[執筆者]
山下耕太郎(やました・こうたろう)
一橋大学経済学部卒業。証券会社でマーケットアナリスト・先物ディーラーを経て、個人投資家に転身。投資歴20年以上。現在は、日経225先物・オプションを中心に、現物株・FX・CFDなど幅広い商品で運用を行う。趣味は、ウィンドサーフィン。ツイッター@yanta2011 先物オプション奮闘日誌

※当記事は「株の窓口」の提供記事です
kabumado_logo200new.jpg

20200609issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年6月9日号(6月2日発売)は「検証:日本モデル」特集。新型コロナで日本のやり方は正しかったのか? 感染症の専門家と考えるパンデミック対策。特別寄稿 西浦博・北大教授:「8割おじさん」の数理モデル

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

インド中銀、小規模企業向け融資拡大策発表 REIT

ビジネス

再送トヨタ、通期純利益を上方修正 円安と原価改善で

ビジネス

GPIF、10―12月期の運用収益16兆1878億

ビジネス

午後3時のドルは156円後半で売買交錯、リスク回避
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 10
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中