最新記事

株の基礎知識

アフターコロナの景気はどうなる？　景気判断の経済指標をイチから解説

2020年6月3日（水）19時20分
山下耕太郎　※株の窓口より転載

景気と株価の関係

不景気になると、モノやサービスが売れなくなるので企業の業績は悪化し、株価は下落します。景気を判断する景気動向指数から見ても、残念ながら景気は悪くなるほうに向かっているようです。では、株価は下落するのでしょうか？　景気動向指数にも採用されているTOPIXの推移を確認してみましょう。

TOPIXは、2020年3月17日に1,199.25ポイントまで急落。2020年の高値1,745.95ポイントからの下落率は実に32％に達しました。しかしその後は、下げ幅の半分以上を戻して1,580ポイント近辺まで上昇しています。

kabumado20200603aftercovid19-chart3.png

●株価は景気を「先取り」する

「株価は景気の動きを半年から1年先取りして動く」と言われます。ということは、2月から3月にかけてのTOPIXの急落は、夏頃までの景気悪化を織り込んだものであり、その後の戻しは秋以降の回復を見越した上昇、というふうに考えることができます。

つまり、これから発表になる一致指数や遅行指数、あるいはCIといった経済指標の悪化は、すでに株価には織り込み済みということです。それよりも、10月以降に発表される経済指標の動向を意識して、現在のTOPIXは動いていると見ることができるわけです。

「半年先」を考える

もちろん、実際に今後の景気がどうなるかを判断するうえでは、これから発表される景気指標の内容を注視しなければなりません。株価の「先取り」が常に正しいとは限らないからです。

2020年のコロナショックは経済や株価に大きな影響を与え、そのインパクトは2008年のリーマンショック以上とも言われています。ただし、景気がいつまでも悪化し続けることはなく、過去の金融危機などでも2～3年程度で経済は回復しました。

コロナショックによる景気回復がいつになるかはわかりませんが、景気動向指数やGDPといった指標を確認しながら、株式市場では、足下の景気動向を判断しながら半年先の景気を考える、という姿勢が投資家には必要と言えるでしょう。

2020/03/30

［執筆者］
山下耕太郎（やました・こうたろう）
一橋大学経済学部卒業。証券会社でマーケットアナリスト・先物ディーラーを経て、個人投資家に転身。投資歴20年以上。現在は、日経225先物・オプションを中心に、現物株・FX・CFDなど幅広い商品で運用を行う。趣味は、ウィンドサーフィン。ツイッター＠yanta2011　先物オプション奮闘日誌

※当記事は「株の窓口」の提供記事です
kabumado_logo200new.jpg  
 

20200609issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年6月9日号（6月2日発売）は「検証：日本モデル」特集。新型コロナで日本のやり方は正しかったのか？　感染症の専門家と考えるパンデミック対策。特別寄稿 西浦博・北大教授：「8割おじさん」の数理モデル

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＴｉｋＴｏｋ、米国事業の売却完了　新合弁会社を設立
2026.01.23

ワールド

インタビュー：「逃げの解散」、金利上昇続けば路線変
2026.01.23

ワールド

ＮＺ中銀総裁、2％のインフレ目標にコミット　強いＣ
2026.01.23

ワールド

プーチン氏が米特使らと会談、ウクライナ交え23日に
2026.01.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは？
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は？
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 7
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中