最新記事

AI時代の英語学習

AIに「誤解」の余地を与えるな：機械翻訳で高品質な英文を作成する9つのヒント

2020年2月28日（金）12時05分
ニューズウィーク日本版編集部

5. 自分だけの「辞書」を作る

翻訳エンジンに付随する単語帳機能などを利用して、よく使う表現や業界の専門用語を登録しておくと効率が上がる。また、用字・用語や表記を統一することで訳文のブレを減らせる。

6. いきなり全文を訳さない

日本語で作成したメールやプレゼン資料を丸ごと機械翻訳にかけるのはリスキーだ。日本語では自然に思えても、論理的な飛躍や矛盾が潜んでいたり、背景知識のない相手には説明が足りなかったりする場合も少なくない。

時間はかかっても、ある程度自力で英文を作成した上で、うまく書けない部分だけ機械の力を借りるほうが結局は近道になる場合も。

7. 「ポストエディット」は目的に応じて

100％の正確さよりもスピードが命の社内メールなのか、ミスが許されない社外向けの広報資料なのか。機械翻訳の出力結果に修正を加える「ポストエディット」に求められる厳密さは、文書の用途や目的に応じて変わる。

ただし、どんな場合もAIを信じ過ぎず、「どこかに間違いがあるはず」という視点を忘れずに。

8. 「逆翻訳」でミスを発見

ポストエディットの際に間違いをあぶり出す手軽な方法として推奨されるのが「逆翻訳」だ。これは表示された英文をもう一度機械翻訳にかけ、日本語に訳し戻してみるという方法。表示された日本語が原文の意味とほぼ合致していれば、英訳にも大きな間違いはないと判断できる。

逆翻訳のアイコンが付いているエンジンも多いが、最初に使ったのとは別のエンジンで逆翻訳を行うと、より間違いを発見しやすい。おかしな点が見つかった場合は、プレエディットの原則に立ち返って原文の日本語を修正しよう。

9. コストを惜しまない

自己チェックや逆翻訳が有効なのは「大意が合っていればOK」の場合だけ。社外に出す正式な文書などは専門家の最終チェックを受けるコストを惜しまないこと。AIに頼り過ぎて信頼を失ってしまっては、元も子もないのだから。

＜2020年3月3日号「AI時代の英語学習」特集より＞

【参考記事】すでにTOEIC960点越え、日本の第一人者に「国産」機械翻訳について聞いた
【参考記事】英語学習は不要になる？　どんな能力が必要に？　機械翻訳の第一人者に聞いた

20200303issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年3月3日号（2月26日発売）は「AI時代の英語学習」特集。自動翻訳（機械翻訳）はどこまで使えるのか？　AI翻訳・通訳を使いこなすのに必要な英語力とは？　ロッシェル・カップによる、AIも間違える「交渉英語」文例集も収録。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

欧州、4月に石油供給混乱顕在化　ＩＥＡ「史上最大規
2026.04.02

ワールド

ロ、米との犯罪人引渡し条約締結国への渡航自粛を勧告
2026.04.02

ワールド

バンス米副大統領、イラン巡り仲介者協議　停戦条件伝
2026.04.02

ワールド

イランが停戦要請とトランプ氏、ホルムズ海峡開放なら
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中