最新記事

株の基礎知識

債券バブルが崩壊したら株式市場はどうなるか

2019年11月12日（火）18時35分
山下耕太郎　※株の窓口より転載

また日本株は、世界的に見ると、グロース株（成長株）というよりバリュー株（割安株）のイメージが強いといわれます。つまり、企業が本来持っている価値（企業の利益や資産に対しての評価）に比べて、株価が低いと考えられているわけです。

金利上昇局面では「金利に対して、その株価はふさわしいか」という視点で考えられるようになるため、好業績で割安な銘柄に見直し買いが入る傾向があります。そうしたことも、さらに株価を押し上げていく要因となるかもしれません。

■良い金利上昇・悪い金利上昇

しかしながら、金利が急上昇するような局面では、反対に、株価に悪影響をおよぼす可能性もあります。なぜなら、株式市場にとって「良い金利上昇」と「悪い金利上昇」があるからです。

「良い金利上昇」とは、実際の景気回復を伴って、企業業績も回復するような金利上昇です。それに対して、景気回復が伴わない場合は、企業の借入コストの増大につながるため、「悪い金利上昇」となります。

過去の数多のバブルのように一気に債券バブルが崩壊した場合には、金利が急激に上昇することも考えられ、株価にとっては「悪い金利上昇」となる可能性も大いにあります。

資金の流れに思いを馳せる

アメリカの連邦準備制度理事会（FRB）は、2019年７月に約10年半ぶりとなる政策金利の引き下げを決めましたが、この利下げは「予防的利下げ」といわれています。つまり、景気が悪化する前に市場心理を改善するために、低金利で大量の資金を供給して安心感を高める、ということです。

しかしながら、２か月後の９月には追加利下げを実施。FRBは「予防的利下げ」という考えを変えていないとされていますが、いつ利上げに転換するかはわかりません。そのとき「債券バブル」がどうなるか......株式市場からも注目が集まりそうです。

世界の金融市場では、株式や債券、為替やその他あらゆる商品の間を、資金が行ったり来たりしています。債券の動向が自分が保有している銘柄の株価に影響することもある、といった視点で広く市場を眺めてみることも、チャンスを摑み、リスクを回避するために必要な知識の土台となるはずです。

［執筆者］
山下耕太郎（やました・こうたろう）
一橋大学経済学部卒業。証券会社でマーケットアナリスト・先物ディーラーを経て、個人投資家に転身。投資歴20年以上。現在は、日経225先物・オプションを中心に、現物株・FX・CFDなど幅広い商品で運用を行う。趣味は、ウィンドサーフィン。ツイッター＠yanta2011　先物オプション奮闘日誌

※当記事は「株の窓口」の提供記事です
kabumado_logo200new.jpg  
 

20191119issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

11月19日号（11月12日発売）は「世界を操る政策集団 シンクタンク大研究」特集。政治・経済を動かすブレーンか、「頭でっかちのお飾り」か。シンクタンクの機能と実力を徹底検証し、米主要シンクタンクの人脈・金脈を明かす。地域別・分野別のシンクタンク・ランキングも。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

三菱重の通期純利益、一転過去最高に　ガスタービン需
2026.02.04

ワールド

米、ベネズエラ原油の初回売却分全額引き渡し　5億ド
2026.02.04

ビジネス

高島屋、老舗の中小企業支援で協業　数百億円ファンド
2026.02.04

ワールド

豪当局、年金基金にシステム投資拡大要請　「証取の障
2026.02.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 3
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 10
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ？　200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中