最新記事

株の基礎知識

債券バブルが崩壊したら株式市場はどうなるか

2019年11月12日（火）18時35分
山下耕太郎　※株の窓口より転載

また日本株は、世界的に見ると、グロース株（成長株）というよりバリュー株（割安株）のイメージが強いといわれます。つまり、企業が本来持っている価値（企業の利益や資産に対しての評価）に比べて、株価が低いと考えられているわけです。

金利上昇局面では「金利に対して、その株価はふさわしいか」という視点で考えられるようになるため、好業績で割安な銘柄に見直し買いが入る傾向があります。そうしたことも、さらに株価を押し上げていく要因となるかもしれません。

■良い金利上昇・悪い金利上昇

しかしながら、金利が急上昇するような局面では、反対に、株価に悪影響をおよぼす可能性もあります。なぜなら、株式市場にとって「良い金利上昇」と「悪い金利上昇」があるからです。

「良い金利上昇」とは、実際の景気回復を伴って、企業業績も回復するような金利上昇です。それに対して、景気回復が伴わない場合は、企業の借入コストの増大につながるため、「悪い金利上昇」となります。

過去の数多のバブルのように一気に債券バブルが崩壊した場合には、金利が急激に上昇することも考えられ、株価にとっては「悪い金利上昇」となる可能性も大いにあります。

資金の流れに思いを馳せる

アメリカの連邦準備制度理事会（FRB）は、2019年７月に約10年半ぶりとなる政策金利の引き下げを決めましたが、この利下げは「予防的利下げ」といわれています。つまり、景気が悪化する前に市場心理を改善するために、低金利で大量の資金を供給して安心感を高める、ということです。

しかしながら、２か月後の９月には追加利下げを実施。FRBは「予防的利下げ」という考えを変えていないとされていますが、いつ利上げに転換するかはわかりません。そのとき「債券バブル」がどうなるか......株式市場からも注目が集まりそうです。

世界の金融市場では、株式や債券、為替やその他あらゆる商品の間を、資金が行ったり来たりしています。債券の動向が自分が保有している銘柄の株価に影響することもある、といった視点で広く市場を眺めてみることも、チャンスを摑み、リスクを回避するために必要な知識の土台となるはずです。

［執筆者］
山下耕太郎（やました・こうたろう）
一橋大学経済学部卒業。証券会社でマーケットアナリスト・先物ディーラーを経て、個人投資家に転身。投資歴20年以上。現在は、日経225先物・オプションを中心に、現物株・FX・CFDなど幅広い商品で運用を行う。趣味は、ウィンドサーフィン。ツイッター＠yanta2011　先物オプション奮闘日誌

※当記事は「株の窓口」の提供記事です
kabumado_logo200new.jpg  
 

20191119issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

11月19日号（11月12日発売）は「世界を操る政策集団 シンクタンク大研究」特集。政治・経済を動かすブレーンか、「頭でっかちのお飾り」か。シンクタンクの機能と実力を徹底検証し、米主要シンクタンクの人脈・金脈を明かす。地域別・分野別のシンクタンク・ランキングも。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

デンマーク、北極圏安保で対話継続　領土保全の尊重が
2026.01.22

ワールド

国民民主が選挙公約発表、消費税一律5％や「海洋資源
2026.01.22

ワールド

米国、ＷＨＯを22日に正式脱退　未払い分担金2.6
2026.01.22

ビジネス

三菱自次期社長「中国勢への対抗策が課題」、次期会長
2026.01.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは？
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の核開発にらみ軍事戦略を強化
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    飛行機よりラク？ ソウル〜釜山「110分」へ――韓国が…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    【総選挙予測：自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    「怖すぎる...」モルディブで凶暴な魚の群れに「襲撃…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性　日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 6
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中