最新記事

キャリア

いま、凡人でも起業して成功できる──その理由

2019年5月10日(金)17時20分
小原聖誉

筆者は大学在学中に起業を意識し始めたが、実際にスマホゲームのマーケティング支援事業で起業したのはその15年後。創業の3年後に大手通信グループにバイアウトし、現在はIT起業の支援・投資活動を行っている。いわば「凡人起業」の伝道師だ。

「凡人起業」とはひと言でいえば、自分の経験を生かし、自分の土地勘のある業界で起業すること。その業界内で、どの会社がどんなことで困っていそうかは、それまでの経験で当たりがつくはずだ。つまり、それまでコツコツやってきたことが「わらしべ長者」式になって起業するというのが「凡人起業」で、起業後のどのフェーズでもコツコツやるということは変わらない。

先述したように、(飲食店などではなく)ITビジネスこそが「凡人起業」に最も向いている。起業へのハードルは低くなってきつつあり、起業したあとも大企業などにイグジットしやすくなっているのだ。誰もが「わらしべ長者」の権利を持っていて、そのことに多くの人が気づいているのだが行動に至らない、というのが現状である。

実際に起業するにせよしないにせよ、次につながる行動をしていくというマインドセットがこれからは重要になる。

だからまず、自分は何をしてきて何ができるのか、冷静に客観的事実を集めてみよう。ミスなく働いているのなら、身に着いた知見や自分にしか見えないもの、自分ならできることが見えるはずだ。自分が発揮できる価値を、幅広い人に提供してゆく、というのが「凡人起業」のあり方だ。

やりたいことではなく、負けないものを見つける。負けない領域とは、競争がない領域である。そんな負けない領域を見つけて、まずはその領域の第一人者になること。

「凡人起業」の3原則は、

1.成長市場に参入する
2.その道のプロになる
3.仕事に集中する仕組みをつくる

だ。

そして自分の領域で第一人者になる具体的な方法が、以下に挙げる「凡人起業ドリブン」である。

【凡人起業ドリブン】
0:今いる会社の社長に起業の相談をする
1:競争を避ける
2:毎日継続できる、レベルの低いことをする
3:毎日継続せざる得ない養成ギブスをはめる
4:無料セミナーをし、資料をつくらざるを得ないよう追い込む
5:自分を信用していないからヒアリングを大切にする
6:誰も否定できないことを整理して先駆者感を出す
7:お金がないから広報に取り上げられる工夫をする
8:自分にはチャンスが少ないことを認識し、真剣に提案する
9:事業が進捗して追い風に乗ってから資金調達する
10:提案先の担当者の社内稟議の面倒さを解決する
11:社員に名前を売ってもらう。売れば売るほど営業が不要になる
12:ニッチでも No.1と言える領域を徹底的につくる。そこが伸びるとトップシェアの自分たちも伸びる

この「凡人起業ドリブン」はどんな業界においても、どんな人でも応用可能だ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ガザ暫定統治機関の人選を来年早々に発表

ワールド

トランプ米政権、UNRWAに制裁検討か テロ組織指

ワールド

米国防権限法案、下院で可決 上院も来週通過の見通し

ワールド

トランプ氏「CNNは売却されるべき」、ワーナー買収
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 2
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡大、そもそもの「停戦合意」の効果にも疑問符
  • 3
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎の物体」の姿にSNS震撼...驚くべき「正体」とは?
  • 4
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲…
  • 5
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキン…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    「正直すぎる」「私もそうだった...」初めて牡蠣を食…
  • 8
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 9
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 10
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中