最新記事

キャリア

オフはとにかく休みたい、会話は仕事の話ばかり、という日本人

2018年3月20日(火)15時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

このような孤立や社会との断絶、人とのコミュニケーション不足は心身の健康を害する可能性を高め、ひいては社会的費用も上がってしまいます。日本人ビジネスパーソンのオフの問題はもはや単なる個人の問題ではなく、社会全体の問題でもあるのです。

◇ ◇ ◇

年、月、週、日のそれぞれに楽しみを入れる習慣

オフを考える際には、年、月、週、日のレベルで楽しみを入れることが重要です。人は楽しみがあるからこそ辛いことも頑張れるのです。集中と緩和をうまくバランスさせるためにも、年、月、週、日単位で楽しみを入れてください。

年単位では、1週間以上の海外旅行や長期休暇、数か月先のコンサートなどをまず考えます。オフに影響を与える長期の出張なども、可能であれば年計画で日程を確認しておきたいところです。

月単位で考えるのは、お正月、スキー、花見、ゴールデンウィーク、夏の海や山、帰省、紅葉狩り......など。日本は四季の楽しみが盛りだくさんであるだけでなく、月ごと、季節ごとに楽しみ方が違います。小さいお子さんがおられる場合は、「来月は運動会があるからその日は確保しておかないと」「文化祭の発表だけは見に行こう」など、お子さんの学校行事を事前に確認することも重要です。

そして週単位のオフ。週単位では、週に1日はオフ中心の日を作るように心がけましょう。私の場合、週末も仕事をしていることが頻繁にあります。自営業なので休みは特に決まっておらず、アポイントメントが入っていない時に休暇を入れています(余談ですが、自営業は「上司からのやらされ感」がないので週末に仕事をしていてもあまり苦痛ではありません。その分、自分で稼がないといつでも収入ゼロになりますが......)。このように休みが不定期な独立自営業者である私ですが、週に1日程度は仕事を入れない完全オフを作るようにしています。特に大きな予定のないオフの日には、映画や美術館に出かけたり、山の散策などをしています。

最後に1日ごとのオフです。1日の中にも必ずオフを入れてリフレッシュすることが大事です。朝に運動をしたり、仕事が多くて大変な時には強制的に10〜15分程度の休養を取るようにしています。

杏林大学名誉教授でNPO法人日本ブレインヘルス協会の古賀良彦氏によれば、「休んでくつろぐだけでは疲れは飛ばない。仕事と睡眠の間に楽しむ時間を持ち、仕事のことを一瞬忘れてリセットする」ことが大切だそうです(日経新聞2017年10月30日夕刊「『デジタルライフ疲労』を防ぐ」)。

短時間で費用もかからず1人でできることは、好きなドラマを見る、ワインを一杯飲む、楽器を演奏するなどいろいろあります。ご自身の楽しみをぜひとも取り入れてみてください。

◇ ◇ ◇

他に本書で提唱されているのは、「継続的に運動して脳を活性化する習慣」「自然の荘厳さに触れ謙虚になる習慣」「引退後も続けることを視野に入れて活動する習慣」など。オフの過ごし方が苦手な日本人に向けた、現状を打破する方法論だ。

※第3回:リーダー層も苦手......日本の英語力不足はもはや「国難」だ


『世界で通用する「地頭力」のつくり方
 ――自分をグローバル化する5+1の習慣』
 山中俊之
 CCCメディアハウス

【お知らせ】
ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮情勢から英国ロイヤルファミリーの話題まで
世界の動きをウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中