最新記事

キャリア

オフはとにかく休みたい、会話は仕事の話ばかり、という日本人

2018年3月20日（火）15時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

このような孤立や社会との断絶、人とのコミュニケーション不足は心身の健康を害する可能性を高め、ひいては社会的費用も上がってしまいます。日本人ビジネスパーソンのオフの問題はもはや単なる個人の問題ではなく、社会全体の問題でもあるのです。

◇　◇　◇

年、月、週、日のそれぞれに楽しみを入れる習慣

オフを考える際には、年、月、週、日のレベルで楽しみを入れることが重要です。人は楽しみがあるからこそ辛いことも頑張れるのです。集中と緩和をうまくバランスさせるためにも、年、月、週、日単位で楽しみを入れてください。

年単位では、1週間以上の海外旅行や長期休暇、数か月先のコンサートなどをまず考えます。オフに影響を与える長期の出張なども、可能であれば年計画で日程を確認しておきたいところです。

月単位で考えるのは、お正月、スキー、花見、ゴールデンウィーク、夏の海や山、帰省、紅葉狩り......など。日本は四季の楽しみが盛りだくさんであるだけでなく、月ごと、季節ごとに楽しみ方が違います。小さいお子さんがおられる場合は、「来月は運動会があるからその日は確保しておかないと」「文化祭の発表だけは見に行こう」など、お子さんの学校行事を事前に確認することも重要です。

そして週単位のオフ。週単位では、週に1日はオフ中心の日を作るように心がけましょう。私の場合、週末も仕事をしていることが頻繁にあります。自営業なので休みは特に決まっておらず、アポイントメントが入っていない時に休暇を入れています（余談ですが、自営業は「上司からのやらされ感」がないので週末に仕事をしていてもあまり苦痛ではありません。その分、自分で稼がないといつでも収入ゼロになりますが......）。このように休みが不定期な独立自営業者である私ですが、週に1日程度は仕事を入れない完全オフを作るようにしています。特に大きな予定のないオフの日には、映画や美術館に出かけたり、山の散策などをしています。

最後に1日ごとのオフです。1日の中にも必ずオフを入れてリフレッシュすることが大事です。朝に運動をしたり、仕事が多くて大変な時には強制的に10〜15分程度の休養を取るようにしています。

杏林大学名誉教授でNPO法人日本ブレインヘルス協会の古賀良彦氏によれば、「休んでくつろぐだけでは疲れは飛ばない。仕事と睡眠の間に楽しむ時間を持ち、仕事のことを一瞬忘れてリセットする」ことが大切だそうです（日経新聞2017年10月30日夕刊「『デジタルライフ疲労』を防ぐ」）。

短時間で費用もかからず1人でできることは、好きなドラマを見る、ワインを一杯飲む、楽器を演奏するなどいろいろあります。ご自身の楽しみをぜひとも取り入れてみてください。

◇　◇　◇

他に本書で提唱されているのは、「継続的に運動して脳を活性化する習慣」「自然の荘厳さに触れ謙虚になる習慣」「引退後も続けることを視野に入れて活動する習慣」など。オフの過ごし方が苦手な日本人に向けた、現状を打破する方法論だ。

※第3回：リーダー層も苦手......日本の英語力不足はもはや「国難」だ


『世界で通用する「地頭力」のつくり方
　――自分をグローバル化する5＋1の習慣』
　山中俊之
　CCCメディアハウス

【お知らせ】
ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮情勢から英国ロイヤルファミリーの話題まで
世界の動きをウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中