最新記事

キャリア

社会に出たら学ばない──日本人の能力開発は世界最低レベル

2018年3月19日（月）18時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

「インターネット時代だからこそ知識が重要」という認識が弱い

インターネットでほとんどの知識を得られるので知識を有することは意味がなくなったという意見をよく聞きます。これは日本だけでなく、世界中でいわれていることです。単なる丸暗記は意味がないという程度の意味であれば賛成です。しかし、知識は不要という意味であれば反対です。

たとえば、イスラム原理主義者によるテロを考える際、イスラム教に関する知識がないと何も議論できないのは明白です。インターネットで短時間検索した程度では正確、かつ深い知識を得ることはできません。原理主義的な考えを持つイスラム教徒の中でも、テロに走る人はごくごく一部です。そのことを知らないと、大きな偏見を持ってしまいかねません。

ここでいう知識とは、短期的で動的な情報に対して、長期的で静的なものを指します。そもそも情報と知識の区別には絶対的なラインがあるわけではなく、相対的である点には注意が必要です。新聞やテレビ、ソーシャルネットワークが情報、良質な書籍や大局的な視点を持った実務家・専門家の知見などが知識です。新聞でも長期的な視点を与えてくれる知識もある一方、書籍の中には一時的な価値しかないものもあります。

インターネットで多くの情報や知識が入手できる、デジタル革命といわれる変革の時代であるからこそ、知識がますます重要になっています。その理由を改めて整理しておきたいと思います。

第一に、さまざまな情報が錯綜する中で、コアとなる知識が定着していないと判断を誤ることが挙げられます。これは1章でも言及したとおりです。

たとえば、人類にとって大きな課題であるエネルギーの安定供給問題。原発については賛否両論ありますが、太陽光など再生可能エネルギーに関しても、蓄電で安定供給ができるという意見から、コスト高や供給量の不安定さのため安定供給は困難という見解までさまざまです。

この点について判断するには、エネルギー問題やエネルギーが経済に与える影響についてのコアとなる知識と、それに基づく洞察が不可欠であることはいうまでもありません。

第二に、スピード化する現在では、瞬発力の前提として知識が求められるからです。ビジネスの現場では瞬時に何らかの仮説を立てる必要に迫られます。たとえば、IoT（Internet of Things）に関する知識がないと、クライアントとの打ち合わせでビジネスモデルに関する臨時の仮説を立てることができず、話を進めることすらできないでしょう。

◇　◇　◇

こうした現状分析の後、本書で提唱されるのは「森羅万象に好奇心を持ち学ぼうとする習慣」「そのジャンルで異端とされる本を読む習慣」「外国の映画・ドラマを戦略的に見る習慣」「STEMを学ぶ習慣」「知識を深め、見識に高めるための『対話』の習慣」......。既存の知識に加えて、新しい知識をいかに学ぶかが問われる時代を生き抜くためのアドバイスだ。

※第2回：オフはとにかく休みたい、会話は仕事の話ばかり、という日本人


　『世界で通用する「地頭力」のつくり方
　――自分をグローバル化する5＋1の習慣』
　山中俊之
　CCCメディアハウス

【お知らせ】
ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮情勢から英国ロイヤルファミリーの話題まで
世界の動きをウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米国債保有増、8割が欧州　25年に「米国売り」見ら
2026.01.23

ワールド

米エネ長官、世界の石油生産倍増を提唱　グリーンエネ
2026.01.23

ワールド

トランプ氏、ＪＰモルガンとダイモン氏提訴　「デバン
2026.01.23

ワールド

仏、制裁対象のロシアタンカー拿捕　西地中海の公海上
2026.01.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは？
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は？
  • 4
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 5
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 6
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 7
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 8
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中