最新記事
SDGs

「産業革命以来の大変革」は間近──電力会社が挑戦する「水素社会」

THE PROMISE OF HYDROGEN

2023年3月24日(金)12時30分
パンドラ・デワン

230321p24_GSS_02.jpg

水素社会の先駆けとなる抱負を語ったハイグリッド・プロジェクトの記者発表 COURTESY NATIONAL GRID

天然ガスや石炭など化石燃料に含まれるメタン(CH4)を高温の水蒸気と反応させて水素を抽出する「水蒸気メタン改質」と呼ばれる製造法では、抽出過程でCO2が放出される。この方法で生産した水素は「グレー水素」と呼ばれ脱炭素には役立たないが、排出されたCO2を回収して地中貯留などの処理をすれば、グレー水素はより環境に優しい「ブルー水素」となる。

さらに、原子力発電による電力で水を電気分解して製造した水素を「ピンク水素」と呼ぶなど、さまざまな「色」の水素がある。DOEは混乱を避けるためCO2排出量が少ない製造方法でつくられた水素をまとめて「クリーン水素」と呼んでいる。DOEの定義では、水素1キロの製造でCO2排出量が2キロ未満であれば、クリーン水素にカテゴライズされる。

DOEの推定によると、現在アメリカで生産されている水素は年間1000万トン。米国内には2500キロ以上に及ぶ水素パイプラインが整備されていて、ほぼ全ての州に水素の製造施設がある。だが現在製造されている水素の大半はグレー水素で、製油所や肥料工場などで使われている。

グリーン水素に限らず水素普及の大きな障壁は安全性だ。水素は無害だが可燃性ガスで、天然ガスやガソリンよりも着火しやすい性質を持つ。そのため水素を扱う施設には換気を確保し、漏洩を防ぐなどの安全対策が求められる。幸い、水素は幅広い用途で既に安全に利用されてきた実績がある。

「米国内でも世界各地でも、さまざまな装置で安全に利用されており、高圧ガスの形でも液化水素でも安全に輸送・貯蔵できる」と、ギルソンは保証する。

ギルソンによれば、普及の鍵を握るのは幅広い用途での活用が社会に受容されること。輸送インフラが整備されれば、「より低コストで量産できる地域から人口密度が高い地域に水素を輸送できるようになり」、普及に弾みがつくという。

多くの米企業が、既存の天然ガスの供給網にクリーンな水素を混ぜてCO2排出量を抑える試みに挑んでいる。

こうした事業の1つがハイグリッド・プロジェクト──ナショナル・グリッドがニューヨーク州ロングアイランドで地元の自治体と共同で始めた事業である。実証試験では天然ガスに最大20%のグリーン水素を混合し、既存の施設を使って約800戸の住宅の暖房用に供給公用車するほか、自治体の10台の燃料として利用するという。

ギルソンによれば、水素と天然ガスの混合比率については世界中で多数の研究が行われており、「わが社の研究チームは水素の性質を厳密に調べ、(ロングアイランドの)施設では天然ガスに最大20%混ぜれば安全性を確保できることを突き止めた」そうだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

フィンランドも対人地雷禁止条約離脱へ、ロシアの脅威

ワールド

米USTR、インドの貿易障壁に懸念 輸入要件「煩雑

ワールド

米議会上院の調査小委員会、メタの中国市場参入問題を

ワールド

米関税措置、WTO協定との整合性に懸念=外務省幹部
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中