最新記事
自己啓発

「ウサギの角は何本ある?」 答えで判明、仕事ができる人できない人の決定的な違い

2023年3月20日(月)12時36分
大嶋祥誉(センジュヒューマンデザインワークス代表取締役、エグゼクティブコーチ、人材戦略コンサルタント) *PRESIDENT Onlineからの転載

仕事のデキる人は例外なく目的意識が明確

3.「優先順位の高いもの」と「低いもの」を分ける

目的や優先順位を明確にすることも、感情コントロールに必須のロジカル思考です。私の知っている優秀なビジネスパーソンは、例外なく目的意識が明確であり、それによって優先順位を明確にしています。

目的意識が明確であれば、それに向かうためには何をすべきかが、おのずと決まってきます。何が不可欠で、何が必要なものか? 逆に何が無駄なものかが見えてきます。迷いがなくなり、物事がクリアになっていきます。

上司が機嫌が悪かったり、同僚が嫌なことを言ったり、部下がなかなか言うことを聞かなかったり......。仕事をしていると、さまざまな問題が起きてきます。その問題の多くは、じつは仕事の目標達成には直接関係ない問題かもしれません。

たとえば、営業の成果を上げるという目標があったとして、やるべきことは何か? 既存顧客のサポートだったり、新規顧客の開拓が最優先されます。

それに対して部下や上司との日常のちょっとしたことでのトラブル、そこから起こるさまざまな感情のすれ違いなどは、優先順位としては高くないはず。

ならば、それは気にしない。それに時間を取られることは、目標達成の邪魔でしかありません。その割り切り、仕分けを明確にすることが、感情コントロールの大切なポイントになります。

これは逆に言えば、感情コントロールのコツは、つねに目標を明確にしておく、ということでもあります。そしてその目標を達成するために、何が重要で何が重要ではないかをつねに仕分けることだと言えると思います。

上司に嫌われても給料はもらえる

4.不安な事態が起きる確率と起きたときのダメージを判断する

感情には、イライラや怒りとともに、不安や恐れがあります。むしろ一見、怒りと思える感情も、そのじつ、不安や恐れが原因となっている場合もあります。

不安や恐れは生きていく上で大切な感情です。不安や恐れを感じることで、危険を察知したり回避したりできるからです。

ただし、それが過剰になると問題です。集中力がなくなり、仕事が手につかなくなってしまいます。悪化すると、不安神経症のような心の病にまでつながっていきます。

このような過剰な不安や恐れにとらわれないために、どうすればいいでしょうか? まずは、その不安な事態が起きる確率を考えてみることです。

1つの例として、航空機による死亡事故を考えてみましょう。航空機事故は、墜落事故が起きてしまえば乗客の大半が命を落としてしまう大事故になります。

ただし、航空機による死亡事故発生は、東京ニューヨークを12万5000回往復して1回遭う確率でしかありません。と考えると、飛行機に乗ることに対して、過剰に恐れる必要はないということが分かります。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中