最新記事

権力

なぜ世界のビジネスエリートは今、「権力」を学ぶのか?──ただし、使い方には要注意

UNDERSTANDING POWER

2022年7月5日(火)14時45分
井口景子
バッティラーナ&カシアロ

著者のバッティラーナ(右)とカシアロは20年以上にわたってパワーの力学を研究し、多くのリーダーや組織に助言を与えてきた LIESL CLARK

<ハーバード大学、スタンフォード大学など名門大学MBAで、今一番注目されているのが、「権力の授業」。誤解されがちな「権力(パワー)」こそが、自分と社会を変える源に>

権力(パワー)の仕組みとそれを効果的に活用するコツを明快に解き明かした新著『ハーバード大学MBA発 世界を変える「権力」の授業』で注目を集めるジュリー・バッティラーナとティチアナ・カシアロ。邦訳の翻訳者、井口景子が2人にメールで話を聞いた。

◇ ◇ ◇


――世界のビジネスエリートはなぜ今、パワーについて学ぶべきなのか。

この3年間でパンデミックによる健康危機だけでなく格差拡大に起因する経済的、社会的危機、さらに環境危機も進んでいる。現状維持は不可能で、ビジネスの世界を含め変革が必要だ。ビジネスエリートの人々もその必要性に目覚めつつある。

企業は長年、危機の悪化に加担してきたが、財務目標に加えて社会的、環境的な目標も追求するよう求める圧力が強まっている。幸い、従業員から経営陣まで多くの人々が問題解決に携わりたいと願っている。

――パワーに関するあなた方の講義が人気を集めるのはなぜだと思う?

人々はパワーに魅了される一方で強烈な不快感も抱いており、パワーは汚れたものだから関わらないほうが道徳的に美しくいられると思っている。私たちの教える内容が有益なのは、パワーの真の仕組みを理解し、そうした誤解を打ち砕けるから。そうすることで受講生は勇気づけられ、パワーは物事を成し遂げるために必要なエネルギーだと気付く。

――著書への反響は?

自分自身と組織、社会への見方が劇的に変わったという声が多く寄せられている。この本の狙いは、暗闇を見通せる「暗視スコープ」を提供することで読者を誤解から解き放ち、パワーの基本原理を理解する助けとなることだ。

――本著に登場する米宇宙飛行士エレン・オチョアのように、一部の人はパワーの効果的な使い方を直感的に知っているように思える。そうでない多くの人との違いは何か。

そうみえる人にも変革の起こし方について苦悩した経験はある。生まれながらの変革者はおらず、彼らもまた学びながら、必要なパワーの土台を積み上げてきた。

本著で紹介した人の多くが当初はパワーを持てない立場だったことから、パワーと職権が同一でないことも分かる。職権はパワーの源泉になり得るが、それがあるからといってパワーを持てる保証はない。

――周囲の「弱者」がパワーを得る手助けをするためにできることは?

現代社会には人種差別や性差別、民族、宗教、性的指向、階級に基づく差別など体系的な不公正が蔓延している。パワーへの万人のアクセスを民主化するには、そうした不公正に対抗する必要がある。

弱者自身が不当な階層構造を壊すのは無理でも、歴史が示すように彼らが集団行動に加わって変化を起こすことは可能だ。多くの人が連携して変革を成功させるには3つの役割が必要だ。

現状に異を唱えて世論を喚起する「扇動者(アジテーター)」、具体的な解決策を考案する「革新者(イノベーター)」、そして、さまざまなステークホルダーを協調させて解決策を実現に導く「調整役(オーケストレーター)」。

パワーを理解した上で3つの役割の人々が協働できれば、パワーの不当な階層構造を崩し、弱い立場の人々をエンパワーできる。



ハーバード大学MBA発 世界を変える「権力」の授業
  ジュリー・バッティラーナ&ティチアナ・カシアロ (著)
  井口 景子 (訳)

(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

IS戦闘員とみられる豪国民の家族、政府は帰国支援せ

ワールド

金価格が2%超下落、ドル上昇で 取引閑散

ビジネス

日経平均は4日続落、一時600円超安 株高後の調整

ビジネス

午後3時のドルは152円後半に軟化、株安や地政学リ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中