最新記事

権力

なぜ世界のビジネスエリートは今、「権力」を学ぶのか?──ただし、使い方には要注意

UNDERSTANDING POWER

2022年7月5日(火)14時45分
井口景子
バッティラーナ&カシアロ

著者のバッティラーナ(右)とカシアロは20年以上にわたってパワーの力学を研究し、多くのリーダーや組織に助言を与えてきた LIESL CLARK

<ハーバード大学、スタンフォード大学など名門大学MBAで、今一番注目されているのが、「権力の授業」。誤解されがちな「権力(パワー)」こそが、自分と社会を変える源に>

権力(パワー)の仕組みとそれを効果的に活用するコツを明快に解き明かした新著『ハーバード大学MBA発 世界を変える「権力」の授業』で注目を集めるジュリー・バッティラーナとティチアナ・カシアロ。邦訳の翻訳者、井口景子が2人にメールで話を聞いた。

◇ ◇ ◇


――世界のビジネスエリートはなぜ今、パワーについて学ぶべきなのか。

この3年間でパンデミックによる健康危機だけでなく格差拡大に起因する経済的、社会的危機、さらに環境危機も進んでいる。現状維持は不可能で、ビジネスの世界を含め変革が必要だ。ビジネスエリートの人々もその必要性に目覚めつつある。

企業は長年、危機の悪化に加担してきたが、財務目標に加えて社会的、環境的な目標も追求するよう求める圧力が強まっている。幸い、従業員から経営陣まで多くの人々が問題解決に携わりたいと願っている。

――パワーに関するあなた方の講義が人気を集めるのはなぜだと思う?

人々はパワーに魅了される一方で強烈な不快感も抱いており、パワーは汚れたものだから関わらないほうが道徳的に美しくいられると思っている。私たちの教える内容が有益なのは、パワーの真の仕組みを理解し、そうした誤解を打ち砕けるから。そうすることで受講生は勇気づけられ、パワーは物事を成し遂げるために必要なエネルギーだと気付く。

――著書への反響は?

自分自身と組織、社会への見方が劇的に変わったという声が多く寄せられている。この本の狙いは、暗闇を見通せる「暗視スコープ」を提供することで読者を誤解から解き放ち、パワーの基本原理を理解する助けとなることだ。

――本著に登場する米宇宙飛行士エレン・オチョアのように、一部の人はパワーの効果的な使い方を直感的に知っているように思える。そうでない多くの人との違いは何か。

そうみえる人にも変革の起こし方について苦悩した経験はある。生まれながらの変革者はおらず、彼らもまた学びながら、必要なパワーの土台を積み上げてきた。

本著で紹介した人の多くが当初はパワーを持てない立場だったことから、パワーと職権が同一でないことも分かる。職権はパワーの源泉になり得るが、それがあるからといってパワーを持てる保証はない。

――周囲の「弱者」がパワーを得る手助けをするためにできることは?

現代社会には人種差別や性差別、民族、宗教、性的指向、階級に基づく差別など体系的な不公正が蔓延している。パワーへの万人のアクセスを民主化するには、そうした不公正に対抗する必要がある。

弱者自身が不当な階層構造を壊すのは無理でも、歴史が示すように彼らが集団行動に加わって変化を起こすことは可能だ。多くの人が連携して変革を成功させるには3つの役割が必要だ。

現状に異を唱えて世論を喚起する「扇動者(アジテーター)」、具体的な解決策を考案する「革新者(イノベーター)」、そして、さまざまなステークホルダーを協調させて解決策を実現に導く「調整役(オーケストレーター)」。

パワーを理解した上で3つの役割の人々が協働できれば、パワーの不当な階層構造を崩し、弱い立場の人々をエンパワーできる。



ハーバード大学MBA発 世界を変える「権力」の授業
  ジュリー・バッティラーナ&ティチアナ・カシアロ (著)
  井口 景子 (訳)

(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

キューバ、米と協議開始 石油封鎖の影響深刻化

ワールド

イラン新指導者、負傷で姿見せない公算 外見損傷か=

ビジネス

米個人消費1月堅調、PCE価格指数前年比2.8%上

ワールド

トランプ氏、プーチン氏のイラン支援を示唆 ドローン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 2
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 8
    北極海で見つかった「400年近く生きる生物」がSNSで…
  • 9
    謎すぎる...戦争嫌いのMAGAがなぜイラン攻撃を支持す…
  • 10
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中