最新記事

仮想通貨

ビットコインが定着するか崩壊するか、運命が決まる時は間もなく来る

TOO BIG TO FAIL?

2021年4月14日(水)18時56分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)

210413P18paris_BCN_02cutout.jpg

独自の仮想通貨を発行したパリス・ヒルトン NATHAN CONGLETONーNBCーNBCU PHOTO BANK/GETTY IMAGES


そうしたなかで、ここにきて電気自動車(EV)大手テスラのイーロン・マスクCEO、世界最大規模の資産運用会社ブラックロック、金融大手のゴールドマン・サックスとモルガン・スタンレーがビットコインの取引や投資を進める計画を明らかにした。クレジットカード大手のビザとマスターカードも、決済ネットワークに仮想通貨を加える方針だ。

その半面、慎重な見方をする専門家も少なくない。ウォーレン・バフェット率いる投資会社バークシャー・ハサウェイのチャーリー・マンガー副会長やジャネット・イエレン米財務長官は、ビットコインの暴落が金融システムに及ぼす悪影響に警鐘を鳴らす。相場が暴落すれば、バブルに踊った一般投資家たちが一瞬で莫大な資産を失いかねない。

懸念はほかにもある。各国当局のコントロールが及ばない仮想通貨が存在感を増せば、世界の金融秩序が混乱したり、金融政策によって経済を活性化させることが今までよりはるかに難しくなったりしかねない。

仮想通貨の普及は、金融の未来に大きな影響を及ぼす可能性があるのだ。そこでアメリカの規制当局は仮想通貨を販売する企業に対して厳格な情報開示義務を課すことを提案し、中国政府は独自のデジタル通貨の大規模実証実験を開始している。インド政府は仮想通貨の保有を刑事罰の対象にする方針だと報じられている。

今さら冷や水を浴びせようとしても手遅れだと、ノボグラッツなどの推進派は主張する。「これまで仮想通貨の相場を押し上げてきたのは主に若い世代だが」と、ノボグラッツは言う。「これからは世界の富がもっと本格的に流れ込んでくる」

ビットコインは「金融の主流に定着するか、投機バブルがはじけるか」の岐路にあると、金融大手シティグループがまとめたリポートは指摘している。「今後しばらくの展開がビットコインの運命を決する可能性が高い」。つまり2021年は、ビットコインの13年の歴史で最も重要な1年になりそうだ。

インフレ懸念が追い風に

素性不明のコンピューターエンジニア、サトシ・ナカモトがビットコインのコードを初めて発表したのは09年1月9日のこと。このデジタル通貨は、まさに現在のような経済状況を予見して生み出されたと言っても過言ではない。

当時、世界の国々は08年の金融危機を受けて、今日と同じように大々的な経済対策を実行していた。市場に大量の資金を供給し、金利を押し下げ、莫大な予算を拠出した。ナカモトの新しいデジタル通貨は、こうした政策の先に待っている(と多くの人が予想する)インフレから個人の資産を守る手段として設計されたものだった。特定の政府や経済、通貨に左右されずに、安全に資産を保管できる場をつくろうとしたのだ。

ニュース速報

ビジネス

テスラ元幹部ギレン氏、10日以降に2.74億ドル相

ワールド

国連総会、ミャンマーへの武器流入阻止呼び掛ける決議

ビジネス

米国株式市場=ダウ533ドル急落、FRB当局者のタ

ワールド

「今すぐワクチン受けて」、バイデン氏呼び掛け 目標

MAGAZINE

特集:ルポ 武漢研究所のウソ

2021年6月22日号(6/15発売)

新型コロナウイルスの発生源と疑われる中国の研究機関は危険な感染実験を繰り返していた

人気ランキング

  • 1

    最愛の人の「生前の姿」をGoogleストリートビューで発見した人たち...その感動と特別さ

  • 2

    オーストラリア、一面クモの巣で覆われる

  • 3

    BTSだけじゃない! 中国を怒らせた「出禁」セレブたち

  • 4

    やっぱり危ない化粧品──米研究で半分以上に発がん性…

  • 5

    閲覧ご注意:ネズミの波がオーストラリアの農地や町…

  • 6

    徴用工訴訟、ソウル地裁の却下判決 韓国法曹会は正…

  • 7

    「残業時間別」で見た日々の暮らしと仕事のリアル 10…

  • 8

    本気で国の未来をビットコインに賭けたウクライナ...…

  • 9

    洪水でクモ大量出現、世界で最も危険な殺人グモも:…

  • 10

    「量子もつれ顕微鏡」が「見ることができない」構造…

  • 1

    最愛の人の「生前の姿」をGoogleストリートビューで発見した人たち...その感動と特別さ

  • 2

    オーストラリア、一面クモの巣で覆われる

  • 3

    中国の原発で放射線漏れの疑い チェルノブイリを彷彿とさせる透明性の欠如

  • 4

    BTSだけじゃない! 中国を怒らせた「出禁」セレブたち

  • 5

    やっぱり危ない化粧品──米研究で半分以上に発がん性…

  • 6

    閲覧ご注意:ネズミの波がオーストラリアの農地や町…

  • 7

    将来の理数系能力を左右する「幼児期に習得させたい…

  • 8

    4000回の腕立て伏せを毎日、1年間続けた男...何を目…

  • 9

    病院がICUを放棄? 無人の部屋に死体のみ、訪ねた親…

  • 10

    徴用工訴訟、ソウル地裁の却下判決 韓国法曹会は正…

  • 1

    4000回の腕立て伏せを毎日、1年間続けた男...何を目指し、どうなったのか

  • 2

    脳が騙される! 白黒の映像が、目の錯覚でフルカラーに見える不思議な体験

  • 3

    国際交流で日本にきた中国人200人に「裏切り者」のレッテル

  • 4

    デーブ・スペクター「日本は不思議なことに、オウン…

  • 5

    最愛の人の「生前の姿」をGoogleストリートビューで…

  • 6

    閲覧ご注意:ネズミの波がオーストラリアの農地や町…

  • 7

    東京オリンピックの前向きな中止を考えよ

  • 8

    武漢研究所は長年、危険なコロナウイルスの機能獲得…

  • 9

    オーストラリア、一面クモの巣で覆われる

  • 10

    【ファクトチェック】肛門PCR検査は中国で義務付けら…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中

STORIES ARCHIVE

  • 2021年6月
  • 2021年5月
  • 2021年4月
  • 2021年3月
  • 2021年2月
  • 2021年1月