ロバート キャンベル「きれいな組織図と『安定』の揺らぎ」

日本人は、という文字で始まる文章をあまり好きではないし、ほとんど書かないけれど、長い間教壇に立った経験から言わせてもらうと、多くの日本人は若い時分から周りの環境にすこぶる敏感である。自分の置かれた環境を推し量りながら言動を繰り出すのに順応しやすい。

具体的には、年齢とランクを発言の権利にひも付けがちで、下位にいるほどその権利はないという傾向を強く表し、自らものを言うことをチャンスではなくリスクだと見なしているから意思決定のプロセスからはじき出されてしまう。というよりも、ふだん奥まった席に座っている上位の先輩や上司などは彼ら彼女らの声をめったに聞こうとしないのである。ましてや表情や仕草など、物事が生み出される過程で表れる閃（ひらめ）きのシグナルなど目に留まるはずがない。

昨年、興味深いアンケート調査が国内の人材サービス会社から発表された。行ったのはパーソル総合研究所で、その内容は、日本を含むアジア太平洋地域の14の国と地域の中で、就業実態・成長意識を問うもので、インターネットを通して各国・地域の現役世代1000人からサンプルを得ることができたという。

外国との比較で課題はいくつか浮かび上がってきた。日本で働く人の中で管理職を志向する者は21.4％と最下位であること。一方では、勤務先以外の所で学習や自己啓発の機会を持つことについて、「特に何も行っていない」が46.3％で、各国・地域の中で最も高い割合になっていること。だからと言って、というか案の定、定年前に起業・独立したいという志向を見ると、東南アジア（シンガポール以外）、インド、中国では、起業・独立したいという志向を持つ人が4割を超えるのに対し、日本人は15.5％しかおらず、最下位に甘んじている。さらに、日本はダイバーシティ（多様性）受容度も低く、女性上司や外国人と働く抵抗感が最も高いことも際だった特徴としてあぶり出されている。

人文系研究所の館長席からは右に描いたような景色はあまり見当たらない。管理職における男女比も国籍の多様性も課題は全くないわけではないけれど、まずまずバランスを取っているつもりである。平均的な一般企業と比べると、ダイバースな陣営にはなっている。日本の企業は、自国民の男性を中心に回り、同調圧力が強く、自社でしか通用しない業務プロセスを通して仕事を遂行することが多い。その代わり、一種の安定は得られている。

しかしどうであろう。新型コロナウイルス感染症の影響でその「安定」すら、大きく揺らぎかねない。テレビ会議やフレックスタイムなどといった、物事をフラットに見せ、再配置する取り組みの浸透によって何が変わり、何が変わらないかを今後注目していきたい。将来のイノベーションは間違いなく手前のほうの、周りの顔色を見ないまま声を上げてくる人たち一人一人が運ぶに違いないからである。

＜2020年5月5日／12日号「ポストコロナを生き抜く 日本への提言」特集より＞