最新記事

ポストコロナを生き抜く 日本への提言

ロバート キャンベル「きれいな組織図と『安定』の揺らぎ」

JAPAN TURNS FLAT

2020年5月4日(月)10時35分
ロバート キャンベル(日本文学研究者、国文学研究資料館長)

日本人は、という文字で始まる文章をあまり好きではないし、ほとんど書かないけれど、長い間教壇に立った経験から言わせてもらうと、多くの日本人は若い時分から周りの環境にすこぶる敏感である。自分の置かれた環境を推し量りながら言動を繰り出すのに順応しやすい。

具体的には、年齢とランクを発言の権利にひも付けがちで、下位にいるほどその権利はないという傾向を強く表し、自らものを言うことをチャンスではなくリスクだと見なしているから意思決定のプロセスからはじき出されてしまう。というよりも、ふだん奥まった席に座っている上位の先輩や上司などは彼ら彼女らの声をめったに聞こうとしないのである。ましてや表情や仕草など、物事が生み出される過程で表れる閃(ひらめ)きのシグナルなど目に留まるはずがない。

昨年、興味深いアンケート調査が国内の人材サービス会社から発表された。行ったのはパーソル総合研究所で、その内容は、日本を含むアジア太平洋地域の14の国と地域の中で、就業実態・成長意識を問うもので、インターネットを通して各国・地域の現役世代1000人からサンプルを得ることができたという。

外国との比較で課題はいくつか浮かび上がってきた。日本で働く人の中で管理職を志向する者は21.4%と最下位であること。一方では、勤務先以外の所で学習や自己啓発の機会を持つことについて、「特に何も行っていない」が46.3%で、各国・地域の中で最も高い割合になっていること。だからと言って、というか案の定、定年前に起業・独立したいという志向を見ると、東南アジア(シンガポール以外)、インド、中国では、起業・独立したいという志向を持つ人が4割を超えるのに対し、日本人は15.5%しかおらず、最下位に甘んじている。さらに、日本はダイバーシティ(多様性)受容度も低く、女性上司や外国人と働く抵抗感が最も高いことも際だった特徴としてあぶり出されている。

人文系研究所の館長席からは右に描いたような景色はあまり見当たらない。管理職における男女比も国籍の多様性も課題は全くないわけではないけれど、まずまずバランスを取っているつもりである。平均的な一般企業と比べると、ダイバースな陣営にはなっている。日本の企業は、自国民の男性を中心に回り、同調圧力が強く、自社でしか通用しない業務プロセスを通して仕事を遂行することが多い。その代わり、一種の安定は得られている。

しかしどうであろう。新型コロナウイルス感染症の影響でその「安定」すら、大きく揺らぎかねない。テレビ会議やフレックスタイムなどといった、物事をフラットに見せ、再配置する取り組みの浸透によって何が変わり、何が変わらないかを今後注目していきたい。将来のイノベーションは間違いなく手前のほうの、周りの顔色を見ないまま声を上げてくる人たち一人一人が運ぶに違いないからである。

<2020年5月5日/12日号「ポストコロナを生き抜く 日本への提言」特集より>

【参考記事】日本のコロナ対策は独特だけど、僕は希望を持ちたい(パックン)
【参考記事】世界一「チャレンジしない」日本の20代

20050512issue_cover_150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年5月5日/12日号(4月28日発売)は「ポストコロナを生き抜く 日本への提言」特集。パックン、ロバート キャンベル、アレックス・カー、リチャード・クー、フローラン・ダバディら14人の外国人識者が示す、コロナ禍で見えてきた日本の長所と短所、進むべき道。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中