最新記事

ポストコロナを生き抜く 日本への提言

ロバート キャンベル「きれいな組織図と『安定』の揺らぎ」

JAPAN TURNS FLAT

2020年5月4日（月）10時35分
ロバート キャンベル（日本文学研究者、国文学研究資料館長）

日本人は、という文字で始まる文章をあまり好きではないし、ほとんど書かないけれど、長い間教壇に立った経験から言わせてもらうと、多くの日本人は若い時分から周りの環境にすこぶる敏感である。自分の置かれた環境を推し量りながら言動を繰り出すのに順応しやすい。

具体的には、年齢とランクを発言の権利にひも付けがちで、下位にいるほどその権利はないという傾向を強く表し、自らものを言うことをチャンスではなくリスクだと見なしているから意思決定のプロセスからはじき出されてしまう。というよりも、ふだん奥まった席に座っている上位の先輩や上司などは彼ら彼女らの声をめったに聞こうとしないのである。ましてや表情や仕草など、物事が生み出される過程で表れる閃（ひらめ）きのシグナルなど目に留まるはずがない。

昨年、興味深いアンケート調査が国内の人材サービス会社から発表された。行ったのはパーソル総合研究所で、その内容は、日本を含むアジア太平洋地域の14の国と地域の中で、就業実態・成長意識を問うもので、インターネットを通して各国・地域の現役世代1000人からサンプルを得ることができたという。

外国との比較で課題はいくつか浮かび上がってきた。日本で働く人の中で管理職を志向する者は21.4％と最下位であること。一方では、勤務先以外の所で学習や自己啓発の機会を持つことについて、「特に何も行っていない」が46.3％で、各国・地域の中で最も高い割合になっていること。だからと言って、というか案の定、定年前に起業・独立したいという志向を見ると、東南アジア（シンガポール以外）、インド、中国では、起業・独立したいという志向を持つ人が4割を超えるのに対し、日本人は15.5％しかおらず、最下位に甘んじている。さらに、日本はダイバーシティ（多様性）受容度も低く、女性上司や外国人と働く抵抗感が最も高いことも際だった特徴としてあぶり出されている。

人文系研究所の館長席からは右に描いたような景色はあまり見当たらない。管理職における男女比も国籍の多様性も課題は全くないわけではないけれど、まずまずバランスを取っているつもりである。平均的な一般企業と比べると、ダイバースな陣営にはなっている。日本の企業は、自国民の男性を中心に回り、同調圧力が強く、自社でしか通用しない業務プロセスを通して仕事を遂行することが多い。その代わり、一種の安定は得られている。

しかしどうであろう。新型コロナウイルス感染症の影響でその「安定」すら、大きく揺らぎかねない。テレビ会議やフレックスタイムなどといった、物事をフラットに見せ、再配置する取り組みの浸透によって何が変わり、何が変わらないかを今後注目していきたい。将来のイノベーションは間違いなく手前のほうの、周りの顔色を見ないまま声を上げてくる人たち一人一人が運ぶに違いないからである。

＜2020年5月5日／12日号「ポストコロナを生き抜く 日本への提言」特集より＞

【参考記事】日本のコロナ対策は独特だけど、僕は希望を持ちたい（パックン）
【参考記事】世界一「チャレンジしない」日本の20代

20050512issue_cover_150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年5月5日／12日号（4月28日発売）は「ポストコロナを生き抜く 日本への提言」特集。パックン、ロバート キャンベル、アレックス・カー、リチャード・クー、フローラン・ダバディら14人の外国人識者が示す、コロナ禍で見えてきた日本の長所と短所、進むべき道。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、イラン攻撃の即時停止要請　米・イスラエルに懸
2026.03.01

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師が空爆で死亡、86歳　米
2026.03.01

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師死亡、国営メディア確認　
2026.03.01

ワールド

ドバイで空港と代表的ホテルが被害、イランの攻撃で
2026.03.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 2
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ？
  • 7
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    「本当にテイラー？」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 10
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4～5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中