最新記事

航空業界

新型コロナで激変する世界の航空業界、その未来は中国が決める

The Airline Industry Will Change Forever

2020年4月18日（土）13時00分
クライブ・アービング（航空ジャーナリスト）

実を言えば、航空会社も座席数の少ない機材で遠くまで直行便を飛ばしたほうが儲かる。大人数を乗せてハブ空港まで運んでも、そこから目的地までの移動を別な航空会社に奪われたら、一番おいしい部分の利益が失われてしまうからだ。

だからこそ、今は「座席数は少なくても遠くまで飛べる」航空機が求められている。そのニーズに応えるのがエアバスA321XLRだ。この新型機は従来機種より30％も燃費がよく、航続距離は最大8700キロメートルもある。

ジャンボ級は過去の遺物に

アメリカと中南米諸国の主要都市を結ぶ直行便を就航させたいアメリカの航空大手3社はA321XLRに飛び付き、合わせて270機を発注した。既に受注総数は450を超え、宿敵ボーイング737の5倍に達しているという。

アジアで言えば、A321XLRはシンガポール－シドニー、ホーチミン－ブリスベンなどの主要都市を結ぶ直行便に使える。北京からトルコのアンカラ、上海からインドのバンガロールへも直行できる。

A321XLRのような機材で各国の主要都市を結ぶ直行便が増えれば、大量の客をハブ空港まで運ぶジャンボ級ジェット機の出番はなくなる。今回のパンデミックで最初に就航が止まったのも、ジャンボ級のエアバスA380とボーイングのB747-400だった。

まだデビューから日の浅いエアバスA380はともかく、伝説のジャンボ機B747はもはや消えゆくのみ。より燃費のいいB777-9やA350に取って代わられるのは時間の問題だろう。

この宿命的な世代交代を加速させたのは新型コロナウイルスの感染拡大だが、そうでなくても今は長期にわたる気候変動への真摯な対応が問われている時代だ。大量の石油を消費し、二酸化炭素をまき散らしている航空業界も今までどおりではやっていけない。

経済活動の停滞や観光客の激減で航空業界は苦しい時期だが、地球温暖化を防ぐための対応も待ったなしだ。燃費を改善し、植物由来の燃料を混ぜるなどして二酸化炭素の排出を減らす目標は是が非でも達成しなければならない。

せめてもの救いは、そうした先端技術を用いた中・小型の新型機のほうが、企業にとっての収益性も高いという事実。A321XLRのもたらす効率性の「大躍進」は、その最初の一歩にすぎない。

エアバスもボーイングも、最終的に目指すのは化石燃料を使わずに飛ぶ未来の実現だ。今はまだ電池だけで大きな旅客機を飛ばすことはできないが、いずれは自動車同様、航空機も化石燃料と絶縁し、空を汚さずに飛べるようになるだろう。今のパンデミックがそうした変化の加速に役立つなら、まずは不幸中の幸いと言えるのかもしれない。

＜本誌2020年4月21日号掲載＞

【参考記事】アメリカから帰国した私が日本の大手航空会社の新型肺炎対策に絶句した訳
【参考記事】サプライチェーン中国依存の危うさを世界は認識せよ

20200421issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年4月21日号（4月14日発売）は「日本人が知らない 休み方・休ませ方」特集。働き方改革は失敗だった？　コロナ禍の在宅勤務が突き付ける課題。なぜ日本は休めない病なのか――。ほか「欧州封鎖解除は時期尚早」など新型コロナ関連記事も多数掲載。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシアはキューバ見捨てず、エネルギー問題支援継続へ
2026.04.10

ワールド

3月の米国債入札、外国勢の需要減少　中東戦争が影響
2026.04.10

ビジネス

中国、625億元の超長期特別国債発行　消費財買い替
2026.04.10

ワールド

中国主席が台湾野党党首と会談、「海峡両岸は一つの家
2026.04.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 2
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 3
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡散──深まる謎
  • 4
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 5
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 6
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 7
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 8
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 9
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 10
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 10
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中