最新記事

航空業界

新型コロナで激変する世界の航空業界、その未来は中国が決める

The Airline Industry Will Change Forever

2020年4月18日(土)13時00分
クライブ・アービング(航空ジャーナリスト)

アメリカが保護主義に閉じ籠もれば世界の空は中国の思いのままに THOMAS PETER-REUTERS

<コロナショックで大打撃を受ける世界の航空路線図──保護主義に向かうアメリカを尻目に中国が空を牛耳る>

COVID-19(新型コロナウイルス感染症)が脅かすのは、地上に生きる人と企業の存亡だけではない。グローバル化を追い風に順調に業績を伸ばしてきた世界の航空業界も、激しい乱気流に巻き込まれている。

その衝撃の大きさを雄弁に物語る数字がある。この疫病のせいで、座席数にして週に2000万席を超える定期旅客便が運休や廃止に追い込まれているのだ。

壊滅的な打撃には違いないが、2001年9月11日の米同時多発テロ後の状況とは異なる。あのときはハイジャックされた旅客機が自爆テロの凶器と化したから、その後しばらくは誰もが飛行機に乗るのを怖がった。今回は違う。ひとたびパンデミックが収まれば、すぐにでも飛行機に乗りたい人がたくさんいる。ただしそうしたニーズにどう応えるかで、航空会社の生死は分かれる。

パンデミック後の空の旅、とりわけ国際便の在り方は決定的に変わりそうだ。そして新たな国際航空路線図で、大いに存在感を増すのは中国だろう。今でも中国は巨大なタコのような存在で、アジア各国に航空路線網を張り巡らすだけでなく、アジアと他の大陸を結ぶ路線網にも大きな影響力を持っている。

この10年で、中国では空の旅に対する需要が急速に高まった。現在では世界の航空旅客輸送の18%を中国人客が占めており、金額に換算すれば年間890億ドルに上る(ちなみに世界最大の市場はイギリスを含むEU圏でシェアは25%、金額ベースでは1690億ドルだ)。

かつての中国は規模のわりに小さく、そして隔絶された航空市場にすぎなかったが、あっという間に裕福な中産階級が増え、彼らの旺盛な海外旅行熱が中国を巨大市場へと変えた。今でこそ新型コロナウイルスのパンデミックで冷え切っているが、終息後に海外旅行需要が一段と増えるのは間違いない。

航空業界のデータバンクOAGのアナリスト、ジョン・グラントは言う。「アジアでは、どの国の航空会社も中国に乗り入れる路線を必要としている。日本も韓国もマレーシアもシンガポールも、みんな中国便に力を入れている。だから、これらの国が(中国への)渡航禁止を解除できると判断するまでは、アジアの市場全体がしぼんだままになる」

言い換えれば、これら諸国が中国便を再開すれば、アジアの航空市場は再び上昇気流に乗るはずだ。

そして中国政府は、その日に備えて他のどんな国よりも断固として有効な手を打てる立場にある。なにしろ空港も飛行機も、そして飛行機を飛ばす路線の許認可権限も、全て一手に握っているからだ。必要とあらば資金を投入して自国の航空会社を救済することもできる。

しかも中国政府は──ここが肝心なところだが──他国の航空会社の生命線を握ってもいる。国内主要都市への乗り入れをどこの航空会社に認めるかも、週に何便の運航を許可するかも、決めるのは中国側だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国、企業に緊急支援措置へ 米関税受け大統領代行が

ワールド

日本の働き掛け奏功せず、米が相互関税24% 安倍元

ワールド

ロシアが企業ビル爆撃、4人死亡 ゼレンスキー氏出身

ビジネス

米関税24%の衝撃、日本株一時1600円超安 市場
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中