最新記事

自動車

17年トップ車種「プリウス」が絶対王者ではなくなった理由

2018年3月17日(土)13時07分
小林敦志(フリー編集記者)※東洋経済オンラインより転載

ハイブリッド車の需要が分散化

4代目プリウスが国内乗用車の絶対王者といえる存在ではなくなってきているのには、いくつかの要因があると筆者は考えている。

まず、3代目の時代よりもトヨタ自体のハイブリッド車の選択肢が増えた。自販連によれば、2017暦年の乗用車ブランド通称名別ランキングのトップ10内にトヨタ車は計6車(「プリウス」「アクア」「C-HR」「シエンタ」「ヴィッツ」「ヴォクシー」)がランクインしている。これらはいずれもハイブリッド車仕様をラインナップしている。つまりトヨタ内でもそれだけハイブリッド車の需要が分散化してしまっている。

たとえば、カローラにハイブリッド車が設定されたことが、プリウスから営業車としてのニーズを一部食ったという指摘がある。時代錯誤と言われるかもしれないが、日本では全幅が1700mm超の3ナンバーサイズの車に乗っていることで、「儲かっている」「景気がいい」「お金持ちだ」などと見られたくないと、得意先に忖度する事業者も一部いるようで、3ナンバーのプリウスよりも5ナンバーのカローラのほうがその点は有利になる。

カローラにはセダン(現行は「カローラ アクシオ」)だけでなく荷物がたくさん乗るワゴン(同「カローラ フィールダー」)もあり、営業車として考えたときに燃費に大きな差がないのなら、プリウスではなくカローラハイブリッドを選ぶ事業者も少なくないのだろう。

エコカーの選択肢がプリウス以外にも広がったのも要因といえる。3代目デビュー時点ではホンダのハイブリッド車「インサイト」が唯一無二の競合車種だったが、今は「エコカー」も多様化している。

たとえば、「SKYACTIV-D」で知られるクリーンディーゼルエンジンを搭載するマツダ車。ディーゼルエンジンはパワフルな特性ながら価格の安い軽油を燃料に使い、燃費性能も高い。かつては大気汚染の原因の1つと厳しく批判されたが、欧州を中心に海外ではさまざまな技術改良によって厳しい排ガス規制をクリアできるディーゼルエンジンがあり、マツダもその1つとして、実用性以上に好意的に見ている消費者も少なくない。

三菱自動車のプラグインハイブリッド車仕様である「アウトランダーPHEV」のような新世代エコカーも出てきている。プラグインハイブリッド車とは、家庭用電源コンセントなど外部からプラグを介して直接バッテリーを充電できるようにしたハイブリッド車のことで、EV(電気自動車)とHV(ハイブリッド車)のいいトコどりをしたエコカーだ。

日産の最量販車種となったノートにも、「e-Power」と呼ばれるパワーユニットを搭載したエコカーが売れ筋となっている。エンジンとモーターを併用する点ではプリウスと同じハイブリッド車だが、エンジンが発電機を回すことに徹しているのが特徴だ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

エルメスCEO、エプスタイン氏からの面会要請を過去

ビジネス

ソフトバンクG、25年4―12月純利益5倍 CFO

ビジネス

中国レノボ、メモリー不足によるPC出荷への逆風に警

ビジネス

サムスン、高帯域メモリー「HBM4」出荷開始 AI
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中