最新記事

ヘルス

その筋トレ用サプリは大丈夫?

2017年12月19日(火)17時15分
ケイト・シェリダン

「研究用」の筋肉増強剤がネットで流通 Lucy Nicholson-REUTERS

<日本からも個人輸入できるボディービル用薬物「SARM」の得体の知れない魅力と危険>

おなかを引っ込めるだけでなく、マッチョなボディーを手に入れたい――。そんな男性たちにとって、気になる調査結果が発表された。アメリカで未承認の薬物が、筋トレ用サプリとしてインターネットで幅広く流通していることが分かったのだ。

しかも、この選択的アンドロゲン受容体モジュレーター(SARM、「サーム」として販売している日本語サイトもある)という成分は、「ボディービルダーにとって理想のサプリ」「ステロイドよりも効果的」などとうたわれているが、実際に届いた商品の約半分にはSARMが全く含まれていなかった。

これは米ブリガム・アンド・ウイメンズ病院の研究チームが、11月末に米国医療情報学会誌に発表した論文で明らかにしたもの。通販サイトで購入した44種類のSARMサプリを調べたところ、実際にSARMを含んでいたのは52%で、39%には別の未承認成分が含まれていた。

さらに44製品のうち9%には有効成分が全く含まれておらず、59%はラベルに表示された内容と実際の分量が一致しなかった。つまりインターネットでは、米食品医薬品局(FDA)で認められていないSARMサプリが流通しているが、その中味もラベルもかなりテキトーだ。

SARMとは、筋肉増強剤として知られるアナボリックステロイド(いわゆる筋肉増強剤)と同じ効果を持つとされる薬物群のこと。さまざまな種類があり、骨と筋肉の増強に効くSARMもあれば、前立腺肥大症の治療薬として期待されるSARMもある。

ネット通販の無法地帯

ステロイド剤と同じように、SARMは世界反ドーピング機関(WADA)の禁止薬物リストに含まれており、スポーツ選手は使用することができない。その一方で、アメリカでは最大で400万人の若者が、SARMを少なくとも1度は使用したことがあると、ブリガム・アンド・ウイメンズ病院のシャレンダー・バシーン男性健康研究部長は指摘する。

「80年代までは、運動能力向上薬を使うのはエリート運動選手に限られていた。ところが90年代に入ると、それが一般の若い男性にも広がった」と、バシーンは語る。「その目的は運動能力を向上させることではなく、贅肉のない筋骨隆々とした体を手に入れることだ」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ラガルド総裁が任期満了前に退任とFT報道、ECB「

ビジネス

日経平均は5日ぶり反発、調整の一巡 政策期待も

ワールド

アブダビ投資会議出席者の身分証明書、700件超流出

ワールド

衆参本会議、高市氏を首相に選出 第2次内閣発足へ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中