最新記事

社会法則

【まんが】少ない努力で大きな成果を出すのが、80対20の法則

2016年1月15日(金)15時12分

8020book-insert1.jpg

(『まんがでわかる 人生を変える80対20の法則』より)

 本書では第1章で、80対20の法則の定義をします。そして80対20の法則の歴史を紹介し、さまざまなデータをもとに、この法則が実証されていることを説明します。

 80対20の法則は、経験律として正しいだけでなく、理論的にも正しいものだという裏づけがあります。しかしこの法則は、万人に受け入れられているわけではありません。メンタリティーや習慣が邪魔をして、真実が見えにくいことが多いのです。裏を返せば、メンタリティーや習慣を変えると、思わぬ真実が見えてきて、飛躍への道が開けると言えます。

 第2章では、80対20の法則を活用すれば、どの企業も必ず成功できることを説明していきます。このことはすでに実証されているのですが、企業の大半は、まだこの法則を十分に活用していません。中小企業であっても大企業であっても、業績改善を望むのであれば、第2章を十分に理解していただきたいのです。

 第3章では、商品やシステムを単純化することによって、商品力をアップしたり、コストを削減したりできることを解説していきます。また、利益につながっているのは顧客の中でもほんの一部であり、その顧客に対してどうアプローチするかが成功の分岐点となることを、実例を挙げて説明していきます。

 第4章では、80対20 の法則が時間を有効に使うためにいかに役立つかを説明します。さらに時間だけでなく、「意思決定」や「在庫管理」「プロジェクト管理」などにも威力を発揮することを証明していきます。

 第5章では、ほんの一握りの人が価値の大半を創造している事実をお伝えしています。つまり、企業においては、ごく一部の社員が利益を生み出しており、大半の社員は、報酬に見合った仕事をしていないのです。

 第6章では、無駄になっている残り80%をどう活用するかなどについて言及していきます。また、人脈の構築の仕方や、野望を実現するための10の鉄則についても示していきます。

 本書では、このような80対20の法則が厳然として存在し、世界を支配していること、さらにその法則を活用することによって「成功」や「幸福」が手に入れられることを、マンガを使ってわかりやすく解説していきます。

※第3回【まんが】駄菓子屋の経営も、20%の売れる商品が支えている はこちら

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米スペースXがIPO申請、 21日にアナリスト説明

ビジネス

中東紛争は総合物価押し上げ、コアへの影響限定的=ク

ビジネス

米自動車販売、第1四半期はGMとトヨタが前年比減

ワールド

イラン、恒久的な戦争終結へ停戦保証を要求=高官筋
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中